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エネルギー・垣根なき競争へ(8)JX石油開発社長・三宅俊作氏 (2016/3/9 建設・エネルギー・生活2)

当面は長年の事業経験がある東南アジアのプロジェクトや、開発段階に入った英国領北海の『カリーンガス田』などに投資を重点化し、探鉱投資はトーンダウンさせる」 ―事業構造や業務プロセスの改...

エネルギー・垣根なき競争へ(7)石油資源開発社長・渡辺修氏 (2016/3/8 建設・エネルギー・生活2)

―原油安を受けた探鉱・開発投資の見直しはありますか。 ... コスト管理を徹底し、新規の探鉱投資や大型投資は思い切って見直す。... 探鉱・開発投資を随時見直せるようにしておくための...

2017年3月期までの3年間は、探鉱・開発投資を当初計画より毎年10―15%減らす方向で見直し、操業中の油田やガス田でも生産コストの削減に取り組んでいる。

激動!素材産業トップに聞く(9)日鉄鉱業社長・佐藤公生氏 (2016/3/3 素材・ヘルスケア・環境)

その点を踏まえながら調査や探鉱に取り組んでいく」 ―主力品である石灰石を取り巻く状況に変化はありますか。 ... 10年、20年先を見据えた投資は行うつもりだ」&#...

日鉄鉱業、チリ銅山 試験操業−アタカマ鉱山を延命 (2016/2/26 素材・ヘルスケア・環境)

日鉄鉱業はカンボジアやラオスで銅を、ミャンマーでスズを探鉱するなど積極的に資源探査を推進している。

住友鉱、鉱山技術者の研修拡充−技能伝承の一環 (2016/2/24 素材・ヘルスケア・環境)

鉱脈を探す探鉱や、鉱脈を掘る採鉱の技術者を対象にした研修制度を設け、体系的な技能教育に乗り出す。... 技術論文の精読や技術紹介のほか、専門分野外の探鉱や採鉱についても学んでいる。

一方、足元の油価低迷により中長期的に不可欠な探鉱・開発活動が停滞しないよう注視しつつ、財政の悪化した産油ガス国から放出される権益獲得への積極策も話し合った。

国内最大手の国際石油開発帝石(INPEX)も投資にかかわる減損などの損失を、16年3月期に追加計上する可能性があるとし、その場合は探鉱事業を中心に、撤退を含めて投資縮小の動きが速まりそ...

国際帝石、探鉱参加権益を売却 (2016/1/29 総合3)

国際石油開発帝石(INPEX)は28日、豪州の西沖合にある探鉱鉱区「WA155Pパート1」について保有する28・5%の参加権益を、豪石油関連企業のカーナーボン・ペトロリアムに売...

国際石油開発帝石は16日、15%の参加権益を保有するブラジル南東沖の探鉱鉱区で新しい油層を発見したと発表した。... 参加権益の65%を保有する操業主体のブラジル石油公社、ペトロブラス...

タイ国営石油開発会社の子会社で、操業主体を務めるPTTEPサウス・アジア(PTTEP SA)が中心となり、石油や天然ガスの埋蔵量などを調べるための探鉱を進める。

三井物産と三井石油開発(東京都港区、日高光雄社長、03・3502・5786)は11日、ブラジル北部沖合にある深海探鉱鉱区の権益を、2社共同で10%取得したと発表した。... 2...

石油資源開発、「シーガル鉱区」の産出試験が成功 (2015/11/12 建設・エネルギー・生活1)

石油資源開発は同社が探鉱権益を15%保有する英国領北海の開発鉱区「シーガル鉱区」の原油・天然ガス産出試験が成功した。... 石油資源開発は2014年3月に現地子会社を通じ、同鉱区の探鉱権益を1...

石油資源開発、北海で産出成功 (2015/11/11 建設・エネルギー・生活1)

石油資源開発は同社が探鉱権益の15%を保有する英国領北海の「シーガル鉱区」で、原油と天然ガスの産出試験に成功した。

三井石油開発(東京都港区、日高光雄社長、03・3502・5786)は31日、探鉱が進んでいるミャンマーの陸上鉱区2カ所の権益を、10%ずつ獲得したと発表した。油田またはガス田の...

JX日鉱日石開発は26日、ブラジル北西部のアマパー州沖合にある石油探鉱鉱区の探鉱にかかる権益を30%獲得したと発表した。ブラジル国家石油庁の承認を待って、地質構造調査などの探鉱作業に入る。.....

専門の事業会社を近く2社それぞれに設立し、8月中に探鉱を始める。各事業会社には石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)が持ち株比率50%を上限に出資し、探鉱事業に必要な資...

現地探鉱会社のブル・エナジーと取り組んでいる原油・ガス探鉱開発事業で、三菱商事は10年に参画し、15鉱区を保有している。

なおRILは3月末、ミャンマー石油ガス公社(MOGE)と、ミャンマー海上の探鉱2鉱区に係る生産分与契約(PSC)を締結したと発表した。国外鉱区獲得に力を入れるRILは2...

15年3月期は原油価格の下落を受けた石油製品などの在庫評価損や、北海での石油探鉱・開発の遅れに伴う固定資産の減損損失が響き、1379億円の赤字(前期は362億円の黒字)となった。

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