パトライトを、IoT-EXの「事業者向けIoTデータ可視化サービス」で利用できます

IoT-HUBを介すことで、パトライトに新しい機能やサービスを「後付け」できます

IoT-EXが提供する、事業者向けIoTデータ可視化サービスに、パトライトが利用できるようになりました。遠隔の様子や状態を光・音・メールで把握できる様になります。


　異なる会社が提供するモノやサービスを安全に接続し、連携を可能にするIoT-EX株式会社（アイオーティー・イー・エックス、所在地：東京千代田区、代表取締役社長：小畑 至弘、以下：IoT-EX）は、同社が提供する「事業者向けIoT-データ可視化サービス」の出力先に、株式会社パトライト（所在地：東京都品川区、代表取締役社長　高野 尚登）が提供するネットワーク対応型製品を追加したことを発表致します。

　IoT-EXは、IoT-HUBに様々な通信経路を介して接続された様々なセンサーの情報を、多種多様な可視化サービスに、希望する形式とタイミングでデータをPushする「事業者向けIoTデータ可視化サービス」を提供しています。これまでも、要望の多かったデジタルサイネージやオンラインストレージも出力先に追加してきました。この度、パトライト製品が単に可視化するだけでなく、「行動を促す」ことが可能であることから、可視化デバイスとして追加しました。

これにより、パトライトを活用することで実現できる新しい機能やサービスが簡単に追加できるようになります。

■パトライトに「後付け」できる新機能やサービスの例


店舗に設置したCO２センサーでCO２濃度が1000ppmを超えたら、パトライトを点滅させ、換気を促すことができます。
パトライトに通知するだけでなく、他の設備（サーキュレータ等）も起動し、強制換気することができます。
強制換気した時刻や回数を自動的に記録することもできます。
ナースステーションにあるパネルに、患者さんがパルスオキシメータで測定した結果を通知し、看護師がすぐに病室に駆けつけることができます。
何号室の患者さんの血中酸素濃度が何％かをパトライトに喋らせる（MP3ファイル再生対応機能付きの製品）ことができます。システム連携によって詳細情報のリアルタイム音声出力も可能になります。
FAX出力時にパトライトを点灯すれば、FAXの前で待機しなくても済むようになります。


【パトライトを活用したサービスの連携イメージ】



この度、IoTデータ可視化サービスで対応した製品は、以下の２つです。

　　　　　
・積層情報表示灯LA6-POE（https://www.patlite.co.jp/product/detail0000000651.html）
・MP3再生ネットワーク監視表示灯NHP-FV2/NHL-FV2（https://www.patlite.co.jp/product/detail0000021465.html）

　「弊社はネットワーク機器の「見える化」を目的に、遠隔設備の状態やネットワーク機器の稼働状況、ネットワークカメラや映像監視の異常や、温度などの各種センサーからの情報を光・音・メールで知らせる幅広い機器を世界中で提供しています。「事業所向けIoTデータ可視化サービス」の出力先にパトライトが追加されたことで、より幅広い市場で簡単に利用していただけると期待しています。また、既存の導入先にも後付けで新機能の提案提供が可能となり継続的な価値を提案できることを喜んでいます。今後、日本、海外でもご利用いただきたいと考えています。」（株式会社パトライト　ITソリューション営業部　部長　末廣 光史 様）

株式会社パトライトについて
創業：昭和22年1月
事業内容：「光」「音」「文字」を活用した報知機器で、生産現場やオフィス、緊急車両などの幅広い分野へ、見える化にまつわる機器やかんたんIoT ソリューションを提供。

表示灯・回転灯・音・音声合成機器、散光式警光灯などの報知機器の開発、製造、販売
無線技術を活用した、IoT 機器などの開発、製造、販売およびソリューションの提案
工業用端子台 、ペンダントスイッチ・動力用スイッチなど、 接続機器の開発、製造、販売

URL: https://www.patlite.co.jp
※パトライトは、株式会社パトライトの登録商標です。

IoT-EX株式会社について
IoT-EX株式会社は、異なる企業が提供するモノやサービスを安全に接続し、連携を可能にする「IoT相互接続サービス」（略称IoT-EX）を提供する届出電気通信事業者です。
URL : www.iot-ex.co.jp
※IoT-EXは、IoT-EX株式会社の商標または登録商標です。
※記載の会社名および製品名、サービス名称等は、各社の登録商標および商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000015.000049175.html