2021年度「エンジニアリング奨励特別賞」受賞のお知らせ

株式会社PlantStream（以下、PlantStream）、千代田化工建設株式会社（以下、千代田化工建設）、株式会社Arent（以下、Arent）は、一般財団法人エンジニアリング協会が主催する「2021年度 エンジニアリング功労者賞・奨励特別賞」において、実用化が期待される先駆的技術の開発実績が認められ「エンジニアリング奨励特別賞」を受賞したことをお知らせいたします。




【空間設計の未来を大きく変え得る、画期的な設計ツール】
この度の受賞は、エンジニアリング協会より、空間設計の未来を大きく変え得る画期的な設計ツールとして高く評価いただいたものです。

受賞対象となった、プラント空間設計支援CADツール「PlantStream(R)」は、「配管・ケーブルの自動ルーティング」、「三次元の設備配置」、「パラメトリックな機器廻り標準配管設計（ブロック・パターン）」の３つの主要機能を搭載し（図1参照）、また日々進化を続けながらプラントエンジニアリング業界に特化したソフトウエア（Vertical SaaS）としてPlantStreamを通じて世界中のプラントオーナーやEPCコントラクターなどに販売されています。

図1） PlantStream(R)の主な機能




【日本の技術の結晶を次世代へ、そして世界へ】
PlantStream(R)は設計効率化ツールでありながら、その域を大きく超え、プラントエンジニアリングにまつわる既存設計手法を一新し、DX時代の新手法として、工期短縮、プラント設計の最適化、既存設計組織の刷新など、大きな変革をもたらす可能性を秘めています。
また、設計効率化に伴って、日本のエンジニアリング業界が数十年に渡り蓄積した設計の勘所がアルゴリズム化されており、エンジニアリング協会より、次世代の優秀なエンジニアの早期育成への活用も期待している、との評価も頂いております。
さらには、日本のエンジニアリング企業の強みである設計の精緻さを兼ね備えた空間設計支援CADツール「PlantStream(R)」は、日本発のGlobal Vertical SaaSとして、プラントエンジアリングの世界的標準ツールを目指します。


【テクノロジーでプラント業界の働き方を変革する】
2024年4月から時間外労働の上限規制が適用される建設業では、「PlantStream(R)」の導入により、膨大な調整作業をCADが引き受けることで、現場エンジニアたちを悩ます作業負荷を著しく軽減し、創造的領域に集中して取り組める労働環境を実現するなど、プラント業界の働き方にも変革をもたらします。
　

【受賞チーム代表：愛徳 誓太郎 株式会社PlantStream代表取締役CEOのコメント】
この度、2021年度「エンジニアリング奨励特別賞」を受賞できました事、PlantStream関係者、「PlantStream(R)」をご利用頂いているユーザーの皆様に御礼申し上げます。
プラント空間設計の課題のひとつはその業務の膨大さです。私自身も配管設計エンジニアとしてプロジェクト遂行に携わってきましたが、ある時期、仕事と家庭の両立が困難となり、プロジェクト遂行から外れた経験があります。その苦い経験が「PlantStream(R)」開発のきっかけです。

我々の使命は、設計業務の効率化を阻むアナログ中心の設計手法に終止符を打ち、業務環境を改善することにあります。デジタル時代の新設計手法によって、エンジニア・設計者の皆様が創造性を十全に発揮できる新環境の構築、プロジェクト工期短縮、最適なプラント設計の実現をユーザーの皆様と一緒に目指してゆきます。
今後はこの表彰を支えとして、表彰の栄誉に恥じぬよう日本発祥のソフトで世界のエンジニアリング産業を席巻すべく頑張って参ります。
これからも、ご支援を賜りますよう、謹んでお願い申し上げます。


■株式会社PlantStreamについて
会社名：株式会社PlantStream
所在地：東京都中央区
設立日：2020年7月1日
代表者：代表取締役CEO 愛徳 誓太郎、代表取締役Co-CEO 織田 岳志
コーポレートサイト：https://plantstream3d.com/jp/

■千代田化工建設株式会社について
会社名：千代田化工建設株式会社
所在地：神奈川県横浜市
設立日：1948年1月20日
代表者：代表取締役社長　山東理二
コーポレートサイト：https://www.chiyodacorp.com/jp/

■株式会社Arentについて
会社名：株式会社Arent
所在地：東京都中央区
設立日：2012 年7月2日
代表者：代表取締役社長 鴨林 広軌、代表取締役副社長 佐海 文隆
コーポレートサイト：https://arent3d.com/

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000065039.html