中国人は日本の何が好き？？ Baidu Japan、2018年訪日中国人の検索動向ランキング発表

～平成最後の検索傾向は「ニッチ志向」～

バイドゥ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：Charles Zhang、以下、バイドゥ）は、本日、訪日中国人を中心とした百度検索サービスユーザーの日本における検索データを元にした、2018年のランキング情報を発表します。 バイドゥでは本データの発表が、日本企業および自治体の皆様による訪日中国人向けマーケティング活動のお役に立てますことを願っております。



＜ランキング発表サマリー＞

■より具体的な地域名・観光内容を検索する傾向に

訪日外国人の知識充実により、年々具体的になっていく検索内容。今年は、「奈良　鹿」「大涌谷」など、より細かく観光対象を検索する結果も出ました。

■食コンテンツでは、中国の法改正も要チェック！

昨年はランク圏外だった「フグ」が2位にランクイン。中国国内では、2016年にフグ食が解禁され、2年経ってイメージが変わってきたと言えそうです。こうした中国の法律の動きも、インバウンド施策のヒントとして注目が必要です。


＜発表ランキング＞

都道府県検索ランキング　「都市名・地域名を検索する結果も」

都道府県ランキングは、いつもの顔ぶれがずらり。昨年ランク外だった「愛知県」がランクインしています。東京、箱根、富士山、名古屋、京都、大阪など日本の主要観光都市を周る観光周遊ルート「ゴールデンルート」の一角を占めるということもあり、今後根強い人気が続きそうです。

一方で、「心斎橋」「横須賀」「那覇」など、都市名・地域名を検索する結果も。訪日外国人の知識が充実していることで、年々検索キーワードが細かくなっていることが分かります。


観光地・名所検索ランキング　「細かい観光対象を調べている人も！」

今年は、1位に昨年はランク外だった「皇居」がランクイン。2018年、日本では「平成最後の〇〇」がブームになりましたが、中国人の間でも退位前に皇居を訪れようという機運が高まっているようです。 また、「奈良　鹿」「忠犬ハチ公」「大涌谷」など、細かい観光対象を調べている人も出てきており、旅慣れた方々がより細かい検索をしている姿が浮かびます。

一方で、2016年から2年連続でトップだった「富士山」はランク外に。代わりに、富士五湖の一つである「河口湖」が3位にランクインしました。王道の「富士山」だけではなく、富士山麓の観光にも注目しているということでしょうか。

グルメ検索ランキング　「2016年に解禁された『フグ食』がランクイン」

グルメランキングでは、昨年まで圏外だった「フグ」が2位にランクイン。中国国内では、2016年にそれまで禁止されていたフグ食が合法化。フグ食が解禁されてから2年が経過しています。こうした中国国内の法律の動きも、インバウンド施策の参考となりそうです。

また、入れ替わりが激しいのもグルメランキングの特徴。昨年ランクインしていた「日本酒」「サーモン」「おでん」などはランク外に。食に関するインバウンド施策を行う際は、頻繁なリサーチのもと、常に最新情報をアップデートする必要がありそうです。


アニメ検索ランキング　「キャラクター名での検索も！」


今年から集計を始めたアニメランキングでは、「ガンダム」「ナルト」などおなじみの面々に加えて、人気アニメ『ONE PIECE』の登場人物「ゾロ」が、日本のアニメ・漫画のキャラクターとして唯一ランクイン。キャラクターの名前で検索するなど、アニメに関する知識も充実しているようです。


バイドゥではこれからも「日本と中国の架け橋」として、様々なコンテンツをご提供してまいります。


＜バイドゥ株式会社について＞
中国の検索市場において第１位のシェアを有しており、米国NASDAQへ上場しているBaidu, Inc.（百度）（本社：中国北京市、会長兼CEO：Robin Li）の日本法人です。2006年12月に設立以降、法人企業さまの中国でのマーケティング活動支援、インバウンド、越境EC対策などをサポートすべく、中国語圏向けのリスティング広告、アドネットワーク広告などのインターネット広告商品を提供するほか、累計3300万ダウンロード（2018年10月時点）を誇る日本語入力＆きせかえ顔文字キーボードアプリ「Simeji」（2011年12月よりAndroid版、2014年9月にiOS版を提供）を提供しています。また、2015年5月より、Webメディア様向けレコメンドエンジンやインターネット広告、スマートフォン広告を提供するpopIn株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：程涛）がグループに加わっています。

＜Baidu（中国）への広告出稿や調査依頼に関するお問い合わせ先＞
E-MAIL： [e-mail]


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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000301.000006410.html