常時動作システムの高性能化・高効率化に貢献する初のAI拡張型スマート加速度センサを発表

STマイクロエレクトロニクス（NYSE：STM、以下ST）は、先進的な処理エンジンを内蔵し、センサの自律性を向上させた新しい加速度センサ 3製品を発表しました。これらの製品は、外部イベントに対するシステム応答時間の短縮と消費電力の低減に貢献します。

「LIS2DUX12」と「LIS2DUXS12」は、STの第3世代MEMS技術を採用し、機械学習コア（MLC）、先進的なステート・マシン（FSM）、高性能の歩数計など、プログラム可能な機能が追加されています。「LIS2DU12」は、エントリ・レベルの加速度センサで、比較的要件の厳しくないアプリケーションに利用可能です。全3品種に最新の業界標準であるI3Cインタフェースが搭載されています。また、イベント検出用に共通のデジタル機能を搭載している他、低サンプリング周波数で高精度を実現するアンチエイリアス・フィルタが内蔵されているため、わずかな消費電力で高精度のジェスチャ認識が可能です。

LIS2DUX12およびLIS2DUXS12に搭載されたMLCが、人工知能（AI）アルゴリズムによる信頼性の高いアクティビティ検知を可能にし、FSMが動作の認識精度を向上させます。同時に、センサ内部で自律的に処理が実行されるため、ホストによる通信・処理が不要で、大幅な消費電力低減とシステム応答の高速化が実現します。また、自己構成機能（ASC）が搭載されており、センサ単体で設定値（測定範囲や測定周波数など）を調整し、性能をミリアンペア単位で最適化できます。

LIS2DUXS12には、ST独自のQvar(R)検出チャネルも搭載されており、周辺の静電環境の変化を検出して、ユーザ検知や近接検知が可能です。これにより、ユーザ・インタフェースの制御、液体の検知、生体認証センサ（心拍数モニタなど）といったアプリケーションに付加価値を提供します。ユーザ・インタフェースでは、Qvar(R)と加速度信号を組み合わせることで、ダブル・タップ動作やマルチタップ動作における誤検出を防止できます。

これらのスマート加速度センサは、最新のウェアラブル機器、完全ワイヤレス・ステレオ（TWS）スピーカおよびイヤホン、スマートフォン、補聴器、ゲーム機用コントローラ、スマート・ウォッチ、アセット管理システム、ロボット、IoT機器におけるコンテキスト認識を実現します。3製品すべてにSTの最新の超低消費電力アーキテクチャが採用されており、超低消費電力機能をアンチエイリアス・フィルタと組み合わせることで、アプリケーションの性能を向上させ、信号から不要なノイズを除去できます。すぐに使用できるMLCおよびFSMアルゴリズムをSTのMEMS GitHubのページから入手可能で、複雑なジェスチャや資産管理など、さまざまなユース・ケースに簡単に使用できます。

これらの優れた機能を搭載したLIS2DUX12およびLIS2DUXS12が実現する次世代アプリケーションは、日常の活動を直観的かつシームレスにサポートし、常時オン、常時認識でユーザのニーズに常時対応します。新たに両製品が追加されたSTのAI搭載MEMSセンサ・ファミリには、2019年に発売された慣性計測デバイス（IMU）が含まれています。

LIS2DUX12およびLIS2DUXS12は現在量産中で、12リードLGAパッケージ（2 x 2 x 0.74mm）で提供されます。1000個購入時の単価は、LIS2DUX12が約1.38ドル、LIS2DUXS12が約1.43ドルです。LIS2DU12も同じパッケージで提供され、単価は約1.20ドルです。

詳細については、STのウェブサイトをご覧ください。

STマイクロエレクトロニクスについて
STは、50,000名以上の従業員を擁し、包括的なサプライ・チェーンと最先端の製造設備を有する世界的な総合半導体メーカーです。約20万社を超えるお客様や数千社のパートナー企業と協力しながら、お客様のビジネス創出や持続可能な社会をサポートする半導体ソリューションの開発ならびにエコシステムの構築に取り組んでいます。STのテクノロジーは、スマート・モビリティ、電力エネルギー管理の効率化、IoT・コネクティビティの普及を可能にします。STは、2027年までのカーボン・ニュートラルの実現を目標にしています。さらに詳しい情報はSTのウェブサイト（http://www.st.com）をご覧ください。

◆ お客様お問い合わせ先
〒108-6017 東京都港区港南2-15-1
品川インターシティA棟
STマイクロエレクトロニクス（株）
アナログ・MEMS・センサ製品グループ
TEL : [phone] FAX : [phone]

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001306.000001337.html