英国Ultraleap社が次世代ハンドトラッキング・ソフトウェアプラットフォーム『Ultraleap Hyperion』 を発表、より柔軟なソリューションの提供を目指す

コーンズテクノロジー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 西岡和彦）が国内総代理店を務めるUltraleap社（英国）が、世界をリードするハンドトラッキング・ソフトウェアである Gemini の後継ソフトウェア 『Ultraleap Hyperion』 を発表しました。

『Ultraleap Hyperion』は、ヘッドセットメーカーやアプリケーション開発者を念頭に設計されたソフトウェアプラットフォームです。『Ultraleap Hyperion』の機能は、コンピュータビジョンの専門家・ソフトウェアエンジニアの助けを必要とせず、プラットフォーム内で直接選択し使用できます。『Ultraleap Hyperion』は、市場に流通する画一的なものではなく、それぞれのビジネスニーズを満たし、信頼性の高い柔軟なソリューションの提供を目指すべく開発されました。
『Ultraleap Hyperion』のポイント、独自のユースケースに合わせてカスタマイズ可能
- 『Ultraleap Hyperion』は、独自のユースケースに合わせてハンドトラッキングをカスタマイズ可能な、革新的なソフトウェアプラットフォームです。
Leap Motion Controller 2のカメラハードウェアに直接アクセスできるようになり、新たなコンピュータービジョンへの活用が可能となります。
Leap Motion Controller 2には、『Ultraleap Hyperion』の完全商用ライセンスが含まれます。 現在既にお持ちのLeap Controller 2も『Ultraleap Hyperion』をご使用いただくことにより、別途有償の商用ライセンスをご購入いただく必要なく、商用利用が可能となりました。

『Ultraleap Hyperion』 の主な機能
特定のニーズ・使用ケースに応えるために10年以上の機械学習を利用し作られたた『Ultraleap Hyperion』は世界で最も柔軟なハンドトラッキングプラットフォームです。『Ultraleap Hyperion』は、以下の機能でハンドトラッキングの性能・パワー・柔軟性において変革を起こします。
マイクロジェスチャ操作
『Ultraleap Hyperion』は指の細かな動きをミリ単位で追跡できるため、最小限の動作で微妙なジェスチャを実現できます。
物を掴んでいる際の認識精度向上
『Ultraleap Hyperion』は物を手に持っている際にも優れたハンド トラッキングが可能となり、XRでの利用に最適です。例えば、溶接トーチなどの物理的な小道具を持っている際にも正確に手を認識することが可能です。
オブジェクト追跡
『Ultraleap Hyperion』を使用すると、Leap Motion Controller 2のカメラがARマーカーを認識できるようになり、あらゆるオブジェクトの追跡が可能になります。
パフォーマンスの切り替え
『Ultraleap Hyperion』には消費電力を抑えてハンドトラッキングを実行できる低電力モードと、コンピューターの処理能力が制限されていない場合には低遅延かつ正確な指のマッピングを実現する高性能モードが選択可能です。
活用分野の拡張
『Ultraleap Hyperion』により、Leap Motion Controller 2のステレオIR カメラへの直接アクセスが可能になり、深度センシング、3Dスキャン、オブジェクト追跡などの他のコンピュータービジョンタスクに使用可能です。


『Ultraleap Hyperion』 はXRヘッドセットのSLAMカメラや、Leap Motion Controller 2などの周辺機器を含む、幅広いハードウェアとの互換性を有しています。Prophesee社の画期的なイベントセンサGenX320などを利用することにより、デザイン仕様が異なる次世代AR/MRデバイスの要件もサポートします。

『Ultraleap Hyperion』 は、Ultraleap Webサイトからダウンロードが可能です。
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Leap Motion Controller 2は日本国内総代理店のコーンズテクノロジー株式会社、またはAmazonよりご購入いただけます。他のカメラ構成で使用する場合は、別途コーンズテクノロジー株式会社までお問い合わせください。

<問合せ先>
Ultraleap社国内総代理店
コーンズテクノロジー株式会社
電子デバイス部 インタラクティブ・ソリューション チーム
〒105-0014 東京都港区芝3丁目3番10号コーンズハウス
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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000094.000064519.html