青色レーザ加工機のプロセス実証センター Advanced Material Processing Connect Labを開設

パナソニック スマートファクトリーソリューションズ株式会社（以下、パナソニック スマートファクトリーソリューションズ。2022年4月より「パナソニック コネクト株式会社」に変更（※））は、2021年12月1日、大阪府豊中市のパナソニック スマートファクトリーソリューションズの事業所に、高出力・高ビーム品質（※1）の青色レーザ加工機のプロセス実証センター Advanced Material Processing Connect Lab（略称：AMP Connect Lab）を開設します。

パナソニック スマートファクトリーソリューションズの青色レーザ加工機は、ダイレクトダイオードレーザ（以下、DDL）の波長合成技術（※2）を用いて高ビーム品質を保ちながら、高出力でのレーザ発振が特長で、熱伝導溶接、キーホール溶接、切断加工において、ポロシティ（※3）やスパッタ（※4）の発生抑制、熱歪みの少ない加工、深い溶込みによる強い接合強度の実現が可能です。
特に、銅材料に対して光吸収率が良くビーム品質が高いことで、電子機器や電子デバイスの狭隘（きょうあい）部にて、小スポット径で周囲への熱影響が少なく、深い溶込みの溶接を実現することができます。このことにより、さらに小型化や軽量化を実現することができ、構造設計の自由度も高めることが可能となります。
加えて、レーザ発振の光出力ヘッドの発振端面と加工対象の距離を十分に確保できるリモート加工も特長で、量産工程での生産性向上も期待できます。さらには、光変換効率の良い半導体レーザを用い、青色レーザの銅に対する光吸収率の良さから、加工工程における省エネ・CO2削減も可能となります。

パナソニック スマートファクトリーソリューションズでは、本プロセス検証機を用い、これまでのパナソニックグループにおける多岐に渡る商品の開発や量産での知見を踏まえ、銅材料の加工実証や、銅以外の材料も含めマルチマテリアルへの適用、金属光造形やアニーリング（※5）といった工法開発にも取り組んでいきます。

※ パナソニックグループの持株会社制への移行にともない、パナソニック スマートファクトリーソリューションズ株式会社は2022年4月より、「パナソニック コネクト株式会社」に変わります。

【用語解説】
※1 ビーム品質：ビームの集光しやすさを表す指標。高ビーム品質になるほどスポット径が小さく、拡がりにくい性質をもつ。
※2 波長合成技術：複数の異なる波長をもったDDLから放射されたビームを回折格子上に重ね、1つのビームに結合させる技術。
※3 ポロシティ：凝固後の溶接金属内に生じる空洞や気泡。
※4 スパッタ：溶接加工時に発生する溶融金属の飛散。
※5 アニーリング：焼きなまし。結晶組織の調整や内部応力の除去を目的とする。

【お問い合わせ先】
パナソニック スマートファクトリーソリューションズ株式会社 DDL事業開発センター
Email：[e-mail]
（青色 DDL 問い合わせ窓口）

全文は以下プレスリリースをご覧ください。
▼[プレスリリース] 青色レーザ加工機のプロセス実証センター Advanced Material Processing Connect Labを開設（2021年11月26日）
https://news.panasonic.com/jp/press/data/2021/11/jn211126-1/jn211126-1.html

＜関連情報＞
・パナソニック レーザ溶接/切断ロボット
https://biz.panasonic.com/jp-ja/products-services_welding_products_industrial-robots_laser-welding-cutting-robot
・プレスリリース 2020年1月29日 高出力青色ダイレクトダイオードレーザの波長合成技術を開発
https://news.panasonic.com/jp/press/data/2020/01/jn200129-1/jn200129-1.html
・トピックス 2014年4月15日 レーザ溶接ロボットシステム「LAPRISS」を製品化～世界初、高出力ダイレクトダイオードレーザを搭載
https://news.panasonic.com/jp/topics/2014/38440.html
・プレスリリース 2017年1月6日 パナソニックが米・産業用レーザメーカー「テラダイオード社」の全株式を取得
https://news.panasonic.com/jp/press/data/2017/01/jn170106-2/jn170106-2.html

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000004479.000003442.html