10.1型液晶を搭載、2in1デタッチャブルタイプを採用した、Chromebook(TM)「Dynabook Chromebook C70」の発売を開始

～「GIGAスクール構想」第2期に対応、教育現場に望まれる堅牢性と使いやすさを徹底的に追求～



　当社は、商品化を進めていた学習者用コンピュータの新商品として、10.1型液晶を搭載しタブレット本体を取り外せる2in1デタッチャブルタイプを採用しながら、教育現場に望まれる堅牢性と使いやすさを追求したChromebook(TM)「Dynabook Chromebook C70」を12月上旬から発売開始します。
　新商品は、ChromeOS(TM)とタッチパネル付き10.1型WXGA液晶を搭載。2in1デタッチャブルタイプを採用しており、キーボードドックからタブレット本体を取りはずせば、コンパクトサイズの10.1型タブレットとして使用することができます。タブレットを支えるスタンドがない自立型デザインのため、スペースをとらず机を広く使うことができます。筐体の外周には、滑りにくく耐衝撃性に優れた熱(ねつ)可塑性(かそせい)ポリウレタンを採用することで、落下による破損リスクを低減。また、自社品質試験により堅牢性を確認しており、さらに、堅牢性を高めるため、アメリカ国防総省制定のMIL規格に準拠したテストを実施する予定です。ペンはキーボードドックに設けたペン収納スロットに収納することで充電が可能です。
　当社は、「GIGAスクール構想」第1期で蓄積したノウハウと教育現場からの「お声」を反映し、「GIGAスクール構想」第2期に対応した性能を備え、堅牢性と使いやすさを追求した学習者用コンピュータのラインアップをご用意しています。当社はこれからも、世界初のノートPC発売から35年間培ってきた技術力によって、高品質で、人に寄り添う、真のパーソナルコンピュータとそれらを活用したサービスの提供を目指してまいります。

商品名：Dynabook Chromebook C70
発売時期：2024年12月上旬

新商品の主な特長

１．「GIGAスクール構想」学習者用コンピュータの標準仕様に準拠

２．10.1型WXGA液晶搭載2in1デタッチャブル型Chromebook(TM)。コンパクトサイズの10.1型タブレットとしても使用可能

３．持ち運び時の児童・生徒の負担を軽減する軽さ　タブレット部　約563g（LTE対応モデル：約575g）

４．スペースを広く使える自立型デザインや、タブレット側に集約した充実のインターフェースなど、さまざまな面から使いやすさを追求



５．筐体の外周に「熱可塑性ポリウレタン」を採用し、滑りにくくすることで持ち運び時の落下リスクを低減。細部まで計算されたコーナーの丸みにより、落下等からの衝撃を吸収



６．ペンを収納し、ペンの充電も可能なペン収納スロットを装備



７．キーキャップに突起を設けた、キーが外れにくいキーボードを採用


８．アメリカ国防総省制定MIL規格に準拠した過酷な耐久テスト（実施予定）で堅牢性を追求

新商品の主な仕様

商品の詳細は、下記ページをご覧ください。
https://dynabook.com/business-2in1-notebook/c70my-nov-2024-10-1-inch-detachable.html

※注１：プレインストールされているOSをサポートします。
※注２：質量は平均値。製品により質量が異なる場合があります。本体 (バッテリーパック内蔵)のみ。主な付属品は含みません。キーボードドック接続時の質量に、ペンは含みません。
※注３：メモリの交換・増設はできません。
※注４：液晶ディスプレイは、液晶パネルの特性や製造工程により、各製品で色合いが異なる場合があります。
※注５：無線通信距離は、周辺の電波環境、障害物、設置環境、ソフトウェアなどにより影響を受ける場合があります。
※注６：音声通話には対応していません。
※注７：Google ChromeOS Power_loadTestに基づいて測定。
※注８：USB1.1/2.0/3.0/3.1（Gen1）/3.2（Gen1）対応。USB周辺機器すべての動作を保証するものではありません。
※注９：USB3.2 Gen1(5Gbps、5V/3A)規格に対応し、対応機器すべての動作を保証するものではありません。

※画面はハメコミ合成です。画面は実際のイメージとは異なる場合があります。
Chromebook、ChromeOSは、Google LLC の商標です。
Wi-Fiは、Wi-Fi Allianceの登録商標です。
その他の本稿に記載されている社名・商品名・サービス名などは、それぞれ各社が商標として使用している場合があります。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000098.000040222.html