【ご好評につき再開催】『アジア消費者のSNS利用実態とは？～結果から、SNSを活用した正しいアジア向け販売戦略～』 開催のお知らせ

今すぐ低コストで開始できるマーケティング手法と成功事例をご紹介！専門ネイティブスタッフによる相談会（飲み物・軽食付き）も実施予定。

海外展開支援事業を専門に展開する、株式会社Fun Japan Communications／株式会社BENLY／株式会社unbotの3社は、アジア向けプロモーションを目指す企業様・自治体様向けセミナー開催致します。


株式会社Fun Japan Communications（本社：東京都港区、代表取締役社長：藤井 大輔、以下 Fun Japan Communications）／株式会社BENLY（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中瀬 浩之、以下 BENLY）／株式会社unbot（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：中町 秀慶、以下 unbot）の3社は、アジア向けプロモーションを目指す企業様・自治体様向けに、掲題の無料セミナーを2018年9月7日（金）15:30より東京都内にて開催致します。

今後日本国内は毎年0.5％の割合で人口が減っていくと予測されており、縮小する市場の中での生き残りは日系企業全体の課題となっています。
そのような中で、アジアマーケットは日系企業にとって非常に大きなチャンスであり、 実際に多くの企業が海外進出の第一歩として、アジア展開という道を選択しています。実際に、アジアからの訪日外国人数は数字で欧米を圧倒しており、日本に対する関心度の高さが伺えます。

しかし、国によって言語はもちろん、文化や趣味嗜好、行動様式はバラバラ。日本発の商品・サービスの価値を届けるためには、各国の消費者動向を深く理解し、彼らと同じ目線に立ったプロモーションが必要不可欠です。

今回のセミナーでは、アジア向けプロモーションを語るうえで絶対に欠かせない『SNS』について、消費者のリアルな利用実態を解き明かし、貴社のアジア展開をサポートするツールやソリューションをご紹介いたします。

・自社商品を口コミで話題にしたい。
・アジアの消費者の好みが知りたい。
・訪日外国人を集客したい。
・初期費用をかけずに気軽に海外ECを始めてみたい。
・クライアントに提案する海外向けソリューションを探している。
…など、アジア向けプロモーションについて、皆さまのお悩みを解決いたします。

■詳細・お申込み：https://peraichi.com/landing_pages/view/20180907seminar

■日程：2018年9月7日（金） 15:30~18:20

■開催場所：DIGIMA BASE セミナールーム
東京都新宿区市谷八幡町２−１大手町建物市ヶ谷ビル３階
（JR総武線、東京メトロ南北線・有楽町線、都営新宿線 市ケ谷駅 徒歩2分）

■タイムテーブル：
15:15-15:30 受 付
15:30-15:35 ご挨拶
15:35-16:15 データから見る越境EC売れ筋商品と世界シェアNo.1カートShopifyでの越境EC展開（BENLY）
16:15-16:55 中国マーケットにおけるECの成功の秘訣（unbot）
16:55-17:00 休憩
17:00-17:40 FUN! JAPAN Labによるアジアの最新SNS利用動向と成功事例（Fun Japan Communications）
17:40-18:20 名刺交換・相談会

Fun Japan Communicationsについて
アジア地域No.1規模の"日本好き"コミュニティ『FUN! JAPAN』を運営しています（2018年8月時点のWebサイト月間ユニーク訪問数140万人、 Facebookファン数445万人）。現地消費者目線で多国展開する『FUN! JAPAN』の圧倒的メディア力と、そこで蓄積されたデータ、さらには消費者との直接的な繋がりを基にデジタルとリアルの施策を組み合わせ、 100社以上のお客様に対して訪日や海外商品の売上拡大をサポートしています。

unbotについて
上海、北京、台湾、香港の中華圏を拠点に、中国国内及び越境EC店舗運営やSNS運営、KOLマーケティング、中国大手媒体の正規広告代理店事業とEC特化型自社DMPなどをサービスとして提供する、中華圏に特化したデジタルマーケティング専門の企業です。

BENLYについて
4,000ショップの越境ECを支援している東京人形町と福岡に拠点を置く会社です。ECサイト制作・海外配送・海外カスタマー代行には定評がありスタートアップから上場会社まで手広くカバーしております。日本のコト・モノを海外に向けて発信するために動画や海外ロガーを使って紹介する新ウェブマガジン「LiiiFE（ライフ）」を展開しております。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000023.000025073.html