２０１６土壌・地下水環境展／関連技術・サービス披露

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  各社が最新技術を紹介

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  各社が最新技術を紹介

ゼネコンや環境関連メーカー各社が、土壌・地下水の汚染調査や浄化技術を強化している。環境に配慮して微生物を活用した土壌浄化技術や、関連サービスを展開する。１９日に東京ビッグサイトで開幕した「２０１６土壌・地下水環境展」では、各社が最新技術をアピールしている。

大林組は微生物を使った土壌浄化技術として、土中の微生物を活性化する栄養剤「クロロクリン」に力を注ぐ。市販品と比べ２分の１―３分の１程度と安価で提供できる。栄養剤は現場条件に合わせ「最適なタイプを選べる」（藤井治彦環境技術第一部担当課長）。

栗田工業はグループ会社のランドソリューション（東京都港区）と共同で、土壌浄化から土地活用までのサービスを展開する。土壌浄化で使う微生物は、水処理技術で培った技術の応用で「大量培養が可能」（水野剣土壌営業部営業一課）だ。土地活用では、汚染土壌のリスク評価などを実施する。

清水建設は汚染土壌が発生する場所での洗浄プラント設置で豊富な実績を持つ。「汚染土壌が大量に発生し、スペースがある場合に有効」（塩澤一利土壌環境事業部調査計画部）と説明。簡易式の洗浄プラントも展開する。

新日鉄住金エンジニアリング（東京都品川区、藤原真一社長、０３・６６６５・２０００）は、微生物を使った汚染土壌の浄化に力を入れる。「微生物の集合体をつくることが必要」（福永和久環境修復推進部原位置浄化推進室室長）と、微生物の反応を高める多くの物質を混合。数多くの施工実績を持つ。

ＤＯＷＡエコシステム（東京都千代田区、佐々木憲一社長、０３・６８４７・１２３０）は、海外における汚染土壌の法規制に対応するサービスを展開している。例えばタイは、２６日から約１２０種の物質を対象にした規制を施行。「現地スタッフがタイの行政機関と情報交換し状況を把握している」（野崎順兵ジオテック事業部課長）とネットワークを構築している。