ヘイズ、ニューヨークシティ・フットボールクラブとのパートナーシップ契約を更新

グローバル人材紹介会社ヘイズはこの度、ニューヨークシティ・フットボールクラブ（以下、NYCFC）とパートナーシップ契約を更新し、相互の関係を拡充することを発表しました。


【2018年8月9日】

NYCFC が2015年シーズンに誕生して以来、ヘイズはオフィシャル・リクルートメント・パートナーとしてNYCFCを支え、ニューヨークでの新たなサッカーチームの設立に重要な役割を果たしました。

昨シーズンには共同で、マンチェスター・シティFCのチーフ・インフラストラクチャー・オフィサーであるジョン・ストンプ氏を主役に、5本シリーズの動画を作成してYouTubeに投稿しました。この動画シリーズは、強いチームを育てるために、有能で熟練したスペシャリストを獲得することの重要性に焦点を当てており、ヘイズの建設や不動産部門に大きな能力があることを証明する、有用なツールとプラットフォームになりました。

人材紹介のリーダーとして、ヘイズは日々数千という規模の求職者や雇用者に対応します。NYCFCにも、ここ3年間で上級職員を、さらに、2017-18年シリーズにプレミアリーグを制覇したマンチェスター・シティFC（NYCFCの姉妹チーム）には、スタッフを紹介しました。

我々のパートナーシップは新たな段階を迎えました。ヘイズは今後とも最上のサービスを提供し、最適な人材を紹介することで、NYCFCのフロントオフィスを将来に向けて強化し、新スタジアム建設に向けて必要な人材を確保するためのノウハウを供給します。

NYCFC のプレジデントであるジョン・パトリコフ（Jon Patricof）氏は、次のように述べています：
「我々は、ヘイズとのパートナーシップ契約を延長できたことに満足しています。ヘイズは世界的な企業であり、信頼に値するパートナーです。我々は、彼らが優れた人材やノウハウを提供してくれる様子を目の当たりにしてきました。」

「彼らは、NYCFCの設立時から我々と一体となり、最適な人材の提供を通して、クラブチームとしてピッチ内外で成功できるよう、サポートしてくれました。今後もNYCFCを発展させる上でヘイズは心強い存在であり、さらに連携が強化されることを期待しています。」

ヘイズのチーフ・マーケティング・オフィサーであるショルト・ダグラス・ホーム氏は、以下のように述べています：
「我が社にとってNYCFCとのパートナーシップは、2つの重要な意味合いを持っています。一つ目は、優秀な専門スタッフの紹介を通しNYCFCをサポートする機会に恵まれたこと。　二つ目は、プロスポーツと専門職の世界には数々の共通点があり、その探求は非常に興味深く、また我々の顧客先企業や人材をサポートする上で、重要となる発見や洞察を与えてくれます。」

ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。
以上

ウェブサイト：NYCFC.com | ツイッター： @NYCFC | インスタグラム： @NYCFC | ハッシュタグ： #NYCFC | Facebook.com/NewYorkCityFC

ヘイズについて
ヘイズ（本社：英国）は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2017年6月30日現在、世界33カ国*、250 の拠点（総従業員10,000人）において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。（*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ）

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（ヘイズ・ジャパン）について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、日本で唯一、4つの国内拠点（日本本社、新宿支店、大阪支店、横浜支店）を有する外資系人材紹介会社です。13の専門分野（経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング）に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング（RPO）」「ITソリューションズ（業務委託）」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000194.000008738.html