CDNetworksセキュリティレポートを公開「2017年度 DDoS攻撃の動向と今後の見通し」

2017年度に発生したDDoS攻撃は2016年度の2倍を記録

DDoS攻撃の変化は、インターネットに繋がっているデバイスの増加や多様化による影響が最も大きいですが、モバイルの普及と仮想化技術やプラットフォームの発展でサービスがクラウド化したことも理由です。また、IoTデバイスの多様化・一般化も要因となっています。この変化は、セキュリティ脆弱性を持つデバイスの生成周期を短縮させ、これを悪用したサイバー攻撃被害を増加させる結果となっています。




グローバルCDNサービスプロバイダの株式会社シーディーネットワークス・ジャパン（東京都新宿区、以下CDNetworks）は、2017年度のDDoS攻撃の対応状況をまとめ、分析したセキュリティレポート「2017年度DDoS攻撃の動向と今後の見通し」（以下 本資料）を本日発表いたしました。

本資料は、CDNetworksのDDoS防御対策サービス「クラウド・セキュリティ DDoS」を提供している国内外のお客さまを対象に、2017年度（1月～12月）に収集した様々なDDoS攻撃パターンとトレンドを分析し、その推移と今後の動向予測について分析結果をまとめています。

2017年度は、新種のIoTボットネットによるサイバー攻撃が相次いで発見されたり、仮想通貨を狙うサイバー攻撃が増加・多様化しました。新種のIoTボットネットの高度化と増大は大規模DDoS攻撃の土台となり、より複雑で精度の高いDDoS攻撃を発生させています。また、仮想通貨を狙う攻撃は、よりさまざまなチャネルを通じてさまざまな悪性コードを配布し、これらのほとんどは遠隔コントロールやDDoS攻撃機能が搭載されており、最大限の注意が必要です。



2017年度のDDoS攻撃タイプ別の割合は、UDPフラッドが23%でもっとも多く、増幅とSYNフラッドが19%でした。また、新しいIoTボットネットが登場し (Bricker、Hajime、IoTroopなど)、モバイルOSのアンドロイドを狙ったボットネット‘WireX’を悪用した攻撃が発生しました。さらに、仮想通貨の価値上昇によりこれを採掘する機能を搭載した悪性コードが急増し、これを悪用した攻撃で多くの取引所が被害を受けました。

目次（一部抜粋）:
1.　2017年度DDoS攻撃の動向レポート／地域別、プロトコル別、タイプ別、攻撃規模別など
2.　2017年度DDoS攻撃の動向まとめ／大規模モバイルボットネット、新脆弱性の登場など
3. 2018年の見通し／IoTボットネットの増殖、仮想通貨が狙われるなど

「2017年度 DDoS攻撃の動向と今後の見通し」レポート」の完全版
https://www.cdnetworks.co.jp/data/whitepaper.html#wp-30

「クラウド・セキュリティ DDoS」のサービス概要
https://www.cdnetworks.co.jp/service/cloud_security_ddos.html

CDNetworksは、引き続きグローバル規模のセキュリティ脅威に対抗しつつ、2018年度も引き続き新種を含むあらゆる攻撃に耐えうるDDoS攻撃防御サービスをお客様に提供して参ります。

以上

About CDNetworks
CDNetworksは、CDN（コンテンツ・デリバリ・ネットワーク)プロバイダとして、グローバルリーチに優れ、豊富なキャパシティをベースに大規模に展開するCDNプラットフォームにおいて日々40,000以上のWebを高速化しています。また、CDNプラットフォームと統合されたクラウドベースのWebセキュリティサービスはあらゆるタイプの攻撃を検知・ブロックして企業のWebビジネスを保護し強固なセキュリティ基盤の構築をサポートしています。CDNetworksは独自開発の高い技術力と柔軟できめ細やかなサービス力で、エンタープライズ・アドテク・ソフトウェア・eコマース・ハイテク・メディアおよびゲームなど幅広い業界のお客様へサービスを提供しています。中国や東南アジア、そしてインド、中東、ロシア、アフリカ、中南米などの新興市場においても自社拠点（PoP）によって企業のグローバルな配信をサポートしている、唯一の、そしてアジア最大級のグローバル企業です。2000年に設立されたCDNetworksは、日本・韓国・中国・シンガポール・英国、独国、そして米国にオフィスを構えています。詳細については、https://www.cdnetworks.co.jp　をご覧ください。

［本件に関するお問い合わせ先］
株式会社シーディーネットワークス・ジャパン
マーケティング担当　増山慈子
TEL: [phone] Mail: [e-mail]

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000016702.html