アイデアで新型コロナウイルスの院内感染を防げ！

新型コロナウイルス感染拡大へのものづくり企業の挑戦

株式会社エムエス製作所［愛知県・清須市 代表：迫田邦裕（東京医科大学兼任講師）］が東京医科大学病院 感染制御部 中村造准教授の監修のもと株式会社山一ハガネと共同でキーボードを介した感染を防止する『Touch Wrap(タッチラップ)』を開発しました。新型コロナウイルスの院内感染防止のための画期的な製品です。(特許出願中）


TOUCH WRAP
いつもふれられる。

新型コロナウイルスで暮らしが大きく変わった今、いつでも安心できる清潔さを、毎日の暮らしに。


清潔さで人の命を守りたい。新型コロナウイルスによって、私たちの暮らしは大きく変わりました。消毒、抗菌、除菌。身の回りをキレイにしようとみんなが心を配っています。たくさんの人が共通して利用する場所や物ならなおさらですよね。例えば、パソコンのキーボード。丁寧に拭いても、隙間の奥までウイルスを取り除けたかちょっと心配が残る。感染症と向き合う医療に従事する人たちも。データを打ち込んではまめに消毒し、神経をすり減らしながら仕事をしています。「もっと手軽に確実に清潔にできる方法があったらいいな」。TOUCH WRAPはそんな願いに応えるために開発され、ものづくりの力と医療現場の声で改善が重ねられています。いつでも真新しいラップフィルムでキーボードを覆う。消毒の手間も、不安な気持ちもなくします。病院で、図書館で、学校で、家庭で、どこでも使える。これからの暮らしに安心を。

医療の現場では、新型コロナウイルス感染症の院内感染リスクの軽減が非常に重要視されています。

医療現場では、新型コロナ感染症の院内感染リスクの軽減が非常に重要視されています。米国の急性期医療病院での院内感染は入院患者の4%。そのうち20～40%は手を介して生じたものとされます。病院ではノートパソコンで電子カルテを作成し、患者の状態や治療記録を残します。ベッドサイドにパソコンを設置して、定期的に使用するケースも少なくありません。キーボードの汚染率は24～100%という報告もあり、院内感染の潜在的な発生源ともいわれます。絶対的な対策は確立されておらず、新しいフィルムを常時かけられるTOUCH WRAPには、医療従事者の手間を減らし、不安を拭う効果を期待しています。［参考論文Ide N, et al. BMJ Open 2019;9:e026437. doi:10.1136/bmjopen-2018-026437）］


開発背景

発起人である迫田邦裕は株式会社エムエス製作所の代表取締と現役医師を兼務しており、新型コロナウイルス感染の第一波の際に、日本のものづくりの力で感染拡大の防止に貢献することを決意しました。
第一波後、大学時代の同級生である東京医科大学病院 感染制御部 中村造准教授に最前線での困りごとを聞いたところ『パソコンのキーボードの隙間に凹凸があり、清潔に保つことができない』ということで、院内感染防止のための製品開発をスタートしました。
株式会社エムエス製作所と株式会社山一ハガネの二社で『Touch Wrap』の開発を進め、中村准教授に監修、評価してもらいながら最終的な製品完成と特許出願に至りました。

使用方法



1. 量販店などで購入できる一般的なラップフィルムを使用可能。未使用の部分を巻き出して、パソコンのキーボードやタブレットの画面を覆います。2. さまざまな機器を常に清潔に保ち、手で直接ふれられます。3.16インチのノートパソコン、デスクトップ用のキーボードにも対応。


東京医科大学病院 感染制御部 中村造准教授のコメント

急性期の医療施設ではこれまでも院内感染が大きな問題となっており、COVID-19の流行で、これがより一層深刻な状況となっています。
院内感染の大きな要因として手や共有物品が挙げられますが、病院ではノートパソコンで電子カルテを作成することが多いため、ノートパソコン、特にキーボードへの感染対策が必須となります。
一方で、消毒薬での清拭は入り組んだキーボードには不向きで、臨床現場では簡単に実行可能な解決策を模索していました。




みなさんとともに創りあげていく新しいプロダクト

医療現場の声から生まれたTOUCH WRAP。病院に限らず、公共の場や家庭内で清潔さが重要視されるこれからの社会で、より幅広く活用される製品へと育てていきます。ご利用いただいたみなさんの声を聞かせてください。清潔で安心な暮らしを一緒に創りましょう。




【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
Tel： [phone] Fax： ０５２−４０９−３００４
E-mail： [e-mail]
〒452-0962 愛知県清須市春日立作54-2
株式会社エムエス製作所
URL: http://www.msgroup.co.jp

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000041452.html