Blue Prism、単一の環境で複数の事業部門にわたり、デジタルワーカーをセキュアに導入できる初のRPAプラットフォームを発表

マルチチーム環境とGoogle Chromeのネイティブサポートを提供する新機能によりデジタルトランスフォーメーションを加速

RPAソフトウェアのリーディングプロバイダーであるBlue Prismは、この度エンタープライズRPAプラットフォームの新リリース「Blue Prism v6.3」を発表しました。 「Blue Prism v6.3」では、セキュアなマルチチーム環境、Google Chrome(TM)のネイティブサポート、および新しいOutlook Email用VBOなどの機能を備えており、これにより、業務効率の最大化、コンプライアンスの大幅な向上などが期待できます。


*当報道資料は、2018年8月29日（現地時間）に、英国ロンドン/米国テキサス州オースティンにおいて発表されたプレスリリースの抄訳です。原文（https://www.blueprism.com/news/ai/blue-prism-first-to-deliver-rpa-platform-that-enables-secure-deployment-of-digital-workers-across-multiple-business-units-within-a-single-environment）と本抄訳の差異に関しては、原文が優先いたします。予めご了承下さい。



【2018年8月29日英国ロンドン/米国オースティン（テキサス州）発】- Blue Prism（本社：英国ロンドン、CEO：アレスター・バスゲート）は、本日、デジタルワークフォースプラットフォームの新リリース「Blue Prism v6.3」を発表しました。今回のリリースでは、セキュアなマルチチーム環境、Google Chrome™のネイティブサポート、および新しいOutlook Email用VBO（事前定義済みオブジェクト）などの機能を備えています。

Blue Prism v6.3に追加された新技術によって、他社のRPA（ロボティックプロセスオートメーション）製品よりも詳細なレベルの管理と監査が可能になり、作業とITサポートの重複が減り、業務効率の最大化、コンプライアンスの大幅な向上などが期待できます。さらに、この新バージョンによって、Blue Prism（https://www.blueprism.com/investors）が拡張性を高めるための独自の取り組みである「Blue Prism Scales」が前進します。マルチチーム環境の導入前は、顧客は複数の部門にわたって職務分掌の状況を管理する必要があり、オブジェクトも複数の環境で重複していましたが、本バージョンでは、オブジェクトを複数の場所に移動する必要がなくなります。また、チーム内または複数のチーム間で、オブジェクトの共有や確保ができるため、管理が容易になり、顧客の総所有コストを削減できます。

Blue Prismの共同創業者兼CTO（最高技術責任者）であるデイブ・モス（Dave Moss）は、次のように述べています。「RPA構想を採用して発展させている大企業が増えています。そうした企業は、様々なレベルのアクセス権と権限を付与でき、セキュリティやコンプライアンスに対して高まる要件をネイティブに保護し、インテリジェントオートメーションをデジタルトランスフォーメーションへと前進させるテクノロジーを求めています。インテリジェントに連携し、管理が容易なデジタルワークフォースを実現できることが、大変革をもたらすのです。最新リリースでは、プラットフォームの管理、柔軟性、スケーラビリティ、セキュリティを強化しました。これにより、複数の事業部門でリソースを共有するプロセスが、より容易でセキュアになります。」

スケーラビリティ、柔軟性、管理を強化
Blue Prism v6.3で追加された機能は以下のとおりです。

● マルチチーム環境により、新たなレベルのセキュリティとスケーラビリティを提供:
企業ユーザーは職務分掌を行い、単一の環境でBlue Prismのデジタルワーカーや複数の事業部門をまたぐプロセスの管理を強化できます。また、この新機能はプロセス、オブジェクト、リソースへのアクセス権とアクセスレベルが異なる複数のチームを作成でき、Blue Prismプラットフォームの特徴である、より安全かつスケーラブルな自動化を企業内で実現できます。これによって詳細な管理が可能になり、権限に基づいて特定のユーザーのみにプロセスの構築とアクセスを許可することで、コンプライアンスを確保できます。

