ディスプレーウオッチ（特別編） 17年ディスプレー業界を占う

[ エレクトロニクス ]

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(2017/1/1 05:00)

有機ＥＬ、カギ握る“中華圏”／日本勢は「非スマホ」深耕

ＪＤＩが試作した曲がる有機ＥＬディスプレー

大規模な投資や再編が続くディスプレー業界。２０１６年は台湾・鴻海精密工業によるシャープ買収や、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の経営不振と成長戦略の見直しといった話題が、世間を賑（にぎ）わせた。１７年も米アップルによる「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」への有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレー採用の動きや、中国ディスプレーメーカーの台頭など、注目度は高まりそうだ。有機ＥＬ、中国市場、日本勢の三つのキーワードから１７年のディスプレー産業を占う。（政年佐貴恵）

米アップルが有機ＥＬを採用するとの観測が強まる中、他のメーカーでもスマートフォンに導入する動きが活発化しそうだ。スマホ向け有機ＥＬパネルの唯一の供給元である韓国・サムスンディスプレイは、スマホ換算で４億枚のパネル供給能力を有するが、１７年は５億枚に引き上げる見通しだ。

【さらに増量要求】

ＯｐｐｏやＶｉｖｏ、ファーウェイといった中国スマホメーカーからの引き合いも強い。サムスンの供給量のうち、１億枚が中国向けとみられるが、さらなる配分を要求しているという。ＩＨＳテクノロジーのシニアディレクター、デービッド・シエ氏は「スマホ全体に占める有機ＥＬの割合は現在２２％だが、１８年は２９―３０％に到達する可能性がある」と予測する。

有機ＥＬを採用する最大の理由が、フレキシブル性能だ。米アップルは４辺の額縁を全てなくし、かつ縁を曲面形状にしたモデルを想定しているという。技術的に難しく実現のハードルは高いが、有機ＥＬの採用方針は変えないとみられている。１８年以降は韓国・ＬＧディスプレイなども有機ＥＬパネルの量産に踏み切る見通し。１７年は有機ＥＬの実力と、市場拡大の可能性を占う試金石の年となりそうだ。

【大型液晶に投資】

ＢＯＥや天馬微電子、チャイナスターといった中国パネルメーカーの投資は１７年も活発だ。主にテレビ向けの大型液晶に力を注ぐ見通し。近年、テレビの大型化が進んでおり、５５型、６０型以上の成長を後押ししそうだ。またスマホ向けの低温ポリシリコン（ＬＴＰＳ）液晶への投資を拡大する動きが目立つ。ＬＴＰＳ技術の安定性は徐々に高まっている。

韓国・台湾勢が旧世代工場を閉鎖する一方で、ＢＯＥやチャイナスターは８・５世代、１０・５世代といった大面積の液晶パネル工場を建設中。１７年後半の供給能力は過剰になる見通しもあるが、シエ氏は「中国の地方政府の間で（メーカーへの）資金支援の競争が激化しており（これを受けてメーカーの）積極的な投資は続く」とみる。

また有機ＥＬパネルについては、中国スマホメーカーから早期の量産立ち上げ要求を受けて開発を強化している。韓国や台湾の技術者を獲得し技術力の底上げを図っているが、先頭を走るサムスンディスプレイとの差は大きい。品質の安定性や歩留まり、信頼性はまだ低く、立ち上げは１９年頃になる見通しだ。

【シャープ復活へ】

一方、日本勢も攻勢を強めている。鴻海精密工業とシャープは１７年を「シャープブランド復活の年」と位置付ける。鴻海はシャープの原価低減技術や液晶パネルの経営資源を活用し、テレビ市場に攻勢をかける方針。１６年に５００万台だった販売台数を、１７年には１０００万台にする目標を掲げる。中国を重点市場に位置付け、地場のハウスメーカーと組んで拡販するなど、シャープブランドのテレビ事業を積極化する。中国ではテレビ向けの大型液晶パネル工場の計画も打ち出した。

ＪＤＩは１７年に４辺を狭額縁化した次世代液晶パネル「フルアクティブ」と、有機ＥＬパネルの量産品の試作を並行して立ち上げる。併せて車載やパソコンといった非スマホ向け領域の拡大も狙う。将来、フルアクティブはフレキシブル性能も視野に入れる。

限られた経営資源の中で、それぞれの戦略のバランスをどう取るのか、最適な配分が問われる。１７年は安定経営化と今後の成長に向けた足場固めをする重要な年となりそうだ。