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UL Japan「人とくるまのテクノロジー展 2018名古屋」出展のご案内

(2018/7/2)

カテゴリ:イベント

リリース発行企業:UL Japan

UL Japan「人とくるまのテクノロジー展 2018名古屋」出展のご案内

~国内初EV/HV向け車載部品用固定型ダイナモ搭載電波暗室「EHV Chamber」をご紹介~

米国の第三者安全科学機関であるUL Inc.(本社:イリノイ州ノースブルック、以下UL)の日本法人である株式会社 UL Japan(本社:三重県伊勢市、以下UL Japan)は、7月11日(水)から7月13日(金)まで、ポートメッセなごや (名古屋市国際展示場)にて開催される展示会 「人とくるまのテクノロジー展2018 名古屋」 に出展します。



自動車の電装化、自動運転技術の進歩など、自動車分野の技術革新に対応するため、ULは2017年6月、愛知県みよし市に自動車業界向け試験所 オートモーティブ テクノロジー センター(ATC)を開所しました。さらに2018年第3四半期中に、ATC内に国内初となるEV/HV部品向け固定型ダイナモメーター搭載電波暗室「EHV Chamber」を稼働予定です。本展示会では、国際規格CISPR25:2016 Ed.4 Annex I対応の「EHV Chamber」をご紹介するとともに、車載製品に対するEMC試験の他、環境試験、電気試験、受託試験などを中心に、世界電波法申請代行や、相互接続性試験、光放射の安全試験など、ULが提供している最新の車載関連試験サービスをご紹介いたし
ます。

また、7月12日(木)に同展示会場内にてワークショップ「自動車の電動化およびEV/HV化に伴う車載部品への新要求事項 (CISPR25:2016 Ed.4 Annex I)」を開催いたします。

ご多忙中とは存じますが、ぜひこの機会に弊社のブースおよびワークショップにご来場いただけますよう、お願い申し上げます。

人とくるまのテクノロジー展2018 名古屋
■会期:2018年7月11日(水)~13日(金) 10:00~18:00(最終日は17:00終了)
■会場:ポートメッセなごや(名古屋市国際展示場)
■ブース番号: 141
■出展内容:
1. 国内初CISPR 25:2016 Edition4 Annex I 対応のEV/HV用電波暗室「EHV Chamber」
2. 車載EMC/環境/電気試験
3. 世界電波法申請代行
4. 相互接続性試験
5. レーザー/LEDの光放射安全試験

■ワークショップ
テーマ:「自動車の電動化およびEV/HV化に伴う車載部品への新要求事項
(CISPR25:2016 Ed.4 Annex I)」
日時:7月12日(木)16時20分~50分
会場:交流センター3階 第1会場 W116


自動車の電動化およびEH/HV化において、車載部品間での電波干渉は、暴走などの大きなリスクにつながります。このような潮流を受け、国際規格であるCISPR25:2016 Ed.4 Annex IにおいてEV/HV向け車載部品に関する評価方法が新たに追加されました。本ワークショップでは本規格概要及びソリューションを紹介いたします。
※リンク(http://expo-nagoya.jsae.or.jp/workshop/)より事前登録の上、ご来場ください。

【株式会社 UL Japanの概要】
株式会社UL Japanは、世界的な第三者安全科学機関であるUL の日本法人として、2003年に設立されました。現在、ULのグローバル・ネットワークを活用し、北米のULマークのみならず、日本の電気用品安全法に基づく安全・EMC認証のSマークをはじめ、欧州、中国市場向けの製品に必要とされる認証マークの適合性評価サービスを提供しています。詳細はウェブサイト(www.ul.com/consumer-technology/ja/)をご覧ください。

以下のソーシャルメディアアカウントからもご覧いただけます。
UL Japan Twitter 公式アカウント: https://twitter.com/ul_japan
UL Japan Facebookページ:https://www.facebook.com/UL-Japan-573330289677204/

【ULの概要】
ULは、科学の活用によって安全、セキュリティ、サステナビリティ(持続可能性)における課題を解決し、世 界中の人々のために安全な生活/職場環境を推進します。ULマークがもたらす信頼が、先進的製品及び 技術の安全な導入を可能にします。ULのスタッフは世界をより安全な場所にするという情熱を共有しています。その提供サービスは、試験・検査・監査・認証・検証・アドバイザリー/トレーニング・サービスなど多岐にわたります。また、安全とサステナビリティに関するソフトウェア・ソリューションを提供することで、これら の活動を支援しています。詳細はウェブサイト(UL.com)をご参照ください。

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