● Google Chromeのネイティブサポートにより、自動化の機会が拡大:
企業ユーザーは、特定用途向けに構築されたChromeブラウザを直接自動化できます。これにより、Chromeブラウザを介して提供されている社内のWebベースのアプリなど、Chrome向けに表示や動作が最適化されたWebページおよびアプリケーションを、RPAによって自動化できます。Blue Prismアプリケーションモデラーウィザードもアップデートされ、新たにブラウザベースアプリケーション（Chrome）モードを追加し、Chromeの監視やビジネスブジェクト内でChromeを使用できるようになります。

● Microsoft Outlook Email VBO（事前定義済みオブジェクト）により、会社全体でAIを民主化
Outlookを基盤とした電子メールプロセスを容易に自動化できます。電子メールや添付ファイルの送信、削除、取得、保存など、Outlook内の電子メールを処理する複数のアクションを用意しています。この新しいVBOを使用することで、ドラッグアンドドロップなどの簡単な操作で、業務プロセス内の電子メールを自動化できます。

Blue Prismの機能はすべて、一般リリースの前に、同社のアーリーアクセスプログラムに参加する顧客がテストを実施しています。

Ovum（https://ovum.informa.com/）の主席アナリストであるソーラブ・シャーマ（Saurabh Sharma）氏は次のように述べています。「Blue Prismが採用した新機能のおかげで、RPAのリソースの利用が進み、RPAプラットフォームの運用およびタスク/プロセスの自動化の可視化と管理が強化されました。これによって、RPAの取り組みの一環として提供されるデジタルワークフォースのスケーラビリティと機敏性がいっそう高まりました。」

Blue Prismは、柔軟性に優れ、多面的で多才なデジタルワークフォースで従業員の業務を補完し、AI、機械学習、インテリジェントオートメーション、感情分析を通じて、企業の業務プロセスの自動化と拡張を支援しています。世界で1,000を超える企業が利用しているこのデジタルワークフォースは、Blue Prismの技術提携プログラム（TAP）（https://www.blueprism.com/japan/technology-ecosystem）を通じて、ベストオブブリード方式でAIテクノロジーやインテリジェントオートメーション技術を利用できるため、ベンダーロックインを避けることができるほか、これまでとは異なる方法でテクノロジーを活用し、真の意味で業務の機敏性を実現することができます

新リリースでは、6種類のインテリジェントオートメーション技術（https://www.blueprism.com/japan/intelligent-automation-skills）を使用することによって、RPAの機能を強化するという同社のビジョンも前進させています。この技術は、従業員の業務を補完するとともに、業務プロセスを自動化し、迅速に拡張できるようにするものです。Blue Prismの顧客によると、この6種類のインテリジェントオートメーション技術は、社内でのRPAの総合的な導入に不可欠なものであり、知識と知見、プランニングと優先順位付け、視覚認識、問題解決、コラボレーション、学習が含まれるこれらの技術は、他のデスクトップソリューションや自動化ツールとは明白な違いがあると評価されています。



Blue Prismについて
Blue Prismは、RPA（ロボティックプロセスオートメーション）のパイオニア、イノベーター、市場リーダーとして、世界中で新たな働き方を実現するデジタルワークフォースの成功に貢献しています。デジタルワーカーは、業務に新たなキャパシティを創出し、重要な業務を自動化するためのインテリジェント スキルを提供し、セキュリティ、コンプライアンス、スケーラビリティという重大かつ厳重なIT要件を満たします。
Blue Prismは最先端のAIおよびコグニティブテクノロジを実現するためのスケーラブルで堅牢な実行プラットフォームを提供しており、Fortune 500社が選ぶ信頼できるセキュアなRPAプラットフォームとして認知されるようになりました。Aegon、BNY Mellon、Coca-Cola、Commerzbank、IBM, ING、Maersk、Nokia、Nordea、Procter & Gamble、Raiffeisen Bank、Siemens、Westpac、Zurichといった有名企業で、Blue Prismのロボットが何十億というトランザクション、何億時間にも相当する作業を実行しています。Blue Prism（AIM: PRSM）の詳細はwww.blueprism.com/japanをご覧ください。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000028912.html