次世代型インタラクティブパネル『MAXHUB』 最上級シリーズ「V5 T series」輸入販売開始

MAXHUB日本正規販売輸入元の株式会社MAYA SYSTEM（本社：東京都新宿区、取締役社長：高倉 昭）は、『MAXHUB』の最上級シリーズ「MAXHUB V5 T series（Transcend series）」の輸入を開始します。販売はコクヨ株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締社長：黒田 英邦、以下 コクヨ社）が行い、2021年7月9日（金）以降ご購入いただけます。



『MAXHUB』はホワイトボード機能・プレゼンテーション機能・WEB会議機能など、打合せや商談など様々な場面で、円滑なコミュニケーションを実現する機能が全てオールインワンになった次世代型のインタラクティブパネルです。
コロナ禍で働き方が劇的に様変わりする中、「情報共有」「意思決定」「アイデア出し」といったコミュニケーションのスピード、質の向上が問われています。MAXHUBはそんな人と人との「想いを伝え合う」効率的なコミュニケーションをデジタルの力で解決、コロナ禍だけでなくアフターコロナに向けてより一層の生産性の向上や業務の効率化を支援します。

『MAXHUB』は既に世界で高い評価を受けており、10万社を超える企業に導入されています。今回取り扱いを開始する「MAXHUB V5 T series」は、静電容量式でなめらかな書き心地を実現。外見は薄型で段差のないフラットなタッチパネルと、未使用時は画面の後ろに収納されるフリップオーバーカメラを採用し、高級感のある洗練されたデザインが特徴の、『MAXHUB』史上最高スペックを誇る最上級シリーズです。

MAXHUB V5 T series特長

１．Web会議～高性能な機能でその場の臨場感まで伝わる～
「MAXHUB」は、4800万画素の高解像度カメラ、8m先まで集音可能な高性能マイク、発言者をズームアップする機能など、各種高性能な機能が標準装備されていることで、参加者の表情や細やかな発言もリアルに伝達。対面時のような臨場感でその場の雰囲気まで、ありのままに伝わります。

２．ホワイトボード～通常のホワイトボードでは得られない使い易さと利便性～
4Kのディスプレイはタッチパネルになっており、ペンや指で滑らかに書き込みが可能です。また、ボードには画像や動画などマルチメディアファイルを直接挿入でき、会議終了時にはPDF・JPEG 形式ですぐに内容を保存共有可能という、デジタルツールならではの便利な機能も備わっています。

３．プレゼンテーション～簡単・すぐ表示で議論が加速する～
付属品のドングルや専用アプリを使用することで、無線での画面共有や最大6画面の同時投影が可能に（面倒なケーブル接続から解放）。また、投影した資料に書き込みができるため、大人数の会議でも共通認識を持ったまま、会議を進行することができます。

４．必要なものが一式揃うAll in One
「MAXHUB」は、Web会議やプレゼンテーションなどに必要な機能が一式揃うAll in Oneタイプ。モニター、マイク、スピーカーから、ホワイトボードまで、これ1台に詰まっています。複数の機器の接続や互換性の検証などが不要で、それぞれを個別に購入してセットする煩雑さから解放されます。



製品詳細はこちら

◆コクヨ社 商品HP：https://www.kokuyo-furniture.co.jp/products/office/maxhub/sp/
◆MAYA SYSTEM　商品HP：https://maxhub.mayass.com

MAXHUBのメーカー：視源ホールディングス（CVTE）について

MAXHUBは視源ホールディングス（CVTE、深圳証券取引所 上場コード002841）のブランド製品です。
CVTEは2005年12月に設立、主な事業は液晶ディスプレイのメインボードやインタラクティブパネル、医療機器などの設計、開発および販売を行っています。これまで、世界のTV用基板市場で6年連続No.1のシェアを獲得、認定特許4,400件以上取得、「フォーチュンチャイナ500」に選出されるなど高い技術力を誇っています。

MAYA SYSTEMについて

MAYA SYSTEMは、『時間、空間、国境さえも意識しない「つながる」を実現するテクノロジーで人々を幸せに』という理念のもと、クラウドSIM通信サービス・通信デバイスプロダクト・ブランド運営コンサルティングの３つの事業を展開してきました。
今、社会では「働き方改革」「ICT化」などの取組が求められています。
我々はMAXHUBにより、同じ情報を共有し、あたかも一緒にいるかのように「つながる」ことができる環境を提供することで、これらの取組を支援してまいります。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000124.000036289.html