高スタートアップ電流アプリケーション向けのシングルチャネル・ハイサイド・スイッチを発表

STマイクロエレクトロニクス（NYSE：STM、以下ST）は、プログラム可能なシングルチャネル・ハイサイド・スイッチ「IPS1025H」および「IPS1025H-32」を発表しました。これらの製品は、減電圧、過電圧、過負荷、過熱に対する保護機能を備え、高いスタートアップ電流を消費する容量性 / 抵抗性 / 誘導性負荷をスマートに駆動します。

IPS1025HとIPS1025H-32は、内部でプログラムされた電流制限値が異なり、それぞれIPS1025Hが2.5A、IPS1025H-32が5.7Aです。両製品ともに、メインの電流制限に加え、ユーザがプログラムできる二次制限を備えているため、初期スタートアップ電流が高い容量性負荷の駆動に使用可能です。制限値および制限時間の設定には、外付けの抵抗とキャパシタを使用します。

IPS1025HおよびIPS1025H-32は、8V～60Vの入力電圧範囲、最大65V耐圧の入力ピン、および小型パッケージを特徴とし、産業機器において優れた性能を実現します。IPS1025Hは、PLCモジュールによって制御される負荷の駆動や、ファクトリ・オートメーション（FA）におけるI/Oペリフェラル、コンピュータ数値制御（CNC）装置に最適です。IPS1025H-32は、高い最大電流制限を備えているため、自動販売機などの単方向モータにも最適です。

また、低オン抵抗（25 mΩ以下、Max. TJ = 125℃）のパワーMOSFETを内蔵しているため、高効率化と熱損失の低減に貢献します。シングル・パルス・アバランシェ・エネルギーは、2A時に14Jで、誘導性負荷の駆動における信頼性が向上します。さらに、アクティブ・クランプ回路を内蔵しているため、高速消磁を実現します。

両製品ともに、減電圧ロックアウト（UVLO）機能や、過電圧 / 過負荷 / 短絡 / グランドや電源との断線に対する保護など、幅広い保護機能および診断機能が内蔵されているため、高い安全性と信頼性を提供します。また、個別のエラー信号により、過負荷および接合部の過熱をチャネルごとに通知します。パッケージの過熱保護向けに、追加のセンサも1つ搭載されています。両製品は、ESD（静電放電）に関するIEC 61000-4-2 ESD、高速過渡に関するIEC 61000-4-4、およびサージ耐性に関するIEC 61000-4-5仕様に準拠しています。

また、STM32 Nucleoボード用のデジタル出力機能拡張ボード「X-NUCLEO-OUT05A1」および「X-NUCLEO-OUT06A1」、STM32Cubeソフトウェア・パッケージ「X-CUBE-OUT5」に付属するソフトウェア・ドライバなども提供されており、迅速な評価に貢献します。また、ファクトリ・オートメーション環境をPC上で構築できるグラフィカル・ユーザ・インタフェース「STSW-IFAPGUI」用のソース・コードも提供されています。

IPS1025HおよびIPS1025H-32は現在量産中で、PowerSSO-24パッケージで提供されます。単価は、1000個購入時に約3.51ドルです。

詳細については、ウェブサイトをご覧ください。
( https://www.st.com/ja/power-management/intelligent-power-switches.html?icmp=tt26539_gl_pron_may2022 )

STM32は、STMicroelectronics International NVもしくはEUおよび / またはその他の地域における関連会社の登録商標です。STM32は米国特許商標庁に登録されています。

STマイクロエレクトロニクスについて
STは、約48,000名の従業員を擁し、包括的なサプライ・チェーンと最先端の製造設備を有する世界的な独立系総合半導体メーカーです。約20万社を超えるお客様や数千社のパートナー企業と協力しながら、お客様のビジネス創出や持続可能な社会をサポートする半導体ソリューションの開発ならびにエコシステムの構築に取り組んでいます。STのテクノロジーは、スマート・モビリティ、電力エネルギー管理の効率化、IoT・5G通信の普及を可能にします。STは、2027年までのカーボン・ニュートラルの実現を目標にしています。さらに詳しい情報はSTの
ウェブサイト（ http://www.st.com ）をご覧ください。

◆ お客様お問い合わせ先
〒108-6017 東京都港区港南2-15-1
品川インターシティA棟
STマイクロエレクトロニクス（株）
アナログ・MEMS・センサ製品グループ
TEL : [phone] FAX : [phone]

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001236.000001337.html