「阪急うめだ本店」が大手菓子メーカーとタッグを組んだ“オンリーワン戦略“ブランドの取り扱いを開始 まずはカルビーの「GRAND Calbee（グランカルビー）」からスタート

日本の百貨店が独自に企画した“プレミアムなお菓子”を中国消費者へ紹介

「ショッピングに国境はない」をスローガンに、中国消費者向け日本商品特化型越境ECプラットフォーム「豌豆(ワンドウ)プラットフォーム」を運営するインアゴーラ株式会社（代表取締役社長：翁 永飆 所在地：東京都港区 以下「インアゴーラ」）は、株式会社阪急阪神百貨店（代表取締役社長：荒木 直也 所在地：大阪市北区）が運営する「阪急うめだ本店」が企画する“オンリーワン戦略”ブランドのお菓子のひとつで、カルビー株式会社（代表取締役社長 兼 CEO 伊藤 秀二 所在地：東京都千代田区）が開発・製造するプレミアム・ポテトチップス「GRAND Calbee（グランカルビー）」の取り扱いを、2018年8月15日（水）より開始します。







阪急うめだ本店は“オンリーワン戦略”と題し、大手菓子メーカーとタッグを組み誰もが知っているお菓子をプレミアム化して販売しています。「GRAND Calbee（グランカルビー）」は、この“オンリーワン戦略”の代表ブランドで、契約農家から仕入れたじゃがいもを使い通常のポテトチップスの約３倍の厚さで、ざっくりとした食べごたえのある“食感”が味わえます。またカルビー初の“炙り製法”で揚げてから「炙る」という工程を加え、更にじゃがいも本来の旨みを追及した商品で、日本国内でも阪急うめだ本店でしか手に入らないことから高い人気を誇っています。

インアゴーラは、いわゆる“爆買い品”だけでなく、”made in Japan”の良さを中国消費者へ広く伝えることを目的とし、日本各地にある優れた商品やこだわりの逸品・名品を紹介しており、今後、阪急うめだ本店の“オンリーワン戦略”シリーズの取り扱いを順次拡大していく予定です。

インアゴーラは今後も、より多くの日本商品を中国消費者に紹介し、日本商品と日本のライフスタイルを楽しんでいただく場をお届けして参ります。

■株式会社阪急阪神百貨店 概要
本社所在地 　　：大阪市北区角田町8番7号
会社設立 　　　：2008年10月1日
代表取締役社長 ：荒木 直也
URL ：http://www.hankyu-hanshin-dept.co.jp

■Inagora株式会社 概要
本社所在地 ：東京都港区赤坂4-15-1　赤坂ガーデンシティ16F
会社設立 　：2014年12月15日
代表取締役 ：翁 永飆
URL 　　　：http://inagora.com/

インアゴーラ株式会社は、キングソフト株式会社会長 翁永飆（当時）と、美容家でありMNC New York株式会社 代表 山本未奈子により、2014年12月に設立されました。「ショッピングに国境はない。」という考えのもと、中国向け越境ECプラットフォーム「豌豆(ワンドウ)プラットフォーム」を構築・　運営し、ブランドストーリーやユーザーの口コミ、商品の使い方やライフスタイル提案等の「情報の越境」に注力し、中国消費者に良質な日本製商品を提供し続けております。

■「豌豆公主(ワンドウ)」概要
中国消費者向け日本商品特化型越境ECショッピングアプリとして2015年8月のリリース以来、流通総額を急速に伸ばしています。取り扱い商品数は、中国で既に人気のアイテムから中国ユーザーの認知度が低い商品まで約40,000商品(2017年11月現在)で、多岐にわたるカテゴリーの商品を取り揃えております。中国消費者に日本商品や企業ブランドの魅力を伝え、日本のライフスタイルを提案する多角的なコンテンツ(PGC*1)やアプリ内のSNS機能(UGC*2 ＝プリンセストーク)を通じて拡散できる点が特徴です。
※1：編集部によるトピックス＝企業HPやブランド紹介ページ、編集部制作の記事・動画コンテンツ等
※2：ユーザーによるコメント＝ユーザー口コミ情報、サンプリング結果等

■中国消費者向け越境ECプラットフォーム「豌豆(ワンドウ)プラットフォーム」概要
日本の企業と中国消費者を結ぶため、日本企業が海外進出を検討する際に必ず課題となる「情報の越境」「物流の越境」「決済の越境」のすべてを解決する、ワンストップソリューション型のB to B to C越境ECプラットフォームです。日本企業と中国消費者間の文化的ギャップを吸収するため、中国ユーザー向けに商品の翻訳、物流、決済、マーケティング、顧客対応、他(多)チャンネル展開などの全工程をインアゴーラが担います。日本の企業はインアゴーラの日本国内倉庫に商品を配送するだけで、国内ECショップを1店舗追加するよりも簡単に、巨大な中国市場に進出することができます。



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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000083.000015714.html