ブイキューブ、東日本旅客鉄道株式会社が今春5箇所に開業する駅ナカシェアオフィス「STATION WORK」に「テレキューブ」を提供

～スターバックス コーヒー店舗内、新幹線改札内へ初の設置～

株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長：間下直晃、以下 ブイキューブ）は、東日本旅客鉄道株式会社（以下 JR東日本)が今春5箇所開業する駅ナカシェアオフィス事業「STATION WORK」に設置される「STATION BOOTH」の筐体として、当社の個室型スマートワークブース「テレキューブ」が採用されたことを発表いたします。スターバックス コーヒーの店舗内、新幹線改札内への設置は初となります。


JR東日本は2019年8月1日より駅ナカシェアオフィス事業「STATION WORK」を開始し、「STATION BOOTH」を4箇所、「STATION DESK」を1箇所で展開しています。「STATION WORK」は「働く人の“1秒”を大切に」をコンセプトとしてサービスを開始しました。個人会員は22,000人を突破、法人会員も約40社の申込みをいただいています。
「STATION BOOTH」は、ブイキューブが提供する「テレキューブ」をもとにJR東日本と共同で開発しているサービスです。テレキューブは、さまざまな場所に容易に設置できる個室型スマートワークブースです。内部にはテーブル、イス、電源コンセントなどが設置されており、セキュリティが保たれた静かな環境で、資料作成やメールなどの業務、電話やWeb会議などでのコミュニケーションが可能です。

今春5箇所に開業する「STATION BOOTH」にもこれまでと同じく、テレキューブを提供いたしました。3月14日に開業した高輪ゲートウェイ駅は駅内にあるスターバックス コーヒー店内に設置されるほか、品川駅、有楽町駅の計3箇所に設置されます。また、東北エリア初となる2箇所は仙台駅の新幹線中央口改札内、在来線中央口改札内に設置されます。スターバックス コーヒーの店舗内、新幹線改札内への設置は今回が初となります。JR東日本は今後、首都圏エリアだけでなく新幹線停車駅等へも箇所を拡大し、2020年度中に30箇所の展開を目指します。

具体的な設置場所や利用方法など、JR東日本さまのリリースはこちら：
https://www.jreast.co.jp/press/2019/20200318_ho01.pdf

【テレキューブについて　https://jp.vcube.com/service/telecube】
テレキューブは、さまざまな場所に容易に設置できる、個室型スマートワークブースです。内部にはテーブル、イス、電源コンセントなどが設置されており、セキュリティが保たれた静かな環境で、資料作成やメールなどの業務、電話やWeb会議などでのコミュニケーションが可能です。個人で作業を行うソロ、1on1など少人数でのミーティングを行うグループ1型、多人数での打合せを行うグループ2型をラインアップしています。JR東日本が東京駅や新宿駅に設置を進めている「STATION BOOTH」に採用されており、今後も、駅ナカや駅周辺に30箇所の設置が予定されております。加えて、ブイキューブグループによる私鉄各社の駅、空港、オフィスビルへの大規模な展開も、順次実施・計画しております。公共空間に設置される「テレキューブ」は、利用時間課金でご利用可能です。

【STATION WORKについて　https://www.stationwork.jp/】
JR東日本が展開される「STATION WORK」は、「働く人の“1秒”を大切に」をコンセプトとし、2019年8月1日よりサービスを開始しました。個人会員は 22,000人を 突破、法人会員も約40社の申込みをいただいています。2020年度中に30箇所の展開を目標としています。
(料金について)
2019年8月1日の開業より1名用15分150円(税抜)、2名用15分200円(税抜)のキャンペーン価格でサービスを提供してきました。2020年4月1日より1名用15分250 円(税抜)、2名用15分300円(税抜) の通常価格とします。なお、STATION DESK 東京丸の内のCAPSULEとDEN、PERCHの席については15分150円(税抜)のキャンペーン価格でご提供いたします。
※2020年3月31日までにご予約いただいた4月利用分についてはキャンペーン価格が適用されます。

【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000036.000047162.html