阪急電鉄が、訪日外国人向け多言語アナウンスサービス「AmiVoice TransGuide」を全線の主要駅に導入し、お客さまサービスを向上

株式会社アドバンスト・メディア（本社：東京都豊島区）が開発、株式会社サトー（本社：東京都目黒区、以下サトー）が販売する訪日外国人向け音声認識多言語翻訳・アナウンスサービス「AmiVoice TransGuide（アミボイス トランスガイド）」がこのたび、阪急電鉄株式会社（本社：大阪府大阪市、以下阪急電鉄）に採用されました。本サービスは、アイテック阪急阪神株式会社（本社：大阪府大阪市）が阪急電鉄に納入するお客さまサービス向上のためのソリューションの一部として、阪急電鉄全線の主要駅 28駅に導入されました。


阪急電鉄では近年、京都・大阪市内に設置した訪日外国人の案内所の利用人数が右肩上がりで増加し続けるなど、インバウンドのお客さまへの対応ニーズが高まっていました。駅構内における駅員や案内員による訪日外国人へのご案内においても、多言語による観光地や列車運行状況など各種情報の迅速・正確な案内や、異常時の一斉情報伝達のための手段の模索など、対応サービスの精度および内容を向上させるための検討が進んでおりました。

「AmiVoice TransGuide」は、音声認識技術の活用により、端末（スマートフォン・タブレット）に話しかけるだけで、4カ国語（日・英・中・韓）の翻訳結果を自動で表示し音声合成によりアナウンスする、対訳機能と翻訳機能を兼ね備えたハイブリッド型の音声翻訳サービスです。クラウド型のリアルタイム翻訳機能に加え、使用頻度の高いフレーズをあらかじめ定型翻訳文として登録できます。今回の導入にあたり、評価いただいたポイントは次の通りです。


軽量モバイル端末で、駅員、案内員が使いやすい仕様
質の高い定型翻訳文を端末に登録でき、非常災害時など、インターネット環境がなくとも登録情報による案内が可能
場面・用途に応じて、各種スピーカーとの連携接続が容易（1対1の個別案内、1対複数の一斉案内の両方に対応）


さらにサトー製のモバイルプリンタと連携し、翻訳した案内情報をその場で印刷することで、より正確かつ詳細な情報伝達や、耳の不自由なお客さまへの文字による案内を可能とします（本機能は実証段階を経て、本格導入に向けた検証中となります）。将来的に目的地までの地図や周辺店舗のクーポンを印刷するなど、より高いサービスも考えられます。

阪急電鉄では2016年より京都本線の烏丸駅、嵐山線の嵐山駅にて本サービスの実証実験を行い、訪日外国人の乗り換えミスの削減などの効果が出ています。関係3社は、阪急電鉄の本サービスの有効活用を継続的に支援してまいります。






※AmiVoice TransGuideは、株式会社アドバンスト・メディアの音声認識エンジンAmiVoiceとHOYA株式会社のVoiceTextを利用しております。
※AmiVoiceは、株式会社アドバンスト・メディアの登録商標です。


《参考資料》
■ 導入駅
梅田、十三、塚口、西宮北口、六甲、神戸三宮、三国、豊中、蛍池、石橋、池田、川西能勢口、宝塚、箕面、南方、淡路、南茨木、茨木市、高槻市、西山天王山、長岡天神、桂、烏丸、河原町、吹田、山田、北千里、嵐山　（計28駅　2018年3月導入）

■ 関連URL
AmiVoice TransGuide 商品紹介（株式会社アドバンスト・メディア）
https://www.advanced-media.co.jp/products/service/amivoice-transguide

■ 案内情報を「おもてな紙」として発行






■ アイテック阪急阪神株式会社
所在地：大阪府大阪市福島区海老江1丁目1番31号
代表者：代表取締役社長　浜田 真希男
事業内容：社会システム事業、インターネット事業、医療システム事業、ソリューション事業、
システム開発受託事業、技術サービス事業

■ 株式会社サトー
所在地：東京都目黒区下目黒1丁目7番1号
代表者：代表取締役社長　小瀧 龍太郎
事業内容：自動認識ソリューション商品（電子プリンタ、ソフトウェア、シール・ラベル、ハンドラベラー等）
の市場調査、企画・開発、設計、製造、販売、保守および販売促進ソリューションの販売

■ 株式会社アドバンスト・メディア
所在地：東京都豊島区東池袋3-1-4 サンシャインシティ文化会館6F
代表者：代表取締役会長兼社長　鈴木 清幸【本件に関するお問い合わせ先】
サトーホールディングス株式会社　広報グループ　担当：佐藤・柘(ツゲ)　電話：[phone]


【お問合せ】
株式会社アドバンスト・メディア STF事業部
MAIL : [e-mail]
TEL：[phone]
FAX：[phone]

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000080.000020223.html