Nexperia、バッテリ駆動時間延長とPCBスペース低減を可能にする50μAツェナー・ダイオード製品ラインナップを発表

1.8Vから75Vまでのアプリケーションに対応する包括的な製品

必要不可欠な半導体のエキスパートであるNexperia（本社：オランダ、ナイメーヘン）は、包括的な低電流電圧レギュレータ・ダイオード製品ラインナップを発表しました。新製品の50μAツェナー・ダイオードは3種類の表面実装（SMD）パッケージ・オプション、超小型ディスクリート・フラット・ノーリード（DFN）パッケージ、AEC-Q101認証済み製品が用意されており、お客様の選択肢とフレキシビリティを最大限に拡大します。この高効率ダイオードは低い試験電流（50μA）で規定されており、モバイル、ウェアラブル、車載、産業アプリケーションの低バイアスのポータブル・バッテリ駆動機器に最適です。



Nexperiaのプロダクト・マネージャーのPaula Stuemerは、次のように述べています。「サイド・ウェッタブル・フランク（SWF）採用のDFN1006BD-2パッケージ製品はサイズ、性能、耐久性などのさまざまな面の懸念に対応し、多様なアプリケーションに最適です。1.8Vから75Vまでの広い電圧範囲に対応しており、私たちは業界で最も広範なDFN技術を採用した50μAツェナー・ダイオード製品ラインナップを提供します。さらに、リード付きSMDパッケージ製品も用意しており、お客様に対し選択のフレキシビリティを提供します」。

新製品ラインナップは1.8Vから75Vまでの公称動作電圧に対応し、SOT23（BZX8450）、SOD323（BZX38450）、SOD523（BZX58550）の超薄型の表面実装パッケージ、DFN1006BD-2（BZX8850S）のリードレス・パッケージなど、パッケージ・オプションごとに40種類が提供されます。新ツェナー・ダイオードは40W以下の非繰り返しピーク逆消費電力、300mW以下の総消費電力、低ダイナミック抵抗を提供します。AEC-Q101とISO/TS16949車載品質規格に適合したQ製品ラインナップも用意しています。PPAP（Production Part Approval Process）や長期供給などの追加的な品質関連サービスを必要とする非車載アプリケーションも増加しており、Q製品ラインナップはこうしたニーズに対応します。

小型（1.0 x 0.6 x 0.47mm）のDFNパッケージはPCB上での実装スペースが求められるリード付きパッケージの置き換えに最適で、最大60%のスペース削減が可能です。サイド・ウェッタブル・フランク（SWF）を採用しており、PCB上へのハンダ付けの際にチップ側面のハンダ付けの確保が可能です。この技術により迅速な自動光学検査（AOI）が可能になり、自動車業界の高い安全性、信頼性、品質要件に適合します。また、DFNパッケージのツェナー・ダイオードは全許容損失（Ptot）が高く、リード付き製品よりも動作温度が低いことから、システムの信頼性を向上します。

Nexperiaは新技術の開発と社内生産能力の拡大への投資を継続しています。新製品の50μAツェナー・ダイオードはすでにサンプル出荷と量産を開始しています。製品仕様やデータシートなどの詳細については、http://www.nexperia.com/50-microA-zener をご覧ください。

Nexperiaについて
Nexperia（https://www.nexperia.com/）は世界ですべての電子設計に求められる必要不可欠な半導体やコンポーネントの量産のエキスパートとして、世界をリードしています。Nexperiaはダイオード、バイポーラ・トランジスタ、ESD保護デバイス、MOSFET、GaN FET、アナログ/ロジックICなどの広範な製品ポートフォリオを提供しています。本社はオランダのナイメーヘンで、年間製品出荷数は1000億を超えており、各製品は自動車業界が設定した厳格な基準に適合しています。Nexperiaの製品はプロセス、サイズ、消費電力、性能の面で効率のベンチマークとして高い評価を得ており、貴重な電力とスペースを節減し業界をリードする小型パッケージで提供されています。

Nexperiaは数十年間にわたって世界のリーディング企業に製品を供給してきた実績を持っており、アジア、欧州、米国で12000名を超える従業員を雇用しています。NexperiaはWingtech Technology Co., Ltd.（600745.SS）の子会社であり、広範なIPポートフォリオを有し、IATF 16949、ISO 9001、ISO 14001、ISO 45001の認証を取得しています。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000029.000046678.html