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[ 医療・健康・食品 ]
(2017/2/9 05:00)
日本板硝子と産業技術総合研究所は8日、インフルエンザやノロなどのウイルスや細菌を、感染が起きた現場で特定できる可搬型の遺伝子検査機を開発したと発表した。専門施設で大型の検査機を使う従来法は測定に約1時間かかるが、開発した可搬型検査機は約10分に短縮した。精度は大型装置と同等。医療現場や食品工場、港湾施設など向けに、日本板硝子から2017年内の発売を目指す。
遺伝子の本体であるDNAを増幅して測定する「DNAポリメラーゼ連鎖反応装置」(PCR装置)を大幅に小型、軽量化した。産総研は小さなプラスチック基板上に微細な流路を作り、目的のウイルスや細菌の遺伝子を素早く増やす技術を開発。日本板硝子は光通信などに使うレンズの技術を応用し、遺伝子の量を高感度で測定できる小型蛍光検出技術の開発を手がけた。
遺伝子検査によるウイルスや細菌の特定作業は、集団感染や食中毒が起きた際に必要になる。ただ、従来のPCR装置は大型な上に消費電力が大きく、専門の検査施設内での利用に限られていた。
可搬型装置を感染現場に持ち込んで検査することで、専門施設に試料を送る手間や時間も省ける。バッテリーによる駆動が可能で、救急車や航空機内での利用も見すえる。
今後は検査対象ごとに最適な試薬や前処理技術の開発を進める。検査機のサイズは縦200ミリ×横100ミリ×厚さ50ミリメートル。重量は約500グラムで片手で持ち運べる。
(2017/2/9 05:00)
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