ヒューマンスターチャイルド、保育分野の社内研究所「ヒューマンチャイルドケア総研」を設立

～保育所運営×保育士教育のグループ知見を結集～

ヒューマンアカデミー株式会社（以下「ヒューマンアカデミー」）の事業子会社で保育事業を展開するヒューマンスターチャイルド株式会社（本社：横浜市、代表取締役：川下　裕左、以下「ヒューマンスターチャイルド」）は、2018年4月19日（木）、保育領域の社内研究所である「ヒューマンチャイルドケア総研」を設立しました。ヒューマンスターチャイルドと、保育士の養成・育成に取り組むヒューマンアカデミーの知見を結集し、保育・子育て分野で社会に貢献する研究活動を目指します。


■開設の背景
ヒューマンスターチャイルドは2004年以降、10年以上にわたり認可保育所を運営。現在、横浜市を中心に首都圏で、認可保育所18園、事業所内保育所を3園運営しています。また、ヒューマンアカデミーでは、通学・通信教育による保育士試験対策講座を運営するほか、卒業と同時に保育士資格を取得できる厚生労働大臣指定保育士養成施設「総合学園ヒューマンアカデミーチャイルドケアカレッジこども保育専攻」を、株式会社として日本で初めて開設し、全国3カ所で展開するなど、保育士の養成・育成に力を入れています。
そこでヒューマンスターチャイルドは、保育・子育て分野のトップランナーとしてこの分野における知見を高め、社会に広く還元することで、社会全体で子どもを育てやすい環境づくりに貢献したいと考え、ヒューマンチャイルドケア総研を設立するに至りました。オンライン、オフラインを問わず、様々なコミュニティの構築や、情報発信を通じて、保育・子育て分野の未来を創造してまいります。

■本研究所の概要




■所長 西宮裕美子 プロフィール


幼稚園、保育所で合計8年間勤務した後、広告代理店や大手派遣会社で営業職を経験。幼児教育や子育て支援のあり方を学ぶ。2007年に株式会社みつば（現ヒューマンスターチャイルド株式会社）に入社し、保育士の人材派遣・人材紹介事業の立ち上げ、研修事業の立ち上げを経て、保育所のマネジメントを担当。これまでの経験を活かし、子どもたちに寄り添ったこだわりのある保育所の開発を主導。現在は、社員が働きやすい職場環境の構築や、組織の活性化、保育士がキャリアアップできる研修体系の整備にも取り組む。2017年より取締役。保育士、幼稚園教諭。

■オリジナルの幼児教育教材を発行


ヒューマンチャイルドケア総研の監修により、ヒューマンスターチャイルドは、文字や数などを学べるオリジナルの児童教育教材「なないろワーク」（以下「本教材」）を発行します。3～5歳児向け、各年齢上下巻で構成されており、年齢ごとに段階を追いながら、無理なく、バランスの取れた学習を進められるのが特長です。
本教材の発行は、今年4月から保育や保育所運営に関する基本的なルールである「保育所保育指針」が改訂され、保育所においても幼児教育の必要性が高まっていることを踏まえたものです。新指針では、幼稚園の教育要領と同様に、幼児教育で育みたい資質・能力として、「知識・技能の基礎」、「思考力・判断力・表現力の基礎」、「学びに向かう力・人間性等」の3つを挙げており、本教材は新指針に対応した内容になっています。
今後、ヒューマンスターチャイルドが運営する保育園で使用するほか、外部施設への販売も行う予定です。

■「ヒューマンスターチャイルド」とは
2004年に横浜市青葉区で認可保育所「スターチャイルド 江田ナーサリー」を開園したのを皮切りに、「スターチャイルド」のブランドで、保育所の需要が大きい横浜市、川崎市、さいたま市の3市で認可保育所18園を運営するほか、首都圏エリアで事業所内保育所3園を受託運営しています（2018年4月1日現在）。デザイン性の高い施設や食材にこだわった給食など、安全で工夫を凝らした保育環境が特長です。また、グループ会社「ヒューマンアカデミー」のノウハウを結集した独自研修プログラムなど、保育士の研修や保育研究にも力を入れ、品質の高い保育サービスを目指しています。

ヒューマンスターチャイルド株式会社 会社概要 -----------------------------
●代表者 ：代表取締役 川下 裕左
●所在地 ：神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町3-29-1 第6安田ビル5階
●資本金 ：9,000万円
●URL　 ：http://www.starchild.jp/

ヒューマンアカデミー株式会社 会社概要 --------------------------------------
●代表者 ：代表取締役 新井 孝高
●所在地 ：東京都新宿区西新宿7-5-25 西新宿プライムスクエア1階
●資本金 ：1,000万円
●URL ：http://manabu.athuman.com/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000612.000005089.html