記事検索結果

ジャパンネット銀が社名変更 4月5日、ペイペイ銀に（2020/9/16 金融）

Zホールディングスは15日、傘下の金融事業6社の社名・サービスを秋以降にスマートフォン決済「ペイペイ」ブランドに統一することについて、ジャパンネット銀行からペイペイ銀行への社名変更を2021年4月5日...

8月末H形鋼在庫0.5%減 3カ月連続16万トン台ときわ会まとめ（2020/9/16 商品市況）

まもなく最需要期の秋を控え、今後の動向に期待している。

きさげ加工、次代に残す垣堺精機、自社で技能者育成（2020/9/11 東日本）

県内では見つからず、東京都に頼んでようやく坪井氏を昨年秋に紹介された。

クラレクラフレックス、衛生ふきんで森林管理認証（2020/9/11 素材・医療・ヘルスケア）

秋から順次、パッケージに同認証マークを表示する。

「日本産業広告賞」中止（2020/9/10 総合３）

日刊工業新聞社は、秋に予定していた「2020(第55回)日本産業広告賞」審査・表彰事業を中止します。

東芝映像ソリューション、4K有機ELテレビ新製品の発売延期既存製品好調で来春に（2020/9/10 電機・電子部品・情報・通信１）

東芝映像ソリューション(川崎市幸区)は9日、4K有機ELテレビ「レグザ 48X9400」の発売時期を当初予定の2020年秋から21年春に延期すると発表した。

山本化学、ウエットスーツ素材増産岡山に加硫プレス機導入（2020/9/9 素材・医療・ヘルスケア）

山本化学工業(大阪市生野区、山本富造社長、06・6751・6134)は2022年秋、岡山工場(岡山県勝央町)にゴムを加熱して弾性を付ける加硫プレス機を1台導入し、稼働す...

アジアがん臨床試験網、日本主導で構築がんセンター中央病院（2020/9/9 科学技術・大学）

国立がん研究センターは21年秋にも同5カ国のいずれかにアジア事務局(仮)を設置する計画だ。

コロナに負けない!頑張る中小企業(4)レック・イー・エフ（2020/9/8 東日本）

昨年秋、日本を襲った台風19号で同社の近くを流れる河川も氾濫。

産業春秋/東京外し（2020/9/8 総合１）

間もなく秋の行楽シーズンが始まる。

新型コロナ/都、構造改革有識者会議 9日立ち上げ（2020/9/7 東日本）

ボストンコンサルティンググループマネージング・ディレクター&シニア・パートナーの秋池玲子氏や立命館アジア太平洋大学学長の出口治明氏、楽天会長兼社長・新経済連盟代表理事の三木谷浩史氏ら7人の外部...

丸徳海苔/人気の江波巻きをセットで（2020/9/7 新製品フラッシュ１）

同社が秋に開く海苔(のり)祭りで販売され人気の郷土料理「江波巻き」だが、新型コロナウイルス感染防止のため今年は祭りを中止した。

8月の景気DI、3カ月連続改善力強さ欠くもL字型回復（2020/9/4 総合３）

最大のリスク要因として、秋以降の新型コロナとインフルエンザの感染拡大を挙げた。

浦安鉄鋼団地協組の景況調査 7月「横ばい」25社、依然厳しく（2020/9/2 商品市況）

8月はお盆休みがあって稼働日が少なく期待薄だが、9、10月は建設などで秋需要が伸びてくる可能性もあり、「わずかな秋需でも享受したい」(異形棒鋼)と需要獲得に懸命な様子だ。 &#...

長寿企業が切り開くニューノーマル 100年経営の会からの提言(4) （2020/9/2 100年経営の会）

老舗企業についていうと秋に共同で学会報告する、代々続く近江商人のツカキグループには「三分法の教え」があり、リスク分散として事業や拠点、資産を分けている。

AED使用時に露出防ぐ、女性向け上半身カバー大谷高校の学生発案（2020/9/1 総合４）

同校2年生の山下結子さんは「公共機関で働く人に使い勝手を検証してもらうアンケートを今年秋ごろに実施する予定」と説明する。

エートラクション、安価な手術支援ロボを来秋投入 3000万―5000万円（2020/8/31 総合１）

国立がん研究センター発ベンチャーのA―Traction(エートラクション、千葉県柏市、安藤岳洋社長、04・7136・1496)は、2021年秋までに価格を抑えた手術...

塚本、免震の燃料備蓄タンク納入千葉中央メディカルセンターに（2020/8/31 東日本）

同県では2019年秋の台風と大雨で大規模停電が発生しており、燃料備蓄タンクの必要性が高まっていた。

JFE福山、10月にも通常操業再稼働第1号、第4高炉送風再開（2020/8/28 総合３）

倉敷第4は21年秋予定だった改修工事を前倒しし4月下旬に開始。

新型コロナ/積極的疫学調査、協力拒否で罰則厚労省が法改正検討（2020/8/28 総合２）

早ければ秋に予想される臨時国会への改正案提出を視野に入れる。

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