テクノスデータサイエンス・エンジニアリングと日本マイクロソフト 『ディープラーニング(深層学習)分野における人材育成に向けて協力』

テクノスデータサイエンス・エンジニアリング株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役：城谷直彦、以下「TDSE」)は、日本マイクロソフト株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長：平野拓也、以下日本マイクロソフト）と、人工知能や深層学習の活用を推進するための人材育成にむけた取り組みを開始します。


ビジネスにおける人工知能や深層学習の活用についての需要の高まりの中、対応できる人材の不足が課題になっています。TDSEではこの需要に応えるため、ビジネス上流からのアプローチを特色とする、戦略立案を経てデータ経営に活かす付加価値の高いコンサルティングサービスを提供してきました。このサービスではデータサイエンティストが顧客のビジネス課題を把握した上で数理課題に置き換えて解決し、ビジネス展開へとつなげる支援を実施しています。さらに顧客企業の中でのデータサイエンス人材の不足を解消するため、データサイエンス組織を組成するための支援や、データサイエンティスト人材の育成を、顧客企業の個別の事情に即した形で対応してきました。また、ビジネス部門とデータサイエンス部門の双方による相乗効果を生み出すことを狙いとし、ビジネス成功事例のノウハウを全社的に教育するプログラムの提供も開始しております。

TDSEはまた、日本マイクロソフトの提供するMicrosoft AzureをプラットフォームとしたIoTプロジェクトの共同検証を通じてノウハウを共有するコミュニティである「IoTビジネス共創ラボ」(幹事企業：東京エレクトロンデバイス)に対して、発足当初からのコミッティメンバーとして参加しています。この活動の中で、TDSEは自社に蓄積された人工知能や深層学習の活用ノウハウと日本マイクロソフトの提供するIoT基盤技術や機械学習技術を組み合わせた「故障予測分析ソリューション」などのIoTデータ分析ソリューションを提供し、製造業様を中心に実証実験や共同プロジェクトを推進して参りました。

この度、両社はお互いが持つノウハウや技術を持ち寄って協力することにより、人工知能や深層学習の活用を推進するための人材育成にむけた取り組みを開始します。その第一弾として、人工知能や深層学習の活用をめざす企業内のエンジニアや研究者をトレーニングするためのプログラム『The Microsoft Cognitive Toolkit 実践トレーニング【入門編・実践編】』を2017年9月より提供します。このトレーニングプログラムの入門編では、深層学習の基本的要素を学びながら、「Microsoft Cognitive Toolkit」（※）による深層学習分析を体験し、実践編では、深層学習分析を実際にコーディングして体験するトレーニングを提供します。両社は、これらのトレーニングを通して、今後1年間で1万人のAI関連人材の育成を計画しています。

※ Microsoft社がオープンソースとして提供している深層学習のフレームワーク。画像認識、音声認識、検索適合性の評価のツールとして活用できる。また特に、複数のマシン上に分散している巨大なデータセットの取り扱いが高速である。

また、TDSEはThe Microsoft Cognitive Toolkitを活用しようとする企業に対する人材育成支援を行うとともに、The Microsoft Cognitive Toolkitを活用した深層学習ソリューションの開発や、コンサルティング、技術支援、共同開発サービスなどを提供していきます。

●The Microsoft Cognitive Toolkitが活用可能なAI/深層学習ソリューションの例
　製造：工場の生産ラインにおける不良品検知や、作業員の危険行動の検知
　社会インフラ：インフラ設備の外観点検支援、異常監視
　防犯：街中監視システムにおいて、防犯上の危険につながる予兆検知
　医療：X線画像などの臨床検査データから目視では難しい病巣を認識し、早期発見
　自動車：自動車画像センサーを活用した事故防止

なお、この度の発表に関して、以下のエンドースメントをいただいております。
「この度、テクノスデータサイエンス・エンジニアリング株式会社様とディープラーニング領域における協業を開始できることを心より感謝いたします。
同社とは、すでにIoTビジネス共創ラボの活動を通じてIoTデータを活用した分析ソリューションを提供いただいております。
今後は、両社の人工知能領域における経験を生かした人材育成プログラムを通じて企業様におけるAIテクノロジーの導入が加速することを期待しております。」

日本マイクロソフト株式会社
執行役員 常務　パートナー事業本部長 兼 コンシューマー＆デバイス事業本部長
高橋 美波

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000024332.html