コンテナ用Red Hat Universal Base Imageにより、MarkLogic開発のスピードとアジリティを向上

MarkLogicは、Red Hat Universal Base Image上に構築されたコンテナイメージを認定された最初の独立系ソフトウェアベンダーの1つとなる


複雑化するデータ統合をシンプルにするための次世代型データプラットフォームを提供するMarkLogic Corporation（https://jp.marklogic.com/）は本日、Red Hat Universal Base Image（UBI）上に構築されたコンテナイメージを認定された最初の独立系ソフトウェアベンダーの1つとなったことを発表しました。Red HatのUBI認定により、MarkLogicの実装がこれまでになかったほど容易になり、Red Hat Enterprise LinuxおよびRed Hat OpenShift上で実行する際の信頼性、安全性、パフォーマンスが向上します。

Red Hat UBIは、Open Container Initiative（OCI）イメージ標準に準拠しており、世界最大のエンタープライズLinuxプラットフォームであるRed Hat Enterprise Linuxに基づいて構築されています。Red Hat UBI上に構築されたMarkLogicコンテナをデプロイすることにより、コンテナイメージのユーザースペースとしてRed Hat Enterprise Linuxのメリットを享受できます（コンテナをRed Hat Enterprise Linux上にデプロイしなかった場合でも）。Red Hat UBIでは、一度作成したコンテナをあらゆるレポジトリに自由に配布できます。これにはコンテナに関して世界最大の無料ライブラリとコミュニティを有するDocker Hubも含まれます。

MarkLogic社の製品担当上級副社長であるジョー・パスクワは次のように述べています。「Red Hat UBIで構築されたコンテナを提供する最初のベンダーの1つとなれたことを私たちはたいへん嬉しく思っています。これによりMarkLogicをコンテナに従来よりもさらに信頼性の高い方法でデプロイできるようになります。MarkLogicはこれまでも常に、Dockerのようなコンテナ技術との互換性がありました。今回Red Hat UBI上に構築されたコンテナをDocker Hubから配布することにより、イメージ作成プロセスが標準化され、Dockerのベストプラクティスに従うことができます。また適切なレベルの強化されたセキュリティに加えて、効率的かつ効果的なMarkLogic環境をプロビジョニングするイメージレイヤーを提供します」。

NoSQLのマルチモデルであるMarkLogicデータベースは開発者を重要視しており、データの統合、格納、管理、検索に関して素早くかつ反復的な手法を提供することを目標としています。MarkLogicとコンテナを組み合わせることにより、そして今回Red Hatのコンテナ認定により、開発者はコードの作成、テスト、リリース、反復をこれまでよりも素早くかつ信頼性の高い方法で実現できます。認定済みのMarkLogicコンテナイメージは、Red Hatとの協力に基づきMarkLogicがサポートします。自動ビルドにより、ユーザーは常に最新のアップデートにアクセスできます。

MarkLogicイメージ（UBIを含む）は、https://hub.docker.com/_/marklogicより入手できます。MarkLogic UBIイメージに関する情報は、Red Hatコンテナカタログにもあります。

MarkLogicについて
MarkLogicの使命は、最も複雑なIT課題の1つであるデータ統合をシンプルにすることです。データ統合プロセスのすべてのステップを効率的にする、高度に差別化されたデータプラットフォーム「MarkLogicデータハブ」を提供します。MarkLogicデータハブ利用者は、これまでにない速さで360度ビューを達成できます。データ統合をシンプルにすることは、組織の敏捷性の向上、ITコストの削減、そして安全なデータの共有を可能にします。世界トップ10の銀行のうち6社、世界の製薬会社のトップ5社、世界トップ10のメディアのうち6社、および米国の主要政府機関15のうち9団体などがMarkLogicを利用しています。シリコンバレーに本社があり、それ以外に米国、ヨーロッパ、アジア、オーストラリアに事業所があります。日本では東京渋谷区にマークロジック株式会社を設立しています。詳細はhttps://jp.marklogic.com/で確認できます。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000020.000025923.html