ドローンセンター静岡が、10月1日より月額8,640円~で国土交通省認定ドローンライセンスを取得できる通学コースを新設！！

さらに今なら入会初月の月額費用が無料になるキャンペーン中！！

日本ロボット株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：佐宗 謙一）が運営する国土交通省認定ドローンスクール「ドローンセンター静岡」は、2018年10月1日（月）より通学コースを新設します。


ドローンセンター静岡が、自分のペースで月2回または月4回通いながらドローンの操縦技術、安全に運航するために必要な知識、撮影した動画を編集する方法を学ぶことができるコースを新設します。



ドローンの知識、操作技術をはじめ、ドローンを使ったクリエイティブ制作、国土交通省認定ライセンスの取得を
含むカリキュラムを1コマ最大3人までの少人数制、個別指導形式で行います。貸出用練習用機体（DJI MavicPro）も用意されているので、これからドローンを始める方に最適なプログラムです。





受講費用

入会金　￥21,600(税込)
<月額費用>
月2回コース ￥8,640 ＋ 施設管理費 ￥1,080 (税込)
月4回コース　￥12,960 ＋ 施設管理費 ￥1,080 (税込)　　


キャンペーン情報

ご入会キャンペーン
平成30年9月1日～12月30日までにご入会いただいた方は初月のコース費用と施設管理費が無料となります。

お友達紹介キャンペーン
お友達をご紹介いただきお友達がご入会した場合、ご紹介いただいた方とお友達にそれぞれ2コマ分の講習をプレゼントいたします。
（お友達のご入会日から6か月以内に、事前にご予約いただいた日程で2コマ分の受講が可能です）


受講内容

学科/法規、実技／編集、実技／操縦の3過程を月に2回または4回通学して受講していただきます。
ドローンセンター静岡では３つのステップでドローン操縦から映像作品の制作まで学ぶことができます。

ステップ1
座学講習でドローンの安全な運用方法や法律などを学び、実技講習で操縦訓練をします。
ステップ2
ドローンで撮影した映像を動画編集ソフトを用いて編集、オリジナル動画を制作します。
ステップ3
検定を受けて国土交通省認定ライセンスを取得します。作成した動画をyoutubeやホームページに公開します。

<<ドローンの知識と操縦>>
操縦訓練、法律の勉強をします。
できること　：ドローン操縦、各種申請
身に付くこと：安全にドローンを飛行させる知識と技術

<<ドローンでの映像制作>>
撮影の基礎、素材取り扱い基礎、映像編集の基礎を学びます。
できること　：動画共有サイトで公開できる2分程度の動画制作
身に付くこと：動画編集のスキルと知識

国土交通省認定ライセンスの取得
このコースでは、国土交通省の飛行許可申請時の必要提出書類が一部免除される「NRC技能認定証明証」*を取得することができ、手続きの簡略化を図ることが可能となります。
（実技／操縦10時間(20回)、実技／編集10時間(10回)、学科4時間(4回)、月4回コースで10ヶ月程度が目安となります）
* NRC技能認定：国土交通省認定講習団体である日本ロボット株式会社が発行する認定証


開校時間、休校日

開校時間
平日：9:00～22:00
土曜：9:00～18:00
※各日ともに事前予約制となります。

休校日
日曜日、年末年始、その他特定日


ドローンセンター静岡概要

ドローンセンターは、国土交通省認定のドローンスクールです。
法律と安全管理に重点をおいた座学講習と、10時間以上の操縦訓練、動画編集ソフトを用いた映像作品の制作まで指導いたします。最大3名様までの少人数制で、受講者様一人ひとりにきめ細かいサービスを提供しております。

名称：ドローンセンター静岡
開校日：月曜日~土曜日
営業時間　8：00～22：00（受付は18:00まで）
場所：静岡県静岡市清水区宮加三700　東海テクノ株式会社 J棟
TEL：[phone]
https://www.drone-center.jp

公共交通機関でのアクセス：
※日本平運動公園前入口バス停より徒歩5分
※清水駅より静鉄ジャストライン　山原梅蔭寺線：忠霊塔前行または清水病院経由久能山下行で16分
※東京駅から静鉄ジャストライン　清水ライナー折戸車庫行で2時間50分。

お車でのアクセス：
※高速清水ICから18分
※駐車スペース10台以上有


お問い合わせ

ドローンセンター静岡
〒424-0911 静岡県静岡市清水区宮加三700東海テクノ株式会社Ｊ棟
054-689-7069
[e-mail]

■ドローンセンター静岡ホームページ
https://www.drone-center.jp/


企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000035505.html