AMDブランド広告に藤井聡太竜王が出演

AMD（米国本社：米カルフォルニア州サンタクララ、会長兼CEO：リサ・スー）は本日、将棋棋士として活躍中の藤井聡太竜王（王位・叡王・王将・棋聖）に、AMDブランド広告に出演していただいたことを発表しました。


AMDは50年以上にわたり、世界中で最先端プロセッサーを開発し、医療、エンターテイメント、科学、AIに至るまで、パワフルなコンピューティングが求められるさまざまな分野に革新をもたらしてきました。

藤井竜王は2016年に史上最年少（14歳2か月）でプロ入りを果たし、そのまま無敗で公式戦最多連勝記録（29連勝）を樹立しました。その後、一般棋戦優勝・タイトル獲得、五段を除く昇段記録、タイトル二冠・五冠など多くの最年少記録を塗り替えています。また、かねてよりAMDの「Ryzen™ Threadripper™ プロセッサー」（https://www.amd.com/ja/processors/ryzen）を使って、AI将棋ソフトによる局面の解析や対局シミュレーションを通じて、棋力の強化に活用されています。

藤井竜王がAMD製品を活用して、次々とタイトルに挑戦し続ける姿勢と、AMDがテクノロジーを通じて人々の生活や仕事に貢献し続けるという企業理念が合致するとの考えから、今回のブランド広告への出演オファーに至りました。

今回のブランド広告出演に伴い、AMDは特設ランディングページ（https://fujiisota.amd-heroes.jp/）を設立し、藤井竜王が出演するウェブCMやメイキングビデオ、インタビュー動画などを掲載しています。将棋界であらゆる記録を打ち破る藤井竜王とともに、AMDはさらなるイノベーションを推し進めていきます。

＜ＣＭイメージ＞


藤井聡太竜王は次のようにコメントを寄せています。「私自身もAMDユーザーですので、今回AMDのブランド広告に出演することとなりとても光栄に思います。AMDには、さらなるパフォーマンスの強化により、将棋だけではなく様々な分野で『新たな次の一手』を見つける存在になっていくことを期待しています。」

日本AMD株式会社　代表取締役　関路子は、次のように述べています。「将棋界で次々と新記録を樹立し、躍進を続ける藤井竜王にAMDのブランド広告に出演していただくことができ、大変嬉しく思います。日々の将棋研究に当社のプロセッサーを活用していただき、とても光栄に感じておりますし、これからもAMDが藤井竜王の挑戦に更に貢献できるよう、イノベーションを進めてまいります。」

今回、藤井竜王のブランド広告出演を記念し、AMDは将棋トレーニング用マシンとして下記2つのプロセッサーを提供いたします。
・AMD Ryzen Threadripper PRO 5995 WX
（https://www.amd.com/ja/products/cpu/amd-ryzen-threadripper-pro-5995wx）
・AMD Ryzen 7000シリーズ
（https://www.amd.com/ja/processors/ryzen）

参考情報：
・藤井聡太 特設ページ（https://fujiisota.amd-heroes.jp）
・AMD パーソナルユース向け公式ファンサイト（https://amd-heroes.jp/）
・AMD ビジネスユース向け公式サイト（https://biz.amd-heroes.jp/）
・FacebookでAMDをフォロー（https://www.facebook.com/AMDJapan）
・TwitterでAMDをフォロー（https://twitter.com/amdjapan）


AMDについて
AMDは、ハイパフォーマンス・コンピューティング、グラフィックスと視覚化技術において50年以上にわたり革新をもたらしてきました。世界中の何十億人もの消費者、フォーチュン500企業、最先端の科学研究機関が、日常の生活、仕事、遊びを向上させるために、AMDのテクノロジーに頼っています。AMD社員は、可能性の限界を押し上げる高性能で適応性の高い製品開発に注力しています。日本AMD株式会社は、AMDの日本法人です。AMDのさらなる詳細については、AMDのウェブサイト（https://www.amd.com/ja）、Facebook（https://www.facebook.com/AMDJapan）またはツイッター（https://twitter.com/amdjapan）をご覧ください。

AMD、AMD Arrowロゴ、RyzenまたそれらのコンビネーションはAdvanced Micro Devices, Inc.の商標です。他の名称は情報提供の目的のみに使用され、それぞれの所有者に帰属します。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000108087.html