BMWがテレビ通販に初登場！電気自動車「BMW i3」をショップチャンネルで紹介 11月24日（土）10時より生放送

ビー・エム・ダブリュー株式会社（代表取締役社長: ペーター・クロンシュナーブル、所在地：東京都千代田区、以下「BMW」）とジュピターショップチャンネル株式会社（代表取締役社長：田中惠次、所在地：東京都中央区、以下「ショップチャンネル」）は、2018年11月24日（土）　10時～11時にショップチャンネルの生放送にて、電気自動車「BMW i3 Atelier レンジ・エクステンダー装備車（以下、「BMW i3」）」を10台限定でご紹介します。BMWが日本でテレビ通販に登場するのは今回が初めて、またショップチャンネルが電気自動車をご紹介するのも今回が初めてです。


今回の取り組みは、 ドライブの愉しさと環境へのやさしさを兼ね備えた「BMW i3」の魅力を、ショップチャンネルのお客様である、大人ならではの選択眼と人生を豊かに自分らしく楽しむ『目利きの力』を持った女性に伝えたいという両社の想いが合致したことで実現しました。

番組にはBMW担当者がゲストとして出演し、「BMW i3」の魅力はもちろん、そもそも電気自動車とは何なのか、どのくらいの距離を走れるのか、充電にかかる時間、燃費についてなども分かりやすく説明します。BMWとショップチャンネルは今回の取り組みを通じて、「BMW i3」と共に環境にやさしいサステナブルな生活をお客様に提供することを目指します。


ご紹介車種「BMW i3 Atelier レンジ・エクステンダー装備車」

BMW i3は、量産車として初めてCFRP（カーボン・ファイバー強化樹脂）を基本骨格に採用し、徹底的な軽量化に挑戦すると同時に、大容量バッテリーを搭載することで航続距離390km*1を実現し、都市型のモビリティとして、必要十分な性能を備えたモデルになっている。647ccの発電用エンジンを搭載したレンジ・エクステンダー装備車は、走行中にエンジンが電力を発電し、航続距離が更に121km*延長される。さらに、新車登録から8年/走行距離100,000km以内で必要に応じたバッテリー修理を無償で提供するほか、3年間は主要項目のメインテナンスなどを無償提供する「BMW iサービス・インクルーシブ」を全車標準装備とすることで、安心して長期保有可能なサービスを提供している。
*1: JC08テスト・モードにおける試験値を元に算出。



ショップチャンネル限定のスペシャルオファーをご用意

・番組では「購入クーポン（頭金として充当いたします）」を販売
ショップチャンネルの番組で販売するのは「 BMWi3　Atelier レンジ・エクステンダー装備車」の購入クーポンです。
車両本体の購入契約の前に、まずはショップチャンネルだから実現した特典を、車両購入クーポン購入によって申し込みいただきます。
・特典の詳細は11月24日（土）の番組でご説明します。


車両購入の流れ







ビー・エム・ダブリュー株式会社について（https://www.bmw.co.jp）



ビー・エム・ダブリュー株式会社は、ドイツ・バイエルン州ミュンヘン市に本社を置く、プレミアム・ブランドに特化した、グローバルな自動車メーカーであるBMW AG（Bayerische Motoren Werke Aktiengesellschaft）の100%出資子会社で、欧州自動車メーカー初の全額出資子会社として、1981年に日本に設立されました。以来ビー・エム・ダブリュー株式会社は、当時は珍しかった専売店網の構築に始まり、低金利ローンや認定中古車制度など、さまざまな業界標準を築き、製品、サービス、顧客満足の分野において常に輸入車業界をリードしてきました。
ビー・エム・ダブリュー株式会社は全国の297（BMW: 178、MINI: 119）の正規ディーラー・ショールームを通じてBMWとMINI製品の販売とアフターセールスを提供しています。また、BMW Motorrad（オートバイ）の製品・サービスは、自動車同様、専売店ネットワークを通して提供しています。


ジュピターショップチャンネルについて（http://www.shopch.jp）



1996 年11 月に日本で初めて生放送を取り入れたショッピング専門チャンネル「ショップチャンネル」を開局。現在は24 時間365 日生放送、テレビ通販企業国内最大手（2018年通販新聞調べ 2017年度テレビ経由売上実績による）。ケーブルテレビや衛星放送などを通じ、全国2,950万世帯が視聴可能（2018年4 月現在）。
ファッション、コスメ、家庭用品、健康グッズなど、世界中から厳選した商品を毎週約500アイテム紹介し、24 時間注文することができます。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000278.000003563.html