記事検索結果

ニュース拡大鏡/トヨタ系部品各社の株主総会、終盤突入（2023/6/22 自動車・モビリティー）

デンソーの総会では有馬浩二会長が、再生可能エネルギーへの切り替えなどの取り組みを紹介したほか「中小企業では資金や技術が不足しているという声を聞く。

経産省、再生エネ出力制御対策を年内に策定（2023/6/22 総合４）

経済産業省は、再生可能エネルギーの出力制御が増加していることを受けて、2023年内をめどに出力制御削減に向けた新たな対策パッケージをまとめる。

新役員/JFE商事常務執行役員・高橋直也氏ほか（2023/6/22 素材・建設・環境・エネルギー１）

14年鉄鋼貿易本部厚板・エネルギー鋼材貿易部長、16年米国JFE商事出向。

石炭供給、必要な限り継続へ独輸入業者（2023/6/22 素材・建設・環境・エネルギー１）

ドイツはクリーンなエネルギーへの移行を進めているが、昨冬にロシアがドイツへのガス輸出をほぼ停止した際は、石炭がエネルギー不足の回避に貢献した。 ... ベーテ氏は、再生可能エネルギー...

大王製紙、東北大などと共同研究木材由来CNFで半導体材料（2023/6/22 素材・建設・環境・エネルギー１）

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の先導研究プログラムに採択された。... 既存の他材料と性能やコスト、生産時のエネルギー利用なども比較する。

サンプラスチック、フィルム製造を省電力化成形機に独自断熱材装着（2023/6/22 素材・建設・環境・エネルギー１）

大江社長は「どんな業種、会社でもエネルギーのロスがあるはず。製造コスト削減のため工程や装置の見直しはもちろん、エネルギー消費の点検も必要となる」と話している。

インタビュー/東京電力エナジーパートナー社長・長崎桃子氏地産地消型にかじ（2023/6/22 素材・建設・環境・エネルギー２）

企業が持つ自家発電やメガソーラーも積極的に開拓している」 ―将来の収益源と位置付けるエネルギーの「地産地消」にはどう取り組みますか。「太陽光発電などの設備導入を通...

東急不、東京・町田に木造+RCの賃貸住宅着工建設時のCO2減（2023/6/22 素材・建設・環境・エネルギー２）

木材の利用で建設時の二酸化炭素(CO2)排出量を軽減するほか、二重床空間に設けた独自の空調システムでエネルギー消費量も削減する。

東電EPが来月組織改編商材開発・販売を一体化（2023/6/22 素材・建設・環境・エネルギー２）

東京電力エナジーパートナー(EP)は、エネルギーの地産地消を促すため、7月1日付で組織改編を実施する。... 同社は気候変動対策や省エネルギー対策を促す目的でCN商材・サービスを顧客に...

2023予算/新潟県、エネ・物価高対策に63億円 6月補正（2023/6/22 東日本）

【新潟】新潟県は21日、エネルギー・物価高対策63億円を含む補正予算案を発表した。... 花角英世知事は「長い目でエネルギー・物価高の負担を軽減したい」とした。

経営ひと言/住宅生産団体連合会・芳井敬一会長「内需の柱支える」（2023/6/22 商品市況）

ZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)への関心は高まっている。

アース製薬など、ペットの歯周病防ぐ酸化制御「MA-T」活用（2023/6/22 生活インフラ・医療・くらし）

感染制御分野のほか、医療・新薬開発、農業・林業、エネルギーなどの幅広い分野に応用が期待されている。

横顔/福岡県商工部長に就任した見雪和之氏（2023/6/22 西日本）

水素エネルギーでは北九州市、バイオテクノロジーでは久留米市など県内自治体との協力も加速する。

F-REI、いわき市で座談会先端研究開発で連携（2023/6/22 科学技術・大学１）

ロボット、エネルギー、放射線科学などの5分野で、2029年度までに1000億円の予算を想定した研究開発を秋から始める。

量子科学技術でつくる未来(99)量子デバイスに囲まれる生活イオン操り量子コンピ... （2023/6/22 科学技術・大学１）

イオンの一番低いエネルギー状態を0、次に低い状態を1として、このエネルギー差に相当するレーザー光を照射して量子ビットを制御、すなわち演算を行う。

新学長に聞く2023(4)総合研究大学院大学学長・永田敬氏（2023/6/22 科学技術・大学１）

それ以外の分野では、これまで以上に我々を活用してほしい」 ―情報・統計や、高エネルギーや宇宙の装置開発で、企業人への博士号授与も多いと聞きました。

日立造船、カナダで事業権買収原発向け乾式貯蔵容器製販（2023/6/21 総合３）

日立造船は20日、原子力発電所の使用済み燃料や放射線廃棄物の乾式貯蔵容器を製造・販売するカナダのナイアガラ・エネルギー・プロダクツ(オンタリオ州)の事業権を買収したと発表した。... ...

価格転嫁、二極化進む労務・エネコストは改善企業庁まとめ（2023/6/21 総合４）

コスト要素別の価格転嫁率は原材料費が48・2%、エネルギーコストは35%、労務費が37・4%だった。労務費・エネルギーコストの転嫁率は、原材料費の転嫁率よりも約1割低い水準だっ...

三井住友銀など、インドの再生エネ大手に2.5億ドル出資（2023/6/21 総合１）

AMPINは再生可能エネルギーを用いた独立系発電事業者(IPP)。

札幌をGX金融拠点に北海道と札幌市が共同事業体（2023/6/21 素材・建設・環境・エネルギー１）

再生可能エネルギーの供給促進に向け、国内外から資金調達を進めるとともに、情報や人材の集積にも力を入れる。

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