ツインプラネット、電通デジタルと共同でインフルエンサーのセンスを活かした動画広告制作・配信ソリューション「MOVIE GENIC 2.0」を提供開始

～「Instagram」に加え、対象SNSを「TikTok」「Facebook」「Twitter」に拡大～


株式会社TWIN PLANET(本社：東京都渋谷区、代表取締役：矢嶋 健二、以下 ツインプラネット)は、インフルエンサーの動画広告を制作・配信するソリューション「MOVIE GENIC 2.0(ムービージェニック 2.0)」を、9月19日に提供開始いたします。

ツインプラネットは2017年9月に、株式会社電通デジタル(本社：東京都港区、代表取締役CEO：山口 修治、以下 電通デジタル)と共同で、「Instagram」に特化したインフルエンサーを活用した動画広告制作・配信ソリューション「MOVIE GENIC」※を開発・提供し、大手食品メーカーや大手化粧品メーカーをはじめとする数多くの事業会社のInstagram Stories広告を制作・配信してきました。そしてこの度、「MOVIE GENIC 2.0」として、「Facebook」「Twitter」とサービス対象SNSを増やし、さらに株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社：東京都中央区、社長：新澤 明男、以下 CCI)を通して、昨今急激に利用者が増えている「TikTok」においても展開をはじめます。

昨今、スマートフォンやタブレットなどモバイル端末ユーザーによるSNS利用の一般化と、通信インフラ環境の整備とプラットフォームの進化に伴い動画コンテンツの閲覧・投稿は増加し、ユーザー間のコミュニケーションの一部となっています。また、動画広告はその訴求力の高さから企業のマーケティング活動においても重要視されています。

今回対象SNSのひとつである「TikTok」は、ユーザーが簡単に個性あふれる動画を編集し、約15秒のオリジナルビデオとして、友達をはじめ世界中の人々に共有できるショートムービーアプリで、若年層を中心にユーザーが拡大しています。「TikTok」の動画広告では、世界観に合わせた映像センスが求められるため、本サービスでは「TikTok」のインフルエンサー自身が撮影・編集することによって、彼らの世界観を最大限に活かす仕組みを構築しています。これにより広告主は、ブランド認知、アプリのインストール、購買意向などの指標を向上させることが可能になります。

本サービスにおける3社の主な役割は、電通デジタルのクリエーティブチーム アドバンストクリエーティブセンターが動画広告の企画・ディレクションを担当します。CCIは「TikTok」をはじめとするSNSの広告の配信からレポーティングまで担い、ツインプラネットはインフルエンサーのマネジメントを行います。

今後もツインプラネットは、企業のさまざまなニーズに応えていくため、多様なプラットフォームを分析し、企業と消費者の架け橋となるインフルエンサーの育成・マネジメントを進めていきます。

※：2017年9月15日発表、電通デジタルプレスリリース
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2017/0915-009362.html


以上


＜ツインプラネットについて＞
ツインプラネットは、IPエージェンシーとして、IP(Intellectual Property＝知的財産権)を軸に、エンターテイメント分野において幅広い事業を展開。「ヒト・モノ・コト」などあらゆるコンテンツをIPとして捉え、市場調査・企画・PR・コンテンツ開発・商品開発・メディア開発などを手掛けています。また、さまざまなジャンルで活躍する個性的な人材が所属する芸能プロダクションとしての側面も持ち、独自のキャラクタービジネスやイベント事業を実施しています。
URL： http://tp-co.jp


【会社概要】
＜株式会社TWIN PLANET＞
代表者　： 代表取締役 矢嶋 健二
所在地　： ・東京オフィス
　　　　　 東京都渋谷区神宮前5-46-1 TWIN PLANET South BLDG.(本社)
　　　　　 東京都渋谷区神宮前5-3-13 TWIN PLANET North BLDG.(受付)
　　　　　・大阪オフィス
　　　　　 大阪府大阪市西区北堀江1-18-7 HARA BLDG.2F
　　　　　・福岡オフィス
　　　　　 福岡県福岡市中央区天神2丁目11-1 PARCO新館5F
　　　　　・愛媛オフィス
　　　　　 愛媛県松山市大街道1-1-5
設立　　 ： 2006年11月1日
URL　　 ： http://tp-co.jp
Facebook： https://www.facebook.com/twinplanet/

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000057.000025517.html