ネットワーク監視・ログ管理ソフトウェア「LogStare(R) Collector」｜WindowsOS上での動作をより強化した新バージョンをリリース

Windows版の自動制御を実現・U/Iを大幅改善

ネットワーク・セキュリティ対策の株式会社セキュアヴェイル（本社：大阪市北区東天満、代表取締役社長 米今政臣、JASDAQ：3042、http://www.secuavail.com)は、ネットワーク監視・ログ管理ソフトウェア「LogStare(R) Collector」の新バージョン（Ver.1.5.2/build180927）を、2018年10月17日にリリースしました。



同年3月16日リリースのVer.1.5.0では、従来の無料版に加え有償版（「LogStare(R) Collector Pro（ログステアコレクタープロ）」）の提供を開始。ネットワークとログの一元管理を実現する新たなツールとして、情報システムご担当者を中心としたユーザー様より、日々多くのダウンロードを獲得しております。

特にWindows版のニーズが高い状況を反映した今回のバージョンアップによって、WindowsOS上での動作が強化され、より使いやすくなりました。

■バージョンアップの内容

＜Windowsサービス対応＞
Windows版にてサービスとしてインストールできるようになりました。

これまではWindowsにログオン後、アプリケーションとして手動で起動・停止を制御する必要がありましたが、サービスとしてインストールすることにより自動制御が可能となり、半永続的なネットワーク監視とログ収集が実現可能になりました。





＜ユーザーインターフェイス改善（表示・操作性など）＞
１. ログ検索機能の表示を改善しました。
（1） キーワードマッチングの検索結果をハイライト表示できるようになりました。
（2） WMIにて収集した内容を見やすく表示できるようになりました。


２. WindowsからのSNMPトラップを、日本語（Shift-JIS）で表示できるようになりました。


３. DSV（リアルタイム監視画面）のデバイスアイコンを、登録後も変更できるようにしました。


４. SYSLOGによるログ収集で、収集できるメッセージの最大サイズを64KBに拡張しました。

■今後の展開
今回のバージョンアップのような機能や操作性の改善を継続するとともに、クラウドサービス化のメジャーバージョンアップを予定しております。

また、無料セミナー（定期開催中）やナレッジコミュニティの場を幅広く創出し、ネットワーク監視の効率化や収集したログの効果的な活用方法など、業務課題の解決に有用な情報を積極的に発信していきます。

■「LogStare(R) Collector（ログステアコレクター）」について
LogStare(R) Collectorは、ファイアウォールなどのセキュリティ対策機器やネットワーク接続機器・サーバー等のあらゆる機器のシステム監視とログ収集・管理の両機能を実装させ、一元的管理を実現したフリーソフトウェアです。

最新バージョン：Ver1.5.2 build180927
対応OS：Windows7/8.1/10、Windows Server2008R2/2012R2/2016、Red Hat Enterprise Linux6/7、CentOS6/7
対応ブラウザ：Google Chrome推奨
価格：LogStare(R) Collector；無料／LogStare(R) Collector Pro（全機能無制限）；298,000円（初年度/税別）
URL：https://www.secuavail.com/product/logstarecollector/


※ 記載されている会社名および商品名は、各社の登録商標または商標です。

○会社概要
商号　　： 株式会社セキュアヴェイル
代表者　： 代表取締役　米今 政臣
所在地　： 〒530-0044　大阪府大阪市北区東天満1-1-19 アーバンエース東天満ビル
設立　　： 2001年8月
事業内容： コンピュータ・ネットワーク・セキュリティシステムの設計、構築、運用監視、ログ分析および関連製品の販売
資本金　： 4億1,080万円
URL ： http://www.secuavail.com/

-------------------------------------------
●本件に関するお問い合わせ先
企業名：株式会社セキュアヴェイル
担当者名：佐藤（マーケティング担当）
TEL：[phone]
Email： [e-mail]
-------------------------------------------

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000038758.html