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中東でサウジアラビアに次ぐ石油埋蔵量を持つイランが本格的に動きだすことで、プラント建設を手がける日本のエンジニアリング企業の活動も熱を帯びる。
特に1月に入ってサウジアラビアと断交したことは不安の種だ。... イランとサウジアラビアの国交断絶で、中東情勢の緊迫感が高まっていることなどから、早期の輸入拡大には慎重な声もある。 ...
サウジアラビアなど石油輸出国機構(OPEC)加盟国と、ロシアなど非加盟の有力産油国が過剰供給の解消に向けて協調減産に動き始めるのではないかとの観測が強材料視された。
政府との会合に出席したトランスネフチのニコライ・トカレフCEOは、価格をめぐりサウジアラビアと協議する必要性について出席者らが話し合ったと記者団に発言。
また、サウジアラビアなど石油輸出国機構(OPEC)加盟国と、ロシアなど非加盟国が協調減産に動くとの期待が高まり、相場を支援した。
住友化学が37・5%を出資しサウジアラビアで展開する世界最大級の石油化学コンビナート「ペトロ・ラービグ」は、2015年12月期の当期損益が7億5900万リヤル(約239億円)の...
サウジアラビアの国営石油会社が原油安の中でも石油、ガスの生産能力の投資を続けると表明したこと、イランの原油市場復帰から下落した。
例えば中東地域では、イランとサウジアラビアが国交断絶するなど、新たな宗派、民族の対立が先鋭化している。
一つは石油輸出国機構(OPEC)がこれまでの生産目標である日量3000万バレルに対し、実際はサウジアラビアやイラクなどの増産で同3150万バレル前後と、約150万バレル多く生産している...
サウジアラビアがイランとの国交を断絶したことにより、OPEC主要国同士の対立は激化して、当分の間、協調減産は期待できそうにない。
本来なら原油高につながるサウジアラビアとイランの国交断絶は原油安に働き、これにイランへの経済制裁解除が原油過剰感に拍車をかける。
