NECネッツエスアイ、Zoom Phoneを中心としたお客さまのDXを加速するコミュニケーション基盤の提案を推進

　NECネッツエスアイ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役執行役員社長 兼 COO：大野 道生、東証 1973 NESIC、以下 NECネッツエスアイ）は、Zoom Video Communications, Inc.（本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、CEO：エリック・ユアン、以下ZＭ社）が提供するZoom Phoneを中心に、既存のPBX環境に替わり、クラウドサービスでお客さまのDXを加速するコミュニケーション基盤の提案を推進します。


　NECネッツエスアイ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役執行役員社長 兼 COO：大野 道生、東証 1973 NESIC、以下 NECネッツエスアイ）は、Zoom Video Communications, Inc.（本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、CEO：エリック・ユアン、以下ZＭ社）が提供するZoom Phoneを中心に、既存のPBX環境に替わり、クラウドサービスでお客さまのDXを加速するコミュニケーション基盤の提案を推進します。

　世の中のビジネススピードは日々加速し、それに合わせてコミュニケーションのあり方も変化しています。時間や場所を問わずコミュニケーションできる、という利便性の追求に加え、近年ではクラウドサービスとの連携による効率化やデータの蓄積による情報の見える化など、より大きな付加価値が求められるようになっています。DXはそれらを実現する手段として有望視されていますが、インターネットを介したクラウドサービスに対しては障害に対する不安があり、特に音声領域ではPBX環境をクラウドサービスに移行するうえでのお客さまの心理的な障壁になっていました。

　当社はこの音声領域での不安を解決するため、ZM社のZoom Phone ローカルサバイバビリティ（注1）を利用する環境を構築し、この機能を検証しました。本環境を構築することで、Zoom Phoneを用いて高い音声通話品質が実現可能となります。これにより、クラウドサービスを活用した音声基盤に対するお客さまの不安を払拭し、Zoom Phoneを中心としたコミュニケーション基盤に置き換えられるようになります。


　当社はZoom Phoneを中心としたコミュニケーション基盤への置き換えを積極的に提案し、お客さまの音声基盤の変革を推し進めます。併せて、国内有数の販売店として２万社を超える企業へのZoomライセンスの納入実績と自社実践によるノウハウを活かし、Zoom Phoneを中心としたコミュニケーション基盤と 「Symphonict」（シンフォニクト、注2）で提供するDXサービス群を組み合わせることで、お客さまへの提供価値のさらなる高度化に努めていきます。


■ZVC JAPAN 株式会社代表取締役会長兼社長 下垣 典弘氏　コメント
　常に日本市場におけるZoomビジネスをリードしているNECネッツエスアイが、Zoom Phoneを中心としたZoomをコミュニケーションプラットフォームとして選定し、お客様のコミュニケーションに新たな価値をご提供できるものと確信しています。当社は、最新の働き方に対応するAIを搭載したオープンなコラボレーションプラットフォームであるZoom Workplace（注3）の普及を通じて、企業ならびに一般のお客様のよりよいコミュニケーションを支援するべく、安全で拡張性の高いソリューションの提供に努めてまいります。


以上


■Zoom Phoneについて
https://symphonict.nesic.co.jp/zoom/zoomphone


注1：Zoom Phone ローカルサバイバビリティ
ZM社が提供するZoom Phone向けのモジュール。Zoomサービスやインターネットの障害時においても、Zoom Phoneの一部サービスの運用を維持。利用のためには専用システムの構築が必要。
https://symphonict.nesic.co.jp/zoom/zoomphone-ls/
注2：Symphonict
https://symphonict.nesic.co.jp/whats-symphonict/
注3：Zoom Workplace
ZM社が提供するZoom Workplace は、コミュニケーションの合理化、従業員エンゲージメントの向上、対面時間の最適化、柔軟な働き方全般での生産性向上により、組織がチームワークを再定義できるよう後押しする、新しい AI 搭載型コラボレーション プラットフォームです。


※　Zoom及びZoom名称を含むサービスはZoom Video Communications, Inc.が提供するサービスです。
※　記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000156.000082252.html