「Robee」がLINEの提供する「Messaging API」と連携 チャットボットを通じてLINEユーザーの顧客転換率とLTVを向上

株式会社Ｍａｃｂｅｅ　Ｐｌａｎｅｔ（本社：東京都渋谷区、以下「当社」）は、同社が提供するLTV向上ツール「Robee」において、LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：出澤剛、以下「LINE」）の提供する「Messaging API」との連携を開始しました。LINEと連携した「Robee」のチャットボットを通じて見込ユーザー（消費者）の顧客転換率（顧客化する割合）の向上と、新規ユーザーのLTVの向上を図り、さらなる貢献を目指します。


企業のWebサイトに訪れるユーザーのうち、顧客になるのはわずか数％というデータがあり、Webサイトを訪れたユーザーの多くが離脱することになります。離脱した見込みユーザーと良好な関係を築き、顧客転換率を上げることはマーケティングにおいて重要課題の一つとなっています。

また、競合サービスが多くプロモーションも盛んなため、集客した新規ユーザーのリテンション（顧客維持）もマーケティング上の課題となっています。


このたび、RobeeがLINEの「Messaging API」と連携することで、当社のチャットボットを用いてLINEユーザーと対話をすることができるようになり、顧客転換率の向上とLTVのさらなる向上を目指します。


１.離脱ユーザーの顧客転換率向上



企業のWebサイトから離脱したユーザーとLINEでつながることで、見込み客と継続的な対話をすることが可能になります。検討期間中に生じた疑問等に返答するだけでなく、定期的に魅力的な情報を発信することで顧客転換率を高めることができます。

また、LINEのメッセージの画面内でも申込みをすることができるためスムーズなユーザー体験を提供することができます。


2. 新規ユーザーのLTV向上



ECの定期購入商品や、サブスクリプションサービスにおいては、新規集客のために無料サンプルや無料期間などを用意するケースがあります。しかしサンプルや無料期間だけ利用し、継続的に利用する優良顧客への転換率の低さを課題視する企業は少なくありません。

Robeeにはチャットボットを通じて得た様々な解約理由が蓄積されており、解約する理由の中には、サービスの利用方法やメリット・デメリットを理解していないだけというケースがあります。また、適切な頻度、方法で利用せず、サービスの良さを実感する前に解約してしまうケースもあります。一方で、適切な利用方法で2回3回と継続購入したユーザーの長期継続率は高い傾向にあります。無料ユーザーから継続ユーザーへ転換するためには適切な情報提供と、導入初期の適切な利用促進が重要です。


LINEを利用し、新規ユーザーに対して適切な情報発信をし、サービス理解と適切な利用を促進することで、継続率の向上を図ることができます。また、他の商品やキャンペーンのご案内、定期購入へのアップセルも可能になるため、継続顧客への育成が可能になります。


今後もユーザーのLTVを向上し、クライントのROI向上に貢献することで、企業価値の向上を図ってまいります。


■Messaging APIについて

「Messaging API」は、LINEアカウントを通じたユーザーとの双方向コミュニケーションを実現する、LINE株式会社が提供するAPI（Application Programming Interface）です。Messaging APIを活用することで、ユーザーへの一方的なメッセージ配信だけでなく、特定のユーザーに対してより最適化されたメッセージを送り分けることができるようになります。さらに、ユーザーの同意のもと、企業の持つ既存のデータベースや自社システムとLINEアカウントを連携させることで、顧客管理（CRM）ツールや、業務ソリューションツールとしての利用も可能になります。 （※LINE株式会社では、LINEアカウントに紐付いた各企業の顧客データを保持することはありません。）


■株式会社Ｍａｃｂｅｅ　Ｐｌａｎｅｔについて
当社は、主にインターネットを活用した販売促進、集客、知名度向上を目指す企業に対して、LTV(Life Time Value 顧客生涯価値)を予測し、ROI(投資利益率)の最適化を実現することで、 マーケティングの課題解決を行なっています。

「既成概念にとらわれない発想 × マーケティング」で ビジネスの価値を磨き、企業の成長に貢献することで人々と情報を結び、ワクワクした消費と社会を生み出します。


■会社概要

代表取締役：小嶋 雄介
設立：2015年８月25日
URL：https://macbee-planet.com/
所在地：渋谷区渋谷３-１１-１１
事業内容：データを活用したマーケティング分析サービスの提供

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000041.000023647.html