既存設備を活かして、短納期と短いラインの停止期間で導入可能！物流倉庫・工場内の生産性向上や業務負担軽減への『革新的ソリューション』

既存のフリーローラーコンベアに取り付けるだけで駆動化を実現する後付けユニット「PFD-1500」

機械装置開発・設計・製作を手がける株式会社プレシード（本社：熊本県上益城郡、代表取締役社長：山川 昇）は、既存のフリーローラーコンベアに取り付けるだけで、駆動化を実現するライン作業の革新的ソリューション「フリーローラーコンベア駆動化ユニット PFD-1500」の特設サイトを公開いたしました。 ▼フリーローラーコンベア駆動化ユニット特設ページ https://preceed.co.jp/automatic-free-roller/



株式会社プレシードでは、物流施設からご相談いただいた「作業の効率化」「作業員の負担軽減」「人員不足解消」といったお悩みを迅速かつ低コストで解決するために、フリーローラーコンベア駆動化ユニット「PFD-1500」を開発しました。

既存のフリーローラーコンベアにユニットを後付けするだけで駆動化を実現。
従来の設備をそのまま流用できるため、最小限のライン停止時間で物流倉庫・工場内における作業効率を改善できます。

また、スイッチ1つで「フリー」と「駆動」の運転を切り替えられるため、作業環境の変化や人員の状況に応じて、柔軟な対応が可能です。設備や用途に合わせて操作性もカスタマイズできるため、自社のライン作業の効率を最大限高める「革新的ソリューション」としてご活用いただけます。

【POINT1】既存のフリーローラーコンベアに取り付けるだけでらくらく駆動化！


現在、お使いのフリーローラーコンベアに駆動化ユニットである「PFD-1500」を取り付けるだけで、簡単かつ低コストでコンベアの駆動化を実現できます。

また、スイッチ1つで「フリー」と「駆動」を切り替えられるため、作業環境や用途次第では、手動のフリーローラーコンベアとしても活用可能。工場内の状況や取り扱う製品量、人員体制に合わせて柔軟な対応が可能となります。

【POINT2】最小限のライン停止時間でフリーローラーコンベアの駆動化が可能！


フリーローラーコンベア駆動化ユニット「PFD-1500」を導入する際、大がかりな工事や設備搬入、工場内のレイアウト変更は不要です。

設備の入れ替えに伴う生産ラインの停止も最小限に留められるため、最低限の導入コスト・リソースで自社のフリーローラーコンベアの駆動化を実現できます。

【POINT3】人材不足や従業員の密集対策に効果的


コンベアの駆動化によって、一定間隔で従業員を配置する必要がなくなるため、人件費削減にも期待できます。その分、人員を他の作業に回せるため、実質的な作業効率アップにも繋がります。

また、新型コロナウイルスやインフルエンザなどの感染症対策として、作業区画を分断しなければならない場合でも、少ない人員で効率を落とさず作業が可能です。

【POINT4】自社の作業環境に合わせてカスタマイズも可能


物流倉庫・工場内ごとの設備や用途に合わせて、操作性のカスタマイズも可能です。
基本は手元のスイッチでローラー駆動のON・OFFを操作できますが、足元で操作できる「ペダル型スイッチ」や遠隔操作を可能とした「ケーブルリモコン」などもご用意しております。

他にも、自社の作業効率を上げるために実現したいアイデアや各種ご要望にも柔軟に対応させていただきます。

■フリーローラーコンベア駆動化ユニット『PFD-1500』の製品詳細



取り付けるだけでフリーローラーコンベアを駆動します。スイッチのオン・オフで駆動とフリーの切り替えがワンタッチで行えます。




【本製品に関するお問い合わせ】

製造・生産の課題を技術と知恵で解決するプロフェッショナル集団「プレシード」では、お客様のご要望にも応えられるよう、迅速な対応を心がけております。

フリーローラーコンベア駆動化ユニットの導入費用や具体的な納期、活用可能な用途など、些細な疑問でも専門的な知見からご回答させていただきますので、まずはお気軽にお問い合わせください。

・フリーローラーコンベア駆動化ユニット特設ページ
https://preceed.co.jp/automatic-free-roller/
・TEL　[phone] （9:00～18:00　※土日祝除く）

【会社概要】

■会社名：株式会社プレシード
■代表者：代表取締役会長　松本　修一
代表取締役社長　山川　昇
■所在地：〒861-3103　熊本県上益城郡嘉島町大字井寺250-9
■電話番号：096-235-7727　（9:00～18:00　※土日祝除く）
■FAX番号：096-235-7725
■メールアドレス：[e-mail]
■ホームページ：https://www.preceed.co.jp

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000027.000080659.html