NSITEXE SoC向け汎用アクセラレータDR4100を開発

RVV1.0準拠のベクトルプロセッサとマルチスレッドスカラプロセッサにて車載から産業用途まで幅広く対応

株式会社エヌエスアイテクス（本社：東京都港区、代表者：新見 幸秀、以下「NSITEXE」）は、次世代の組込みシステムに幅広く展開するプロセッサIPを中心とする商品ブランド”Akaria(アカリア)”のハイエンド向けアクセラレータとして、DR4100を発表します。


　人とクルマをつなげるモビリティ社会、人と街をつなげるスマートシティ、産業界においてコンピュータによる仮想空間と現実世界をより緊密に連携するCPS(Cyber Physical System)の実現において、発熱およびコスト制約が厳しいエッジデバイスでAIをはじめとするコンピューティングを効率良く実行することが、組込みシステム分野での重要な課題となっています。

　NSITEXEでは、この課題に対して、組込みシステムを幅広く支えるAkariaプロセッサを供給します。Akariaプロセッサは、RISC-Vベースの標準プロセッサ(Standard Processors)と拡張ユニット部品(Extension Units)を組合せ、お客様のアプリケーション毎に最適な領域特化型アクセラレータ(Domain Specific Accelerator)を提供します。

　Akariaプロセッサには、Standard ProcessorsであるNSファミリと、Domain Specific AcceleratorsであるDRファミリを用意しており、DRファミリは制御マイコン向けのアクセラレータであるDR1000シリーズと自動運転をはじめとするハイエンド向けのアクセラレータDR4000シリーズ、さらには、ニューラルネットワークに特化したMLシリーズをラインアップ化するととともに、お客様毎のカスタムIPの構築を行うサービスも展開していきます。

　この度、DR4000シリーズの新製品としてDR4100を発表致します。DR4100では、RISC-V Vector Extension v1.0に対応したVector Extensionによるデータ並列性とスカラプロセッサによるマルチスレッドによるタスク配列性による汎用性の高いMIMDベースのアクセラレータとして、 400GFLOPS/1.6TOPSの処理性能を実現した、自動運転をはじめとする自動車用途から、スマートファクトリ向けの産業用途まで幅広く適用できる汎用用途のアクセラレータになります。

　開発環境としましても、OpenCL, SYCL等のヘテロジニアスマルチコア向けの環境に対応し、アプリケーション開発の容易化を実現します。



株式会社エヌエスアイテクス　CTO 杉本　英樹
　NSITEXEは、将来の大きな動向を踏まえ、汎用性・効率・機能安全の3点を柱に開発を進めてきました。AkariaはハードIPだけでなく、ソフトウェア、ソリューションをも含めた弊社のプロセッサ技術全体の商品を包含しNSITEXEとしてお客様に価値提案するブランドとして創出し成長させていきます。今回発表するDR4100は自動運転やスマートファクトリをはじめとするハイエンド用途向けの汎用アクセラレータとして、次世代の多様なアプリケーションを支える開発基盤として提供致します。

　今回開発したDR4100は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の委託業務（JPNP16007）の結果得られた成果を活用し製品化しております。

　また、DR4100について、11月8日に台湾台北で開催される「IEEE Asian Solid-State Circuits Conference 2022 (A-SSCC 2022) Industry Forum」にて、弊社事業推進部部長の伊藤雅之が講演を行います。
https://www.a-sscc2022.org
※オンサイトとバーチャルのハイブリッドイベントとして開催されます

　NSITEXEは、Akariaによる革新的プロセッサ技術を基盤に、モビリティ、スマートシティ、CPSなど、人々の生活を豊かにする世の中の革新に貢献していきたいと考えています。

NSITEXEについて
　NSITEXEは、2017年に株式会社デンソーからスピンオフして設立された先進的なプロセッサを開発するIPベンダです。機能安全に対応したRISC-VベースのプロセッサIPを開発しています。高効率、高品質な半導体IPにより、幅広いアプリケーションに対応し、次世代の半導体技術の進化に貢献します。

■本リリースに関するお問い合わせ先
株式会社エヌエスアイテクス
URL: https://www.nsitexe.com/
E-mail: [e-mail]

以上
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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000013.000082721.html