東大など４大学、反ドーピング研究で連携組織−検査法、競技者の負担軽減

東京大学、東北大学、筑波大学、日本医科大学の４大学は１８日、スポーツの反ドーピングに関する研究を推進するための連携組織を設立したと発表した。最先端の医学研究の成果など、各大学の知見や人材を結集。禁止薬物を高精度に検出する手法や、競技者にとって精神的・身体的負担が少ない検査法の研究などを進める。

今後、ほかの大学や研究機関、産業界にも連携の輪を拡大する。日本で開かれる２０１９年のラグビーワールドカップや、２０年の東京五輪・パラリンピックに研究成果を生かす。同日、都内で記者会見した東大の五神真総長は「スポーツの公正性、公平性の確保は、スポーツを振興する上で大変重要」と説明。「日本でスポーツの大きな国際大会が控える中、連携を通じてアンチドーピング分野で日本の存在感をアピールしたい」と意気込みを示した。

東北大の里見進総長は「大規模健康調査で培った大量の検体を安全に管理するノウハウや、血液や尿...