トータルセキュリティソリューションのグローバルブランド、“Wisenet（ワイズネット）”スマホで簡単に操作できるホームセキュリティ製品を2018年3月30日（金）より拡大販売開始

ハンファQセルズジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長： キム・ジョンソ）は、2014年にハンファグループがサムスンテックウィン社を買収、グループ傘下として新たに社名変更したハンファテックウィン社のWisenet（ワイズネット）ブランドのホームセキュリティ製品を2018年3月30日（金）、大手量販店販売及びネット販売を通じて事業を展開して参ります。

街中あらゆる公共の場所に設置され、社会を見守っている防犯カメラは現代の日本社会において、なくてはならないインフラの一つとなりつつあります。このような状況下において、一般生活者にも防犯カメラに対する関心は年々高まっており、近年は公共の場に限らず個人宅におけるホームセキュリティソリューションについても関心が寄せられています。特にスマートフォンの普及によりカメラと連動させ、いつでも、どこでも気軽に自宅の様子を見守ることができるホームセキュリティカメラが量販店やインターネットを通じて手軽に手に入れられるようになり、市場も拡大傾向にあります。そのような市場動向を踏まえ、Wisenetはこのたびホームセキュリティカメラ2製品の拡大販売を開始いたします。

このたび発売を開始するSNH-V6410PN及びSNH-C6417BNはともに、Wisenetのビジネスセキュリティ製品で培った技術を搭載。鮮明な画像や音声など高機能でありながらも、デザイン性にも優れたホームセキュリティ製品になっております。インターネット使用が可能な環境であれば、いつでも、どこでもPCやスマートフォンから手軽にカメラの映像を確認、録画開始などの操作ができます。 また、本体に内蔵されたマイク・スピーカーとスマートフォンもしくはPCの間で映像を見ながら双方向の会話も可能。乳幼児や、遠隔地の両親、そしてペットなどの見守りに最適です。Wisenetは、多様なお客様のニーズにお応えする高品質なトータルセキュリティソリューションの提供を通じ、信頼あるブランドへと成長すべく事業を展開して参ります。


【ハンファQ セルズジャパン株式会社について】
1984年に韓国最大手企業であるハンファグループの日本法人として設立。太陽光発電関連事業（太陽電池モジュール輸入販売、IPP事業）をはじめ化学品、鉄鋼、機械・設備、自動車部品、IT関連機器等、多部門にわたる基幹産業のアジア諸国間での輸出入業務と日本市場での販売事業を30年以上にわたり展開している。2011年より日本の太陽光事業に参入し、2017年12月現在で日本向けの出荷量累計3.4GW、住宅設置数30,000棟を達成した。
【URL:www.hanwha-japan.com】

【ハンファグループについて】
1952 年に設立された韓国の最大手企業のひとつであり、国内企業61 社と258 の海外関係会社から構成され（2017.5現在)、三つの事業部門（製造・建設、金融、サービス・レジャー）を展開している。60 年以上にわたる歴史の中で、製造・建設部門は、基礎化学製品、新素材から不動産開発、太陽エネルギーソリューションまで広範囲にわたるサービスを提供している。銀行、保険、資産管理、証券を取り扱う金融部門は、ノンバンク系金融グループとして韓国でトップクラス規模であり、サービス・レジャー部門は、小売・リゾート業務などを通じてプレミアム・ライフスタイルを提供しています。【URL:www.hanwha.com】

【ハンファテックウィンについて】
航空エンジン・発電機・自走砲などを製造する航空・防衛産業部門と、CCTV・カメラモジュールを製造するセキュリティ部門、半導体装置を製造する産業用機器部門などの3つのパートで構成されています。2014年に映像セキュリティ機器（CCTV）、チップマウンター（半導体チップ搭載機器）、ガスタービンなどを生産する世界的な精密機械メーカー、サムスンテックウィン社を買収。この買収により、ハンファテックウィン社としてセキュリティソリューションブランド「Wisenet」を展開開始。サムスンテックウィン社が持っていた技術力と融合させ、事業を拡大しています。
【WisenetブランドURL https://www.wisenetjapan.com】
【WisenetホームセキュリティURL https://www.wisenetjapan.com/product_home_list.html】

※Wisenetはハンファテックウィン社の登録商標です。
その他記載されている会社および製品名は各社の商標または登録商標です。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000009490.html