グラスフィア ソーラーパネル付きワイヤレス固定レンズ屋外カメラ（GJ-RT6A87FX-L）河川氾濫・高波高潮などの防災対策カメラとして、耐風圧60m/s（国内最高水準）を達成

　株式会社グラスフィアジャパン（本社：東京都中央区）は、『グラスフィア ソーラーパネル付きワイヤレス固定レンズ屋外カメラ（GJ-RT6A87FX-L）』において、耐風圧:60m/s（基準風速、気象庁風力階級12以上）の耐風圧試験のクリアを確認いたしました。
　これにより、当該製品群における国内最高水準を達成いたしました。



≪圧倒的低コストで、河川氾濫・高潮高波等への防災対策が可能に！≫
　従来からお客様よりご要望が多く、また今後温暖化により増加が予想される河川氾濫・高波高潮災害等に対する防災災害対策カメラを、従来よりも圧倒的低コストで実現する事が可能です。これによって、より数多くの重要拠点への設置を従来よりも低コストで汎用的に展開していく事が可能になります。


≪You Tubeなどへの画像配信も可能≫
　クローズドネットワークでの管理者権限のみでの閲覧はもちろん、近年より高精度に、よりタイムリーな時期に発令される傾向にある気象庁の各種警報や注意報（例、線状降水帯予測情報、緊急地震速報、高波・高潮警報etc.）に合わせて、重点箇所の現在情報をYou Tubeなどを使って地域住民に対し手軽に公表する為の、You Tube画像配信機能も搭載いたしました。


製品発売時プレスリリース：https://www.grasphere.com/1701/
製品ページ：https://www.grasphere.com/products/gj-rt6a87fx-l/


≪製品特徴≫

・電源経路確保不要！施工、稼働がより手軽に
　ソーラーパネル、パワーコンディショナー、蓄電池、LTEルータ、4Kカメラ（MicroSDカードにて録画可能）全てが一体化しているため、電源経路や通信経路の確保が不要で、簡単に施工・稼働させることができます。


・赤外線（IR）より省エネルギーな白色灯を起用することで、より長時間の稼働を実現
　暗闇でも撮影可能で30m投光可能な白色灯を標準搭載しており、熱放射である赤外線より省エネルギー。そのため、天候不順であっても長時間稼働を可能にしています。（LTE通信あり、投光なしで約7日間、LTE通信あり投光ありで約5日間）


・2.8mm広角レンズ、デジタルズームを搭載。固定カメラであっても広い画角の撮影が可能。
　PTZを採用しないことで消費電力を抑えつつも、2.8mmの広角レンズを採用。デジタルズームとあわせることで、100°超の広角画像を撮影することが可能です。


・4K対応、256GB　microSDカードスロットを標準搭載
　長時間の稼働を目指し省エネルギーに努めながらも、画質は4Kに対応の高画質。鮮明な映像を撮影することができます。256GB　MicroSDカードスロットを標準搭載しているため、長時間の録画も可能です。（4K/15fpsで録画した場合、約5日間）


・雨風や気温の昇降に耐える頑丈なつくり
　IP67の防水防塵規格、耐風圧試験60m/sをクリアしております。動作環境温度は-20～55℃で、雨風に強く、気温の上昇・下降に耐えられる頑丈なつくりです。


《設置シチュエーション例》

1、広い田畑、牧場、山中など、電源・通信経路確保がしづらい場所でのご使用



　広い田畑や牧場、または山の中の道など、電源やLANケーブルの経路確保がしづらい場所であっても、手軽に設置し、通常IPカメラと同様に稼働することができます。長時間稼働が可能なため、人の足が向きづらいような場所であってもライブビューや録画が可能です。
　田畑や牧場の鳥獣被害の監視、山中の不法投棄監視等に、ぜひお役立てください。

2、建設現場等での一時的な映像記録



　建設現場において一定工事期間のみ録画をしたいといった場合であっても、電源や通信回線を引くことなく、カメラの設置のみで簡単に映像記録が可能です。
　建設現場での進捗状況の確認、建設資材の盗難防止等に最適です。


◆お取扱い代理店
ダイワボウ情報システム株式会社様ほか、全国通信系商社様でお取扱い頂いております。


◆株式会社グラスフィア ジャパン　概要

国内大手警備会社 CSPセントラル警備保障株式会社グループ子会社。

海外大規模協力工場への生産委託をしながらも、国内自社ラインでの全数品質検査と、国内エンジニアが全国サポートを行う、全く新しい形の国内通信機器メーカー スタートアップ。

本社住所：東京都中央区日本橋人形町3-1-11 NNTビル事業内容：監視カメラシステム・通信ネットワーク機器・各種デバイス機器　開発、製造、販売、運用サポート

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000066.000014310.html