「ＶＲの最前線２０２０」と題してハシラス／ＮＴＴドコモ／ソフトバンクによるセミナーを2018年10月29日（月）SSKセミナールームにて開催!!

新社会システム総合研究所(東京都港区 代表取締役 小田中久敏 以下SSK)は、2018年10月29日（月）にSSKセミナールーム(東京都港区)にて下記セミナーを開催します。

ＶＲの最前線２０２０ ～施設型ＶＲの未来予想／５Ｇ×８Ｋライブ配信／世界の活用動向～ と題して、ハシラス／ＮＴＴドコモ／ソフトバンクによるセミナーを2018年10月29日（月）SSKセミナールームにて開催いたします!!


セミナー詳細
http://www.ssk21.co.jp/seminar/re_S_18377.html

[講　師]
（株）ハシラス　代表取締役社長
（一社）ロケーションベースＶＲ協会　代表理事　安藤　晃弘　氏

（株）ＮＴＴドコモ　イノベーション統括部　企業連携担当
担当課長　的場　直人　氏

ソフトバンク（株）　新規事業開発室　新事業推進部　ＶＲ事業推進課
課長　加藤　欽一　氏

[日　時]
2018年１０月２９日（月）　午後１時～午後５時

[会　場]
ＳＳＫ セミナールーム
東京都港区西新橋２-６-２　ザイマックス西新橋ビル４Ｆ

[重点講義内容]
＜１＞施設型ＶＲのトレンドとこれから
【13：00～14：10】安藤　晃弘　氏

ＶＲは非常に身近な存在となってきましたが、まだ一家に一台という
ほどには普及していません。多くの方がハイクオリティなＶＲを体験
できる最初の体験は施設型ＶＲとなっており、ここがコンシューマ
への普及を後押ししている最前線になっています。
施設型ＶＲの黎明期から多様なコンテンツを生み出してきたハシラスが、
過去、現在のトレンドを振り返り、そこから想像されるごく直近の
施設型ＶＲの変化を未来予想します。

１．施設型ＶＲの発展
２．ＶＲ技術のトレンド変遷
３．まもなく来る施設型ＶＲの予想
４．施設型ＶＲからコンシューマＶＲへの導線
５．質疑応答／名刺交換

＜２＞５Ｇ時代に向けたＶＲ技術開発の取り組み
【14：25～15：35】的場　直人　氏

ドコモは第５世代移動通信により、高速低遅延の無線インフラが
出現する２０２０年に合わせてより高品質なＶＲサービスの実現を
目指した技術開発を進めている。
特に全天周映像の視聴では解像度不足が問題となる点に注目し、
全天周８Ｋ映像のライブ配信の実現に向けた開発を進めている。
他にも５Ｇならではの新しいコミュニケーション体験を、ＶＲ
技術を用いて提供する為の様々な技術開発を行っている。

１．５Ｇ時代のＶＲへの期待
２．これまでの技術開発・実施例
３．８ＫＶＲライブ配信・視聴システムの開発
４．アバターによる双方向コミュニケーション
５．質疑応答／名刺交換

＜３＞ＶＲビジネスの課題と可能性
【15：50～17：00】加藤　欽一　氏

２０１６年「ＶＲ元年」と多くの企業が取り組みを始めたものの、
ゲームやアダルト以外での成功事例に乏しく、本当にビジネスに
なるのか？という声が多く聞かれます。一方、業務活用の文脈では、
企業の研修やシミュレーションなど活用事例が一気に増加し、
一つの定番になりつつあります。
本講演では、成功事例は？課題は？ビジネスになるか？への回答を、
市場動向や世界の活用事例から予測し、それに対するソフトバンクの
取り組みを紹介し、ＶＲの実用が期待される領域やその可能性に
ついてご紹介させていただきます。

１．ＶＲ関連の最新動向
２．世界・国内の活用事例
３．ソフトバンクの取り組み
４．ＶＲの課題と期待されること
５．質疑応答／名刺交換

【お問い合わせ先】
新社会システム総合研究所
東京都港区西新橋２-６-２ ザイマックス西新橋ビル４Ｆ
Email: [e-mail]
TEL: [phone]
FAX: [phone]
URL: http://www.ssk21.co.jp

【新社会システム総合研究所(SSK)について】
新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来20年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、
テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。
また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、
セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーDVD販売等
お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。
SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000144.000032407.html