AIを用いたEMI対策アシストソフトウェア「EMINT」を発売

～デジタル化による集合知でEMI対策における作業効率を向上～

株式会社東陽テクニカ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：高野 俊也(こうの としや)、以下東陽テクニカ）は、過去のEMI※1測定データをもとに効果的な対策方法を見つけ出し、開発者が“今”必要としているEMI対策の実施をアシストするソフトウェア「EMINT(エミント)」を2021年3月31日に発売いたします。波形の特徴をもとに、過去データの中から類似の事例をAIで推定して提示する機能をはじめ、EMI対策に示唆を与えるさまざまな機能を搭載します。 「EMINT」製品サイトURL：https://www.toyo.co.jp/emc/products/detail/EMINT ※１Electromagnetic Interference(電磁障害)：電子機器などが周囲に不要な電磁波ノイズを放出すること



（EMI対策アシストソフトウェア「EMINT」操作画面イメージ）※写真は開発中のものです。


背景


～電子機器の高機能化・複雑化が進む一方、EMI対策の知見が組織に還元されていない課題も～
　近年、電子機器はその高機能化に伴い、電気自動車(EV)、自動運転車、5GやIoTデバイス、先進的なコネクテッド医療機器など、さまざまな産業で使用されるようになりました。高機能化と同時に電子機器はさらに複雑化しており、製品開発の場で行われるEMI試験はさまざまな機関で定められた厳格な規制への準拠が求められ、その必要性はより高まっています。また、EMI試験の結果が規制で要求される基準値を満たさない場合に行うノイズ対策において、部品・素子の交換や配線の取り回し変更、ノイズ対策部品の取り付けなど、試行錯誤で対策が行われており、その技術知見が属人的で組織への還元が十分になされていないという課題もあります。

～AIで過去の知見から効果的なデータを提示することで効率の良いEMI対策が可能に～
　「EMINT」は、開発エンジニアが個々に持っていた対策ナレッジを収集・集約し、さまざまな技術情報・測定データと関連付けて整理します。その整理されたデータベースをもとに、AIが必要なナレッジを提示することで、過去の資産や設計情報を活用した効率の良いEMI対策が可能となり、工数の削減に貢献します。さらにはエンジニア同士の技術知見が交換され、その共有が可能になります。「EMINT」は、電子機器の開発において、企業におけるノウハウの継承やエンジニアの人材育成など、その業界が抱えている課題の解決をサポートします。
　今後、データ連携するEMI測定ソフトウェアの種類を拡大していくとともに、EMI対策の作業効率改善に役立つ機能を継続的に追加してまいります。
　東陽テクニカは「EMINT」を通して安全・安心なコネクテッド社会に貢献します。


「EMINT」の主な特長

・AIによる対策アシスト
　- 対策対象のノイズと類似の特徴を持つノイズを、過去の測定データの中から提供
　- 類似ノイズに記されたコメントをもとに過去の対策事例を参照可能
　- 製品に組み込まれている部品の動作周波数を一覧にしたリストの中から、対策対象のノイズの原因となっている部品を推定
・EMI対策業務のデジタルシフト
　- ファイル名やメタデータの値によるデータ検索、スペクトラムの特徴による絞り込みなど、データ検索の機能を向上
　- 測定データの任意の周波数点に対し、コメントの追記や過去データとのリンク設定が可能
　- 任意のデータを「プロジェクト」として自由にグループ化して管理することが可能
・EMI計測評価ソフトウェア「EPX／RE」(東陽テクニカ製)の測定データと連携
・類似ノイズ推定には東陽テクニカ独自の特許技術※2を利用
　※2 東陽テクニカ取得特許　関連妨害波提示装置及び方法(特許第6669939号）登録日：2020年3月2日

製品データ

・製品名：EMI対策アシストソフトウェア「EMINT」
・販売開始日：2021年3月31日

＜株式会社東陽テクニカについて＞
東陽テクニカは1953年の創立以来、世界最先端の計測機器の輸入販売を行ってきました。現在の事業分野は、情報通信、自動車、エネルギー、EMC(電磁環境両立性)、海洋、ソフトウェア開発、ライフサイエンスなど多岐にわたり、独自の計測技術を搭載した自社製品の開発にも力を入れ、国内外へ事業を拡大しています。「“はかる”技術で未来を創る」のスローガンのもと、5G(第5世代移動通信システム)の普及や自動運転車開発なども支える最新ソリューションを提供することで、安全で環境にやさしい社会づくりと産業界の発展に貢献してまいります。
株式会社東陽テクニカ Webサイト：https://www.toyo.co.jp/

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000075068.html