「ビデオ会議接続サービス」シェア5年連続1位（※）のNTTビズリンクが、新たに『SMART Communication ＆ Collaboration Cloud』 を提供開始

テレビ会議システム（H.323）、PCやタブレット・スマートフォン、Skype For Business、さらにWebRTCで接続できる、新しいクラウド型映像コミュニケーションサービス

エヌ・ティ・ティ・ビズリンク株式会社（代表取締役社長：大井　貴、本社：東京都文京区、以下 NTTビズリンク）は、過去20年/3,500社以上の企業様へ提供し、「ビデオ会議接続サービス」として5年連続シェアNo.1を獲得してきたテレビ会議サービスのノウハウを結集し、新たに様々な映像コミュニケーションツールを統合するクラウドサービス、『SMART Communication ＆ Collaboration Cloud』をリリースしました。


1. 概要

　SMART Communication ＆ Collaboration Cloudは、テレビ会議システム（H.323）、PCやタブレット・スマートフォン、Skype For Business、さらにWebブラウザーからの参加を可能とする、クラウド型映像コミュニケーションサービスです。





2. 新サービス提供の背景

　日本企業のおかれる環境は働き方改革、グローバル化、増加傾向のM&Aなど、働き方と働く場所、仕事をする仲間と相手が日々変化していく状況にあり、よりフレキシブルなコミュニケーションツールが求められています。
一方、今では特に1,000人以上の規模を持つ企業の7割以上に導入されている映像コミュニケーションツールですが（※2）、「音声が聞こえない」「異なるシステム間で接続ができない」「途中で通信が途切れて使い物にならない」などのトラブルに悩むお客様も多く、NTTビズリンクでは長年培ったノウハウで解決のお手伝いをしてまいりました。

　こうした環境の変化と課題をふまえ、「変化にあわせてフレキシブルに対応でき、場所を問わずに使え、企業の重要な意思決定にも使える安定性とサポート力を備えたサービス」をコンセプトに、NTTビズリンクはSMART Communication ＆ Collaboration Cloudをリリースいたします。

3. SMART Communication ＆ Collaboration Cloud　3つの特長

１.「安定・安心」と「どこでもアクセスできる」、多様なニーズに対応

　テレビ会議システム、Skype For Businessでの接続、さらにWebRTCに対応。インターネットで「いつでもどこでも利用できる」のと同時に、IP-VPN等の安定した閉域網接続も、企業の求めるコミュニケーションには必要です。安定・安心と、新しい働き方・働く場所、もちろんグローバルにも、全てに対応できるクラウドサービスです。

２.ヘルプデスクですぐに解決する

　ご用意するヘルプデスクは、法人向けテレビ会議/Web会議専門サポート窓口として20年の運用実績を誇ります。お電話はご契約担当者だけでなく全ての利用者様から直接受け付けており、End-to-Endで端末の操作方法までサポートします。利用者にとって最も重要な「今、目の前で始まる会議」を支えるヘルプデスクです。

３.お客様ニーズに応じて必要な機能をアドオン

　クラウド上にご用意している様々なメニューをお客様の環境とご要望にあわせて盛り込んでいただくことで、無駄なくお客様に最適な映像コミュニケーション環境を導入いただくことが可能です。変化の激しいビジネス環境の中、1年後の働き方は変わっているかもしれません。クラウドサービスですから常に最新のニーズにあわせて必要な機能をご利用いただけます。

4. 映像コミュニケーションの未来へ

　SMART Communication ＆ Collaboration Cloudは更なる進化を予定しております。会議模様の録画機能（2018年11月リリース予定）によりリアルタイムで参加できなかった社員への共有もスムーズになります。また、開発を進めている議事録作成補助機能、英語をはじめとする多言語への翻訳機能などが、利用者の業務を効率化し、新しいビジネス環境への適応と更なるご活躍を促します。

　NTTビズリンクは、20年間お応えし続けてきたお客様の声と、未来の働き方・ビジネス環境から考える「お客様が本当に必要な機能」をSMART Communication ＆ Collaboration Cloudに続々盛り込んでまいります。

■サービス紹介URL
http://www.vcd.nttbiz.com/service/smart_cc.html

■注釈
※1、2：株式会社シード・プランニング調べ
※記載の会社名・商標名等は各社の商標又は登録商標です。








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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000036024.html