セキュアサイクル、セキュリティソリューションのメニュー拡充に伴い、SSTが提供するクラウド型WAFサービス「Scutum（スキュータム）」の代理店締結＆提供開始

株式会社セキュアスカイ・テクノロジー（本社：東京都千代田区、代表取締役：大木 元 以下、SST）は、株式会社セキュアサイクル（本社：福岡県北九州市、代表取締役：服部 祐一 以下、セキュアサイクル）と販売代理店契約を締結し、セキュアサイクルのセキュリティソリューションのラインナップに、SSTが提供するクラウド型WAFサービス「Scutum（スキュータム）」を取り入れ、2023年4月より販売を開始いたしました。


本提携により、セキュアサイクルでは、「脆弱性診断サービス」とクラウド型WAFサービス「Scutum（スキュータム）」を併用し、セキュアなWebアプリケーションの運用をサポートします。また、SSTではWebサイトでビジネスを行う企業・団体に対し、クラウド型WAFサービス「Scutum（スキュータム）」の提供を通して、より一層の安全なWebサイト運営に貢献して参ります。


●セキュアサイクルの「脆弱性診断サービス」について

Webアプリ脆弱性診断、プラットフォーム診断、API脆弱性診断、スマホアプリ診断のサービスを提供しております。情報セキュリティの現状を知ることで、サイバー攻撃や情報漏洩事故のリスクを未然に防ぐことが可能です。セキュアサイクルでは開発を経験したエンジニアが脆弱性診断等に従事しており、開発者目線で各種分析やフィードバックを行っています。また、コードレビューや新規機能作成時のセキュリティ面からの助言といった開発段階での参画も可能です。

「脆弱性診断サービス」紹介ページ：https://secure-cycle.co.jp/service/
クラウド型WAFサービス「Scutum（スキュータム）」紹介ページ：https://secure-cycle.co.jp/service/scutum


● クラウド型WAFサービス「Scutum（スキュータム）」について
インターネット上で「盾」となって、Webサイトを不正アクセス（攻撃）から守るセキュリティサービスです。お任せ運用・低コストでかつ余計な自前の設備を一切持つことなく、より安全なWebサービスの提供を実現します。



クラウド型WAFサービス「Scutum（スキュータム）」：https://www.scutum.jp/
WAFとは？：https://www.scutum.jp/outline/waf.html

※出典 デロイト トーマツ ミック経済研究所株式会社『外部脅威対策ソリューション市場の現状と将来展望 2022年度』＜発刊日2023年1月31日　https://mic-r.co.jp/mr/02630/＞ほか
※2010年度から2021年度の実績　https://www.scutum.jp/topics/waf_leader.html


【株式会社セキュアサイクル 会社概要】


株式会社セキュアサイクルは「システム開発におけるセキュリティ対策を当たり前のものに」という理念のもと、 2017年に設立されました。開発時に脆弱性を作りこまない設計・開発をはじめ、 Webアプリケーション、スマートフォンアプリケーションやIoT機器の脆弱性診断、研修・講演などのサービスを展開しております。

社名：株式会社セキュアサイクル
本社所在地：福岡県北九州市若松区ひびきの北8番1号　技術開発交流センター 314号室
設立：2017年6月19日
代表者：代表取締役 服部 祐一
事業内容：
・情報セキュリティの各種診断・対応
・情報セキュリティのセミナー、コンサルティング
・情報システムの設計・開発・研究・運営
・システム開発のセミナー、コンサルティング
URL：https://secure-cycle.co.jp/


【株式会社セキュアスカイ・テクノロジー 会社概要】


SSTは「インターネットを安全にしたい」という想いを原点に、2006年に設立されたWebアプリケーションセキュリティの専門企業です。開発・運用の各フェーズに対して、セキュア設計・開発のための教育・支援サービス、脆弱性診断、クラウド型WAF「Scutum（スキュータム）」を中心にWebサイトの安全を一貫して守るWebセキュリティサービスを提供しています。

社名：株式会社セキュアスカイ・テクノロジー
本社所在地：東京都千代田区岩本町2-2-4 PMO神田岩本町II 10F
設立：2006年3月
代表者：代表取締役 大木 元
事業内容：
・Webアプリケーションの脆弱性診断
・クラウド型WAFサービス、セキュリティ教育・支援サービス、コンサルティング
URL：https://www.securesky-tech.com/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000033.000073493.html