京大ｉＰＳ細胞研、「ｉＰＳ細胞ストック」事業の体制整備進む−東京の拠点でも採血

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  （左から）京大ｉＰＳ細胞研究所の高須直子副所長、山中伸弥所長、東京海上日動火災保険の北沢利文社長、海上ビル診療所の近藤謙二院長

細胞移植治療用のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を事前に作製、備蓄する「ｉＰＳ細胞ストック」事業の体制整備が進んでいる。同事業に取り組む京都大学ｉＰＳ細胞研究所（ＣｉＲＡ）は、これまで同細胞の作製に使う血液を京大の付属病院でのみ採取していたが、８月から東京の拠点でも採血に対応する。２拠点体制で事業を加速し、２０２２年までに日本人の８割に適合するｉＰＳ細胞の備蓄を目指す。

拠点設置にあたり、東京海上グループの提携医療機関である海上ビル診療所（東京都千代田区）と協力する。同診療所は東京駅の近くに立地し「関東以北の血液提供者も来訪しやすい」とＣｉＲＡの高須直子副所長は説明する。京大病院での採血は平日のみだが、海上ビル診療所では土曜日も受け付ける。

ｉＰＳ細胞ストックは、他人由来のｉＰＳ細胞から神経や臓器の細胞を作り、患者に移植する「他家移植」を前提としている。患者自身のｉＰＳ細胞を使う「自家移植」は拒絶反応を回避できる半面、個々の患者からｉＰＳ細胞を作るのに多くの時間と費用を要する。事前に他人由来のｉＰＳ細胞を備蓄しておくことで時間と費用を削減できる。

ＣｉＲＡは、他人由来の細胞を使う他家移植で課題となる拒絶反応を軽減するため、「ＨＬＡ（ヒト白血球型抗原）」という細胞の「型」に着目。数あるＨＬＡ型の中でも拒絶反応が起きにくい特殊な型を持つ人を特定し、ｉＰＳ細胞作製用の血液提供を依頼する事業を１３年に始めた。

血液提供者の探索にあたり、日本赤十字社やさい帯血バンク、日本骨髄バンクと連携。１６年４月からは、日本骨髄バンクの全国の新規ドナー登録者を対象に協力依頼をスタートした。対象範囲の拡大に伴い「『協力の意思はあるが、平日に京都へ行けない』という人も出てくる」（高須ＣｉＲＡ副所長）と想定。新たに東京に採血拠点を設けることにした。

日本人の８割をカバーするｉＰＳ細胞を備蓄するには、特殊なＨＬＡ型を持つ人を拒絶反応の少ない順に約７５種類分集める必要がある。ＣｉＲＡの山中伸弥所長は「海上ビル診療所との提携は、血液提供者を探す上で画期的なステップになる」と期待を寄せる。