3M(TM) VHB(TM) テープ初の自動化を促進するシステムが登場

～作業の簡易化、迅速化で人手不足を解消し製造現場のイノベーションを促進～

3M(TM) オンデマンド ボンディング システム / 3M(TM) VHB(TM) エクストルーダブル テープ 11月29日から発売開始


スリーエム ジャパン株式会社（本社：東京都品川区 代表取締役：宮崎 裕子）は 11月29日（火）から、家電、特装車、産業機械など様々な製造現場で使用できる、自動化システム「3M™ オンデマンド ボンディング システム」と、システム専用の接着テープ「3M™ VHB™ エクストルーダブル テープ」を市場に導入します。

3M™ VHB™ テープは、ネジ、リベット、ボルト、溶接など従来の接合方式に代わる新しい接合方法として40年以上の実績を積み上げてきました。輸送機、金属加工、建築・土木、電子機器、看板・サイネージ、白物家電など、多岐に渡る市場で製品は採用され、その実力は高く評価されています。
今回、慢性的な人手不足に悩む製造現場の課題解決に向け、3M™ VHB™ テープでは初となる、接着・接合工程の自動化が実現しました。
「3M™ VHB™ エクストルーダブル テープ」を使用する「3M™ オンデマンド ボンディング システム」は、大型で複雑な接着剤塗布装置と異なり、交換部品も少なく、小型でシンプルな設計のため、製造現場の組み立てラインに簡単に統合することができます。複雑な曲面や不規則な形状、異なる素材の接着も可能です。また、ストレッチリリース技術により再剥離が可能で、廃棄物を削減、リサイクルの観点から持続可能な製品製造を実現します。
まさに、製造現場の接着・接合にイノベーションをもたらすシステムと言えます。
今後も、接着・接合の観点から生産性の向上に貢献していきたいと考えています。
新製品の導入により、2027年までに自動化設備導入を含む接着・接合案件の売り上げを10倍以上にすることを目指します。


「3M™ オンデマンド ボンディング システム」
第6回 接着・接合 EXPOに出展します
※高機能素材Week2022内
■会期：2022年12月7日（水）～9日（金）
■時間：10:00～18:00（最終日のみ17:00終了）
■会場：幕張メッセ



〈3M™ オンデマンド ボンディング システムについて〉
接着・コーティング関連機器のマーケットリーダーであるノードソン社との協業により誕生した「3M™ オンデマンド ボンディング システム」は、「3M™ VHB™ エクストルーダブル テープ」専用に開発されたProBond™ Adhesive systemを使用し塗布します。塗布設備は、Nordson社より販売となります。また、塗布用のアームロボットは、お客様が自由に選択することが可能です。

〈製品特徴〉

■効率性：製造プロセスの効率を改善します
・素早い接着力　　　　　・前処理がほぼ不要
・常温保管が可能　　　　・きれいに再剥離が可能



■汎用性：様々なプロセス、デザイン、非着体に適応でき、難接着剤を含むあらゆる被着体に対応が可能です　
・局面や凹凸面の接着が可能
・隙間を埋められることで、滑らかできれいな外観を実現
・塗布後すぐに貼付けできテープのようなタックが続くため、別工程で貼り付けることも可能


■シンプル：組立ラインに組み込みやすい全自動型ソリューション
・自動化により作業者への負担軽減　　・自動化により品質の安定性が可能
・工程やワークフローをシンプルに　　・接着材料の統一化が可能



■持続可能性 ： 環境規制、お客様の要望に対応し、企業のサステナビリティ目標の達成に貢献　　　　
・再剥離性により廃棄物の削減、迅速なリワーク、部品のリサイクルが可能
・接着剤と比較して廃棄物が少ない
・テープと比べて、ライナーや打ち抜き加工後のカスが出ない



【 3Mについて】
3M(本社：米国ミネソタ州)は、サイエンス（科学）が明るい未来を創造すると信じています。人びと、アイデア、サイエンスの力を解き放つことによりさらなる可能性を模索し、世界中の社員がお客様、地域社会、そして地球の課題を解決するために取り組んでいます。人びとの暮らしを豊かにし、「これから」を創り出すための3Mの活動はwww.3M.comまたはTwitterの@3M、@3MNewsをご覧ください。3Mジャパングループについてはwww.3mcompany.jpをご覧ください。

3M、VHBは3M社の商標です。ProBondはNordson社の商標です。プレスリリースに掲載している内容は発表時点の情報です。最新の情報とは異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000018.000034479.html