時間を操るセキュリティ。次世代電子ロック「Smart DUAL Lock」新発売キャンペーン！12月13日～15日東京ビッグサイトで開催される「JAPAN BUILD TOKYO」にも出展。

原状回復可能、時間を操る「タイムコントロール」、microSDスロット、AI機能。最先端技術搭載の電子錠

独自の技術で特許製品を提供するマザーセキュリティ株式会社（東京オフィス：東京都台東区蔵前3-6-7蔵前イセキビル2F/蓑島浩代表取締役）はICカードと暗証番号のデュアル認証を可能とした電子ロック「Smart DUAL Lock」をリリース。新発売を記念してSmart DUAL Lock【メーカー希望小売価格88,000円（税別）】とSmart IC Lock【メーカー希望小売価格78,000円（税別）】をキャンペーン価格で提供します。



キャンペーン特設サイト（https://landing.mother7s.jp）

Smart DUAL Lock

ICカードとテンキーによる暗証番号で解錠する最新機種です。
ユーザー登録にICカード+暗証番号で解錠する設定が可能となり、より高いセキュリティを実現。室内側にOPマルチリーダーを設置すれば入室に加え、退室履歴管理もできるようになります。また、独自のAIプログラムにより、ネットワーク構築しなくても様々なパスワードを遠隔で発行できます。

Smart IC Lock

セキュリティ上、暗証番号認証を不要とする場合はシンプルな「Smart IC Lock」がおすすめ。Smart DUAL Lockと同様「スタンドアローン型」、「ICマルチリーダー」、「解錠履歴10,000件保存」、「オートロック機能」といったスペックが備わっています。

工場や研究所、宿泊施設、教育機関などから選ばれています

POINT1
・鍵穴を残す特許取得設置工法
テープ接着のような簡易的な取付ではなく、鍵ケースに挟み込んで確実に設置する特許取得済みの工法です。長期間にわたり安定した動作を実現。扉の加工も無く、原状回復ができるのも大きなメリットです。導入は1台からOK。賃貸オフィスや小規模事務所のメイン扉、サーバー室のみなどでも気軽に導入いただけます。


POINT2
・時間と曜日が設定できるタイムコントロール機能
「認証不要、誰でも入室可能な常時解錠モード」、「登録したICだけが入室可能な認証モード」、「管理者だけが入室可能な常時施錠モード」という3つのモードを曜日と時間別に設定できます。例えば出入りの激しい時間帯は認証無しにするなど、働き方や人の流れに合わせた設定が可能です。


POINT3
・機器と専用ソフト間のデータ移動はmicroSDカード
ICの登録や削除、パスワードの設定、タイムコントロール機能設定、解錠履歴データ取得などは全て無料の専用ソフトで管理。データの移動はmicroSDカードを使用します。サーバーやクラウドが不要なため、煩雑なネットワーク構築が不要に。ランニングコストが発生しないため、安価に運用管理することができます。


製品の詳細はこちら
https://landing.mother7s.jp

JAPAN BUILD TOKYOで「MS-Gate」を初展示
マザーセキュリティ株式会社は、12月13日（水）から15日（金）に東京ビッグサイトで開催されるJAPAN BUILD TOKYOに出展します。当日はSmart DUAL Lock、Smart IC Lockに加え、集合玄関・エレベーター・宅配ボックスを後付けでリーズナブルにICゲート化する「MS-Gate」を初展示します。


詳細は以下へ
https://www.japan-build.jp/tokyo/ja-jp/search/2023/directory/details.マザーセキュリティ%20株式会社.org-9d21cef0-bf21-4b64-ad7c-22186b7b90df.html#/


マザーセキュリティについて
マザーセキュリティのグループ企業「株式会社シーズンテック」は、業界のリーディングカンパニーとして独自の特許製品を生み出し続けており、電子錠業界で20年超の実績があります。そのノウハウや技術を集結させた次世代電子ロック製品を提供しているのがマザーセキュリティ。「スマート」、「安心」、「便利」なマザーセキュリティ品質をお届けします。

■会社名　　マザーセキュリティ株式会社
■代表者　　代表取締役　蓑島　浩
■所在地　　【本社】〒458-0815　愛知県名古屋市緑区徳重3-104
【東京オフィス】〒111-0051　東京都台東区蔵前3-6-7 蔵前イセキビル2F
■TEL　　　[phone]
■URL 　　 https://www.mother7s.jp
■事業内容　セキュリティ製品の製造・販売

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000133821.html