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アドエビス、株式会社インテージと協業し、サイト来訪等の実行動データを活用した、新しいリサーチサービスをリリース。

(2018/6/5)

カテゴリ:商品サービス

リリース発行企業:株式会社ロックオン

アドエビス、株式会社インテージと協業し、サイト来訪等の実行動データを活用した、新しいリサーチサービスをリリース。


株式会社ロックオン(本社:大阪府大阪市北区 代表取締役:岩田 進)は、株式会社インテージ(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:石塚 純晃)と協業し、2018年6月5日(火)に「アドエビスリサーチ」の新サービスをリリースすることを発表いたします。
■実行動データを活用した高度なリサーチを実現
「アドエビスリサーチ」は、アドエビスが保有する広告/メール/SNS/WEBサイトをはじめとした実行動データとアンケートリサーチパネルを組み合わせることにより、マーケティング施策と接触したユーザーに限定したアンケート調査が行えるリサーチサービスです。

この度「アドエビスリサーチ」の対象サービスとして、892万人のアンケートリサーチパネルを保有するインテージの「マイティモニター」※1を選択いただけるようになりました。業界最大規模のモニターを対象にした業種や企業規模を問わない網羅性の高いアンケート調査の他、自動車、介護、直近3ヵ月の近況といったテーマでターゲットを絞り込んだ調査も可能です。



■サイト来訪者へのアンケート調査が可能
アドエビスリサーチでは、アドエビスが保有するユーザーの実行動データをもとにアンケート対象を絞り込むことが可能です。
例えば、WEBサイト来訪ユーザーを対象にしたオフラインでの購買調査や、非コンバージョンユーザーへコンバージョンまで至らなかった理由を質問するといった、実際のユーザー行動を加味した質の高いアンケート調査を実現します。
これによりPV数やコンバージョン数といった定量的な評価指標では難しかった、顧客インサイトを捉えた施策評価が可能となり、WEBとオフラインを統合したマーケティング戦略の評価・立案が可能となります。

<本機能に関する詳細はこちら>
https://www.ebis.ne.jp/function/cooperation/research.php

※1 「マイティモニター」とは、インテージが保有する「キューモニター」と、株式会社NTTドコモ(以下:NTTドコモ)が保有する「dポイントクラブ会員」※2の2つのモニターを利用し、調査を実施しています。それぞれのモニターにおいて適切な管理を行い、信頼できるインターネット調査を提供しています。
※2 dポイントクラブ会員のうち、NTTドコモが提供するdポイントクラブアンケートにおいて、ドコモ・インサイトマーケティングが実施するアンケートへのご協力に同意いただいた方。

■「アドエビス」について
「アドエビス」は、顕在層向け施策である、刈り取り型の広告の効果測定はもちろん、潜在層向け施策であるコンテンツマーケティングや動画広告等、マス媒体であるテレビCMに至るまで、あらゆるマーケティングにおけるユーザー接触ログデータを蓄積することができます。蓄積したログデータを用いることにより、マーケティングにおけるパフォーマンス最大化のための仮説立て・予算最適化・検証を行うマーケティングプラットフォームです。
URL: https://www.ebis.ne.jp

■株式会社ロックオン概要
会社名:株式会社ロックオン
大阪本社:〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-4-9 ブリーゼタワー13F
東京本社:〒100-0006 東京都千代田区有楽町2-2-1 X-PRESS有楽町12F
代表者:岩田 進(いわた すすむ)
設立:2001年6月
URL:https://www.lockon.co.jp/
事業内容:マーケティング ロボットの提供
・ マーケティングプラットフォーム「AD EBiS(アドエビス)」「THREe」
・ 商流プラットフォーム「EC-CUBE」
・ ビッグデータの分析及び最適化「マーケティングメトリックス研究所」

■株式会社インテージ概要
会社名:株式会社インテージ
本社所在地:東京都千代田区神田練塀町3番地 インテージ秋葉原ビル
代表者:石塚 純晃(いしづか のりあき)
URL:https://www.intage.co.jp/
事業内容:
「Create Consumer-centric Values ~ お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、様々な業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、ともに生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション(活用価値を拡張)することで、生活者視点に立ったマーケティングの実現を支援してまいります。

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※ ニュースリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承下さい。

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