LGエレクトロニクス・ジャパン 持続可能な社会に向け、取扱説明書のペーパーレス化を推進 「LG Styler」全モデルで導入開始

　LGエレクトロニクス・ジャパン株式会社（代表取締役：孫　成周（ソン・ソンジュウ）本社：東京都中央区）は、環境保護の観点により、製品に同梱していた取扱説明書のデジタル化を進め、ペーパーレスを推進してまいります。

　これまでも、ノートパソコンやモニター製品では、取扱説明書の同梱を廃止しておりましたが、この度、スチームウォッシュ＆ドライ「LG Styler」においても、2022年7月に発売した新モデル「S3GNF」、「S3BNF」に加え、既存モデルも今後出荷分から順次、取扱説明書の同梱を廃止し、QRコードからスマートフォンなどで簡単にダウンロードできる形式に完全移行します。

　LGエレクトロニクスは、持続可能な社会の実現に向けて、2030年までに、二酸化炭素排出量を2017年と比較して50％削減し、2050年までに再生可能エネルギーに完全移行することを公約としています。今回のペーパーレス化もその一環として、お客様のご理解・ご協力のもと、貴重な資源の使用量を削減し、環境負荷の低減に貢献します。ご理解賜りますようお願い申し上げます。

■ペーパーレス化の概要：
スチームウォッシュ＆ドライ「LG Styler」をはじめとする、一部の当社製品において、取扱説明書の同梱を廃止します。ただし、簡易的な操作・設置ガイドの一部資料は同梱を継続し、記載してあるQRコードを読み込むことで、電子版の取扱説明書をダウンロードすることができます。
また、当社ホームページから製品名を検索し、ダウンロードすることも可能です。
https://www.lg.com/jp/support/manuals

■対象製品：
・スチームウォッシュ＆ドライ「LG Styler」全モデル（2022年7月出荷分から順次）
・ノートパソコン、モニター全製品（すでに廃止済み）
※そのほか製品においても今後順次ペーパーレス化に努めてまいります。

■スチームウォッシュ＆ドライ「LG Styler」とは…：
「LG Styler」は、衣類や小物についた菌やウイルス、ニオイ、シワなどを自宅で簡単にケアできる家電です。独自の「TrueSteam™テクノロジー」によるスチームの循環技術と、庫内を一定の温度に保ちながら、1分間に最大180回振動するハンガーラックによって、衣類や小物をリフレッシュし、花粉やダニ、菌やウイルスにも効果を発揮します。また、大切な資源である衣類を「摩耗」や「熱」から守ることで長く着ることができ、水や電気の消費量も抑え、さらに化学洗剤を使用しないため、排水面でも安心です。「LG Styler」は、衣類のケアという身近な行動によってサステナブルな社会を叶えることができる家電です。

左から、S3GNF（ミストグリーン）、S3BNF（ミストベージュ）


※本仕様は予告なく変更される場合があります
※画像はすべてイメージです
※本リリースに掲載されている社名、製品名、技術名は各社の商標または登録商標です


■LGエレクトロニクス・ジャパン株式会社概要
社名：LG Electronics Japan株式会社（LG Electronics Japan Inc.）
本社：〒104-8301東京都中央区京橋2-1-3 京橋トラストタワー15階
URL：https://www.lg.com/jp
設立：1981年1月
代表者：代表取締役　孫　成周（ソン・ソンジュウ）
事業内容：LGエレクトロニクス製品の日本向け輸入販売業。現在は4事業を展開
【ホーム・アプライアンス＆エア・ソリューション】
衣類リフレッシュ機等
【ホーム・エンターテインメント】
テレビ、ブルーレイプレイヤー等
【ビジネス・ソリューションズ】
モニター、ノートパソコン、ホームプロジェクター、デジタルサイネージ、ソーラー事業等
【ビークルコンポーネント・ソリューションズ】
車載用機器等

■LGエレクトロニクスについて
LGエレクトロニクスは、家電をはじめとするテクノロジーのグローバルイノベーターとして、世界中に事業拠点を持ち、約75,000人以上の従業員を擁しています。
2021年の世界売上高は約630億ドルで、「ホーム・アプライアンス＆エア・ソリューション」、「ホーム・エンターテインメント」、「ビークルコンポーネント・ソリューションズ」、「ビジネス・ソリューションズ」の4事業を展開。テレビ、生活家電、エアコン、モニター、サービスロボット、車載用機器などを製造する世界有数の総合家電ブランドです。また、IoT家電として様々な家電同士を連携させることで、Life’s Goodsな毎日を提案し続けています。詳しくは、www.lg.comをご覧ください。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000166.000023289.html